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2018年10月02日
凸版印刷(東京都千代田区、金子眞吾社長)は、世界トップシェアの透明蒸着バリアフィルムブランドの「GL BARRIER」を展開している。  このたび「GL BARRIER」シリーズの1つである「GL FILM」において、優れた酸素バリア性と水蒸気バリア性を持つと同時に高湿度下でもバリア性能を保持できるOPP(二軸延伸ポリプロピレン)フィルム「GL-LP(ジーエルエルピー)」を日本で初めて開発した。国内外の菓子・食品メーカーに向け、2018年12月より販売を開始し、2020年に関連受注を含め約20億円の売上を目指す。  「GL-LP」は、従来は実現できなかった、水蒸気バリア性を持ちながらも温度や湿度の影響をほとんど受けない性質を持つOOP基材のバリアフィルム。また、高湿度下においても高い酸素バリア性を有している。 なお同製品は、2018年10月2日(火)から5日(金)まで開催される「TOKYO PACK 2018 - 2018東京国際包装展 -」(会場:東京ビッグサイト)の凸版印刷ブース(東2ホール・小間番号2-42)にて展示する。 GL-LP © Toppan Printing Co., Ltd. ■ 開発の背景  フードロス問題や生活者の「食の安全」意識の高まりを受け、おもに菓子・食品分野で使用されているOPPを基材とした軽包装フィルム市場は堅調な伸びを見せており、その市場規模は2017年現在で約250億円(当社調べ)と推計されている。また近年、欧州を中心に社会課題となっている廃棄プラスチック問題を受け、環境負荷を低減するパッケージにも注目が集まっている。  しかしながら、現状のOPP基材のバリアフィルムは、温度や湿度の影響を受けてバリア性能が低下するという課題があり、1年を通じて安定したバリア性能を発揮し内容物の鮮度を保持できるバリアフィルムが求められていた。  凸版印刷はこれらの課題に対応するため、約30年にわたり透明蒸着バリアフィルムの世界トップメーカーとして培ってきた蒸着技術とコーティング技術を応用し、温度や湿度によるバリア性能の低下を抑えた軽包装向けバリアフィルムの開発に日本で初めて成功した。 ■ 「GL-LP」の特長 ・優れた酸素バリア性と水蒸気バリア性 従来のOPP基材のバリアフィルムでは、温度や湿度の影響を受けてバリア性能が低下してしまうという課題があった。GL-LPでは、水蒸気バリア性と温湿度依存性を向上させると同時に、高湿度下においても従来のOPP基材のバリアフィルムと比較して高い酸素バリア性を実現しました。これにより、内容物の鮮度を保持しやすくなり、フードロス削減にも寄与する。 ・高い視認性・商品訴求力 透明なフィルムを使用しているため、視認性が高く、商品訴求力の向上が可能。 ・パッケージのリサイクル推進「モノマテリアル化」にも対応 菓子などの軽包装には、内容物との接触層にCPP(無延伸ポリプロピレン)フィルムを用いることが多くある。OPP基材を使用した本製品と組み合わせることで、パッケージのリサイクルを推進する取り組みの一つである、リサイクルに適した単一素材で構成する「モノマテリアル化」への対応が可能となり、環境負荷低減に貢献する。 ■ 今後の目標  凸版印刷は本製品を菓子・食品メーカーに向けて拡販していく。 ≫ニュース全文を読む

2018年10月02日
凸版印刷(東京都千代田区、金子眞吾社長)は、注ぎ口と充填口を分離させ、持ちやすさと注ぎやすさを実現した手のひら(PALM)に収まるサイズの詰め替え用スタンディングパウチ「PALM POUCH(パームパウチ)」を開発した。主に化粧品業界やトイレタリー業界に向け、2018年11月からサンプル出荷を開始、2019年3月より販売を開始する。「PALM POUCH」を含めた詰め替え用スタンディングパウチで関連受注を含め2020年度に約10億円の売上を目指す。  同製品は、充填口をパウチ上部に、注ぎ口をパウチ裏面の中央部に配置した新しい形状のスタンディングパウチ。従来の詰め替え用スタンディングパウチは、注ぎ口と充填口がパウチ上部に並列しているものが一般的で、詰め替え時の安定を図るために注ぎ口に口栓などのプラスチックパーツを付けるなどの工夫が必要とされていた。今回開発した同製品では、注ぎ口をパウチ裏面の中央部に配置し充填口と分離させた新しい構造を採用することで、持ちやすさと注ぎやすさが向上した。また、必要資源の削減により環境負荷低減に貢献する。  なお同製品は、2018年10月2日(火)から5日(金)にかけて開催される「2018東京国際包装展」(会場:東京ビッグサイト)の凸版印刷ブース(東2ホール・小間番号2-42)にて展示される。 「PALM POUCH」のイメージ 表面 ■ 開発の背景 環境配慮や省資源の観点から、トイレタリー業界のシャンプーや洗剤などを中心に詰め替え用スタンディングパウチ市場は拡大しており、その市場規模は約250億円(当社調べ)と推計されている。しかし、従来品では「注ぎ口が開きにくい」、「持ちにくさから詰め替え時に液がこぼれてしまう」などの課題が出ていた。 これらの課題を受けて凸版印刷では、従来の詰め替え用スタンディングパウチとは異なる、充填口をパウチ上部に注ぎ口をパウチ裏面の中央部に配置した新形状の製品を開発しました。注ぎ口をパウチの中央に配置することで、詰め替え時に内溶液が流入しやすくなり、注ぎ口が開口しやすくなる。さらに、詰め替える容器への差し込みやすさも向上させた。また、パウチ幅の短縮で持ちやすく詰め替えが容易になり、プラスチックパーツの削減により、省資源化を実現している。 ■ 「PALM POUCH」の特長 ・詰め替え時の持ちやすさが向上 従来の詰め替え用スタンディングパウチは、注ぎ口と充填口を上部に並列して配置するためパウチの幅を広く設計しなければならなかった。同製品は充填口をパウチ上部、注ぎ口を裏面の中央に分離した形状にすることで、パウチ幅を短縮。片手でも持ちやすいサイズを実現した。 ・詰め替え時の安定性が向上 注ぎ口をパウチの中央に配置し、詰め替え時に注ぎ口が開口しやすくなった。また、詰め替えるボトルなどの容器に差し込んだ後のぐらつきを抑えられるため、最後まで安定して詰め替えることができる。 ・石油由来資源の使用量削減で環境負荷を削減 プラスチックパーツ付きスタンディングパウチと比較して石油由来資源の使用量が少なく、環境負荷を低減する。また、再商品化委託料を約5%削減できる。 ■ 価格 従来のプラスチックパーツ付きスタンディングパウチと比較し、約10%の低価格化を実現した。 ■ 今後の目標 凸版印刷は「PALM POUCH」を含めた詰め替え用スタンディングパウチを化粧品業界やトイレタリー業界に向けて拡販する。 ≫ニュース全文を読む

2018年10月02日
 凸版印刷(東京都千代田区、金子眞吾社長)は、水性印刷と無溶剤ラミネーションの技術を組み合わせ、環境負荷を大幅に低減する環境配慮型包材を開発した。レトルト食品向けや高い機能性が求められる医療・医薬品向けに2018年11月からサンプル出荷を実施、2019年2月より本格販売を開始し、2020年度に関連受注を含め約20億円の売上を目指す。  同製品は、水性インキを使用する印刷(以下 水性印刷)と、有機溶剤を使用しないラミネーション(以下 無溶剤ラミネーション)を組み合わせて環境負荷を大幅に低減した包材。凸版印刷が長年培ってきた環境負荷低減を実現するパッケージ製造技術により、従来の油性印刷で有機溶剤を含むドライラミネーション方式の製品と比較してCO2排出量を約20%以上、VOC(揮発性有機化合物)使用量を約80%以上、それぞれ削減した。  なお同製品は、2018年10月2日(火)から5日(金)まで開催される「TOKYO PACK 2018 -2018東京国際包装展 -」(会場:東京ビッグサイト)の凸版印刷ブース(東2ホール・小間番号2-42)にて展示される。 レトルト食品や医療・医薬品にも展開できる ■ 開発の背景  2020年以降の温室効果ガス排出削減などの新たな国際的枠組みであるパリ協定の発効や、SDGs(持続可能な開発目標)への関心が高まり、世界規模での環境配慮や省資源化推進の機運が高まる中、包装材料にもCO2の排出量削減など環境対応の要望が増加している。  水性印刷は環境適性に優れるため、菓子などの軽包装用途として広く採用されている。一方で、耐熱性に課題があり、レトルト対応パウチなどの高温殺菌を行う商品ではこれまで使用されていなかった。  凸版印刷ではこのたび、製造設備と材料の技術開発により水性印刷と無溶剤ラミネーションを組み合わせることで、環境適性に優れると同時に耐熱性・低溶出性と高い耐内容物性を兼ね備えたパウチを実現した。 ■同製品の特長 ・VOC使用量の削減 水性印刷と無溶剤ラミネーションはそれぞれ有機溶剤を使用しないため、油性印刷で有機溶剤を含むラミネーション方式の製品と比べ、VOC使用量が約80%以上削減される。 ・CO2排出量の削減 有機溶剤を使用しないことで溶剤回収の設備が不要となり、CO2排出量が約20%以上削減できる。 ・高い耐内容物性を保持 環境負荷低減包材でありながら、高い耐内容物性を保持。アルコールや香料濃度の高い内容物や、強アルカリ性の内容物も包装が可能。また、高温加熱殺菌時の接着剤由来の溶出物を抑え、香り・風味を損なわない。 ■ 価格 従来の包材と同等の価格を実現した。 ■ 今後の目標 凸版印刷では、水性印刷および無溶剤ラミネーション技術を食品業界にとどまらず、医療・医薬品などの高機能性や環境適性が求められる業界にも展開を進めていく。 ≫ニュース全文を読む

2018年10月01日
 凸版印刷(東京都千代田区、金子眞吾社長)は、バリア紙パック「EP-PAK(イーピーパック)」で、清酒や焼酎などのアルコール飲料に含まれる香気成分の容器への吸着を低減し、風味を常温で長期間保持できる「低吸着EP-PAK(イーピーパック)」を開発した。2018年12月より酒類業界向けに販売を開始し、2020年度に約3億円の売上を目指す。  「EP-PAK」は凸版印刷が開発した口栓付き液体用紙製容器で、内容物の保護性に優れ、常温での長期保存が可能。清酒や焼酎などの飲料はもちろん、業務用ヘアケア剤やカー用品など、幅広い分野での採用実績がある。  今回開発した新製品「低吸着EP-PAK」は、容器と内容物の接触層に凸版印刷の独自技術により開発した低吸着性能により風味を保持できる内装フィルムを使用することで、アルコール飲料に含まれる香気成分の残存率の向上を実現した。これにより、清酒や焼酎などの独特の香りを楽しむ飲料において、その風味をさらに長期間保持することが可能になった。  なお、同製品は、2018年10月2日(火)から5日(金)まで開催される「TOKYO PACK 2018 - 2018東京国際包装展 -」(会場:東京ビッグサイト)の凸版印刷ブース(東2ホール・小間番号2-42)にて展示する。 低吸着EP-PAK(左)と、低吸着EP-PAKの層構成 © Toppan Printing Co., Ltd. ■ 開発の背景  企業の社会的責任における環境配慮への関心は年々高まっており、事業活動における環境負荷の低減は企業が取り組まなければならない最重要課題の一つとして位置づけられている。そのような社会環境の中、製品の一部となるパッケージにも、内容物の鮮度保持や長期保存性などの機能はもちろん、省資源や環境適性などが求められている。  凸版印刷のバリア紙パック「EP-PAK」は、このようなニーズに応えた製品として、常温での長期保存を必要とする製品に幅広く採用されている。  今回、従来の「EP-PAK」の特長はそのままに、内容物の風味をさらに長期間保持できる新製品を開発。プレミアム清酒市場の拡大に貢献する。 ■ 「低吸着EP-PAK」の特長 ・風味を長期間キープ 凸版印刷が独自に開発した低吸着性能により風味を保持できる内装フィルムを使用することで、香気成分の残存率が従来の「EP-PAK」と比較して約20%向上。さらなる風味の長期間保持を実現した。 ・既設の生産ラインに導入が可能 新規での生産設備導入はもちろん、既設の充填成型機の部分改造も可能なため、既存製品からの切り替えも容易。 ■ 今後の目標  凸版印刷は今後、同製品を清酒や焼酎などの酒類業界を中心に拡販していく。 ≫ニュース全文を読む

2018年10月01日
  凸版印刷(東京都千代田区、金子眞吾社長)は2016年より、軟包装分野で小ロット多品種生産に最適なパッケージを提供する「トッパンFPデジタルソリューション」を展開している。  凸版印刷はこのたび、これまでデジタル印刷に対応したパッケージでは実現困難とされていたレトルト殺菌対応のパウチ包材を国内で初めて開発。2018年10月から国内市場に向け提供を開始し、2019年に約3億円の売上を目指す。  同製品はデジタル印刷に対応したパッケージにおいて、凸版印刷がこれまで培ってきた材料技術やコンバーティング技術に、HP Inc.(本社:米国カリフォルニア州パロアルト、以下 HP)のコンバーティング技術である「HP Indigo Pack Ready Coating」を組み合わせることで、レトルト殺菌が可能なパウチ包材の開発に成功した。流通・メーカー企業は、同製品を導入することにより、生活者の多様化するニーズに対応した高付加価値商品の提供が可能になる。  なお同製品は、2018年10月2日(火)から5日(金)まで開催される「TOKYO PACK 2018 - 2018東京国際包装展 -」(会場:東京ビッグサイト)の凸版印刷ブース(東2ホール・小間番号2-42)にて展示する。 「HP Indigo Pack Ready Coating」を用いて生産した製品サンプル © Toppan Printing Co., Ltd ■ 開発の背景  軟包材を用いた商品パッケージの製造は、コスト面などから専用の機械を用いた大量生産が一般的。しかし、近年における生活者のライフスタイルの多様化や訪日外国人旅行者の増加などにより、商品に対する市場のニーズが多角化しており、店頭で他社の類似商品と差別化するためにも、商品の顔となるパッケージに求められる役割が増加している。  これらの課題に対し、凸版印刷は軟包装分野で小ロット・多品種生産に最適なパッケージを提供する「トッパンFPデジタルソリューション」を展開。お菓子などの軽包装やラベルなどで多数の採用実績がある。  このたび、この「トッパンFPデジタルソリューション」に、レトルト殺菌が可能なパウチ包材を追加。デジタル印刷に対応したパッケージのラインアップを拡大した。また、凸版印刷が展開する世界トップシェアの透明蒸着バリアフィルムブランド「GL BARRIER」と組み合わせることで、電子レンジ包材への展開も期待される。 ■ 同製品の特長 ・デジタル印刷で初めてレトルト殺菌に対応、耐熱性・耐水性が向上 130度×30分のレトルト殺菌に対応。耐熱性・耐水性の向上によりレトルト用途以外にも、内容物が液体・ペースト・重量物であるなど、従来対応できていなかった用途にもデジタル印刷の活用を実現した。 ・製版不要のため、複数デザインのパッケージ製造が可能 従来の軟包装印刷は製版が必要な大量生産向けの印刷が一般的だったが、デジタル印刷は製版が不要のため、複数デザインのパッケージを展開できる。 ・情報加工技術を応用し、グラビア印刷と同等の印刷品質を実現 デジタル印刷でありながら、従来培ってきた情報加工技術を応用することで、店頭効果の高い印刷再現を可能にし、グラビア印刷と同等の品質を実現した。 ・さまざまな活用用途 商品の小ロット展開はもちろん、テストマーケティングや数量限定パッケージなど、幅広い用途に活用できる。 ■ 今後の展開  凸版印刷は今後、同サービスを食品やトイレタリー、化粧品業界などに向け拡販していく。 ≫ニュース全文を読む

2018年09月27日
凸版印刷(東京都千代田区、金子眞吾社長)は、パウチ中の内容物の排出性向上による時短調理の実現を目的に、国内初となる内容物を無駄なく取り出せる撥液機能を有した、食品向けレトルトパウチの新製品(以下、同製品)を開発した。2019年1月よりパスタソースやカレーなどのレトルト食品や調味液、食用油を扱う食品メーカー向けにサンプル出荷を開始、2019年春より販売を開始します。また、本製品の技術を食品向けレトルトパウチ以外の各種容器にも展開し、2020年度に関連受注を含め約30億円の売上を目指す。    同製品は、パウチと食品との接触層に使用されるポリプロピレン(PP)樹脂に、凸版印刷独自の樹脂ブレンド技術を活用した加工を施して、撥液機能を付与することにより、内容物の取り出しやすさの向上を実現したレトルトパウチ。これにより、パウチを開封してお皿などに移す際に、パウチの内側に付着して残りがちな食品や調味液などの内容物の量を、従来の食品向けレトルトパウチと比較して約20%低減。また、しぼり出さなくても内容物を素早くきれいに取り出せるため時短調理にもつながり、生活者の利便性の向上に貢献する。  なお同製品は、2018年10月2日(火)から5日(金)まで開催される「TOKYO PACK 2018 - 2018東京国際包装展 -」(会場:東京ビッグサイト)の凸版印刷ブース(東2ホール・小間番号2-42)にて展示する。 撥液機能を付与したことにより、内容物を素早くきれいに取り出せるため時短調理にもつながる© Toppan Printing Co., Ltd. ■ 開発の背景  超高齢社会の進行や女性の社会進出による共働き世帯の増加に伴い、電子レンジで袋のまま温め手軽に調理ができるレトルト食品のニーズが高まっている。  従来のレトルトパウチで食品との接触層に使用されるPP樹脂は、内容物が付着しやすいため最後まで使いきれないほか、取り出す時間がかかるなど、撥液性が課題となっていた。しかし、PP樹脂への撥液性の付与は既存技術では加工が難しく、撥液機能を有したレトルトパウチはこれまで市販化されていなかった。  凸版印刷はこのたび、独自の樹脂ブレンド技術を活用した加工を施すことにより、国内で初めて食品向けレトルトパウチへの撥液性付与に成功。これにより、食品や調味液などの内容物が付着しにくく、素早くきれいに取り出すことができるようになり、食品の無駄を削減し、時短調理を可能にした。 ■ 同製品の特長 ・国内初となる撥液機能を有した食品向けレトルトパウチ パウチと食品との接触層に使用されるPP樹脂に、撥液性を付与するための材料を配合する工程において凸版印刷独自の樹脂ブレンド技術を活用した加工を施すことにより、従来困難であったレトルトパウチへの撥液性の付与を実現した。 ・内容物を素早くきれいに取り出すことで時短調理を実現 しぼり出さなくても内容物が素早くきれいに取り出せるため時短調理にもつながり、生活者の利便性向上に貢献する。 食用油を使用した比較実験では、従来品(左) と比較し、今回開発した撥液機能を有するパウチ(右)は内容物が付着しにくい ・内容物が残らずに無駄なく取り出すことが可能 撥液性の付与により、パウチの内側に付着して残りがちな内容物の量を、従来の食品向けレトルトパウチと比較して約20%低減。食品を無駄なく取り出すことができる。 ■ 参考価格  従来の食品向けレトルトパウチと同程度を目指す。 ■ 今後の目標  凸版印刷は同製品をパスタソースやカレーなどのレトルト食品や調味液、食用油を扱う食品メーカーに向けて拡販する。また、同製品の技術を食品向けレトルトパウチ以外の各種容器にも展開し、2020年度に関連受注を含め約30億円の売上を目指す。 ≫ニュース全文を読む

2018年09月25日
大日本印刷(DNP)は、ラベルやパッケージ等の印刷媒体に付された個体識別番号をスマートフォンで読み取って真贋判定やトレーサビリティなどができる「DNPプロダクトID認証サービス」を10月1日に開始する。同サービスは、クラウド型のプロダクトID認証プラットフォームと個体識別番号を付したセキュリティ印刷技術で構成されている。 また、サービス開始に伴い、DNPのセキュリティ印刷技術に、デジマーク社の電子透かし技術であるDigimarc Barcode®技術を組み合わせた、新たなセキュリティ印刷技術も開発した。2018年中にはブランドプロテクションを目的とした新たな偽造防止策のラインアップの1つとして、偽造・改ざん・複製が困難で、短納期、低コストでの提供が可能。 さまざまな種類のセキュリティ印刷技術と個体識別番号の組み合わせに対応するプロダクトID認証プラットフォーム ビジネスのグローバル化などに伴い、偽造品被害が拡大し、国内外で偽造品対策が社会課題になっている。そのため、メーカーを中心に偽造品対策の1つとして真贋判定やトレーサビリティのニーズが高まっている。 DNPは、長年にわたるホログラムの開発や、証券等のセキュリティ性の高い印刷のノウハウで、企業の偽造品対策を支援してきた。今回新たにDigimarc Barcode®技術や新たなセキュリティ印刷技術を組み合わせ、ブランドプロテクション用途で真贋判定やトレーサビリティをスマートフォンで簡単に行えるプラットフォームを開発した。 【「DNP プロダクトID認証サービス」の概要と特長】 同サービスは、プロダクトID認証プラットフォームと、個体識別番号を付したブランドプロテクション用途のセキュリティ印刷技術で構成されています。プラットフォーム単独でのご利用も可能。 ■プロダクトID認証プラットフォーム ① さまざまな個体識別番号※に対応して認証が可能。 ② 専用アプリをダウンロードすることでスマートフォンを読み取り装置として使用することができる。 ③ 真贋判定結果、日時、個体識別番号などのログを活用した分析も可能。 ※個体識別番号例:一次元バーコード、QRコード、ICタグ(RFID)、Digimarc Barcode®技術 ■今回新たに開発したセキュリティ印刷技術 DNPのセキュリティ印刷技術とDigimarc Barcode®技術を組み合わせて新しいセキュリティ印刷技術を開発した。 特長は下記の3点。 ① 偽造・改ざん・複製をさらに困難にした。 ② 人の目では判別できず、スマートフォンで簡単に認証が行える。 ③ ホログラムにQRコードを付した場合と同等のセキュリティレベルでより短納期・低コストで実現する。 【今後の展開】 2018年度にサービス提供を開始し、2020年度に10億円の売上を目指す。 ≫ニュース全文を読む

2018年09月21日
共同印刷(東京都文京区、藤森康彰社長)は、低温充填や低温輸送で効果を発揮する耐ピンホール機能フィルム「ピンノット」を開発した。10 月2 日から東京ビッグサイトで開催される「TOKYO PACK 2018-2018 東京国際包装展-」へ初展示し、販売を開始する。 同社は、持続可能な社会の形成に貢献するため、環境に配慮した製品づくりに取り組んでいる。その一環として、パッケージに生じたピンホールによる製品のロス軽減に注力してきた。 ピンホール破袋は、製品ロスに直結するだけでなく、漏れた内容物でカビなどが発生して周辺製品までも汚染されたり、返品による余計な物流費が掛かったりするケースもある。得意先へのヒアリングからは、ピンホール破袋は慢性的に発生していることが分かっており、原材料の高騰もあって迅速な対応が求められている。 ピロー包装袋のピンホール破袋は製袋充填や輸送時などさまざまな場面で発生する。そこで、ピンホール破袋の発生メカニズムを調べた結果、屈曲によるダメージが主因だと分かった。また、低温充填や低温輸送時にピンホール発生のリスクがさらに高まることも判明した。 こうした調査結果を踏まえて開発したのが、耐ピンホール機能フィルム「ピンノット」。特長は、一般的なピロー包装袋と比較して、製袋充填や輸送で受けるダメージに強い点。また、過酷な低温充填や低温輸送でも効果を発揮する。 ピンノットは、10 月2 日から5 日まで東京ビッグサイトで開催される「TOKYO PACK 2018-2018 東京国際包装展-」へ初展示する(同社ブース:東6 ホール E24-001)。今後は、同品を業務用食品や水性塗料などの業界を中心に提案し、製品ロス軽減に貢献すると共に、生活・産業資材系事業のさらなる発展に努める。 耐ピンホール機能フィルム「ピンノット」 ≫ニュース全文を読む

2018年09月20日
大日本印刷(DNP,北島義斉社長)は、キャッシュカードの代わりにNFC対応のスマートフォンをATM(現金自動預け払い機)にかざすことで、簡単に現金の入出金ができる「DNPスマートデバイス向けATM取引認証サービス」を開発した。 今回、イオン銀行のスマートフォンアプリ「スマッとATM」で採用され、2018年9月20日にサービスを開始する。利用者はイオン銀行のキャッシュカード情報をスマートフォンアプリに登録することで、全国のイオン銀行のATMで、入出金などが可能になる。なお、NFC対応スマートフォンを使ってATMから入出金できるサービスは国内初。 【「DNPスマートデバイス向けATM取引認証サービス」の特長】 ICキャッシュカードの情報を、ネットワーク経由でNFC対応のスマートフォン向けのアプリに登録する機能と、スマートフォンをATMにかざすと現金の入出金が可能になる機能をASPサービスとして提供する。同サービスの主な特長は以下の通り。 ○グローバルなセキュリティ基準であるPCIDSSに準拠したサーバで、安全にデータを管理 ○高度な情報セキュリティソフトを導入し、アプリの改ざんを防止 ○全国銀行協会(全銀協)のICキャッシュカード標準仕様を考慮した仕組みにしているため、金融機関は最小限のシステム改修で導入が可能 ※「DNPスマートデバイス向けATM取引認証サービス」 URL: https://www.dnp.co.jp/biz/solution/products/detail/1190310_1567.html ■イオン銀行スマートフォンアプリ「スマッとATM」利用の手順 全国のイオン銀行のATMで利用可能なAndroid向けスマートフォンアプリ。簡単な操作で、速く、安全に現金の入出金を行うことが可能。 1. 事前のスマートフォンでの操作は簡単3タップ アプリをスマートフォンに登録しておくことで、入出金取引時は、①アプリの立ち上げ、②取引内容の選択、③入出金額の指定という3つの手順で準備完了。 2. ATMの操作にかかる時間は20~25秒で従来の約半分 ATMで、①「スマホお取引き」を選択 ②WAONリーダーにスマートフォンをかざす ③取引内容を確認 ④スマホお取引き用暗証番号を入力の4ステップの操作をするだけで取引が完了。 3. 安心・安全に取引が行えます アプリへの登録情報は全てサーバで管理しており、スマートフォンに口座番号などの情報は残らない。 【今後について】 DNPは、認証や決済に関するさまざまな高セキュリティサービスを金融業界や流通・小売業などに提供し、安全・安心なキャッシュレス化の促進に貢献していく。 なお、同サービスは、10月25日(木)・26日(金)に東京国際フォーラムで開催される「金融国際情報技術展 FIT2018」のDNPブースに出展する予定。 ≫ニュース全文を読む

2018年09月20日
大日本印刷(DNP、北島義斉社長)は、植物由来の原料を一部に使用することで環境への負荷を軽減できる「バイオマテックインキ」を開発した。食品や日用品などの軟包装材に使用するグラビア印刷用インキを、植物由来原料を使用した「バイオマテックインキ」に切り替えることが可能。 近年、記録的な大雨や高温などの異常気象が多発しており、その要因のひとつとして温室効果ガスの増大による地球温暖化があげられている。DNPは持続可能な世界を実現するために2030年までに達成すべき17の国際目標であるSDGsの実現を目指した取り組みを進めている。 その一環で、温室効果ガスを製品のライフサイクル全体で削減できる、植物由来の原料を使用した包装用フィルム「DNP植物由来包材バイオマテック」を2006年に開発し、すでに多くの食品や日用品などの包装材で使用されている。また近年、海洋プラスチック汚染が大きくクローズアップされ、欧州連合(EU)では使い捨てプラスチック容器の禁止やリサイクルを義務づける法案が提出されている。全世界で使用後のプラスチックを資源として再利用するためのリサイクルを推進するべく、DNPは食品や日用品などに使用されるフィルムパッケージ向けに、よりリサイクルしやすい単一素材(モノマテリアル)で構成したパッケージを開発した。 今回DNPはさらなる環境負荷の低減や温室効果ガスの削減をめざし、新たに植物由来の原料を使用した「バイオマテックインキ」を開発し、食品や日用品などの軟包装材における基本物性の評価と、供給体制の構築を完了しました。今後、食品・日用品メーカーとともに、「バイオマテックインキ」への切り替えを進めていく。 【「バイオマテックインキ」について】 植物由来原料を一部に使用した「バイオマテックインキ」は、石油由来のインキと同等の物性を有しているため、洗剤やシャンプーなどの詰替えパウチや、ボイルやレトルト、電子レンジなどに対応可能な高い機能を必要とする包装材の印刷インキとしても使用できる。また、植物由来原料を使用した「DNP植物由来包材バイオマテック」シリーズの「バイオマテックPET」、酸素や水蒸気のバリア性の高い「バイオマテックIB-PET」「バイオマテックVM-PET」などと「バイオマテックインキ」を組み合わせることで、さらに包装材全体として温室効果ガスの排出量を削減することができる。また、モノマテリアルパッケージへの適用も視野に入れている。 【今後の展開】 DNPは、植物由来の原料を一部に使用した「バイオマテックインキ」と先に開発した「モノマテリアルパッケージ」を組み合わせることで、ライフサイクル全体の温室効果ガスの排出量削減とリサイクルの推進に寄与していく。まずは、「DNP植物由来包材バイオマテック」を採用している企業やフィルムパッケージのリサイクル技術開発にDNPと共同で推進していただける得意先を中心に、今回開発した「バイオマテックインキ」を提案していく。また、多様な材料メーカーや流通企業、リサイクル業者と協業し、“包装材で実現する地球規模の循環型社会”をめざしていく。 なお、10月2日(火)~5日(金)に東京ビッグサイトで開催される「TOKYO PACK2018(2018東京国際包装展)」のDNPブースに「バイオマテックインキ」を出展する。 ≫ニュース全文を読む