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2017年01月12日
大日本印刷(DNP、北島義俊社長)は、ジュースや酒などの液体紙容器のキャップと中栓を一度の動作で同時に開けることができる「DNPキャップ・中栓同時開栓注出口(液体紙容器用)」を開発した。 キャップと一緒に中栓も開けられる注出口は、業界で初めてであり、高齢者をはじめ、多くの人にとって手軽で開栓しやすいユニバーサルデザイン。 【「DNPキャップ・中栓同時開栓注出口(液体紙容器用)」の特長】 従来の液体紙容器の注出口は、キャップの内側にプルリング付の中栓があり、開ける際にプルリングに指が入りにくく、引き抜く際に強い力が必要などの理由で、高齢者や女性などにとっては開けにくいという課題があった。このような課題を解決するためDNPは、できるだけ多くの人が使いやすいユニバーサルデザインに配慮し、プルリングが無い全く新しい注出口を開発した。 ●開栓が容易な注出口 キャップを回して開けるだけで、同時に中栓も開けることができる。「カチッ」という音で中栓が開いたことが確認できる。 ●プルリングがない注出口 中栓をプルリングで開ける必要がないため、従来の「指のかかりにくさ」「開栓に力が必要」「開栓時の液はね」などの課題が解消される。また注出口に手が触れないため、衛生的にも優れている。 ●開栓時にゴミが出ない注出口 開栓時に中栓がキャップと一体になるため、プルリングのゴミが出ない。 今後、DNPは、「DNPキャップ・中栓同時開栓注出口(液体紙容器用)」を主に酒類メーカーなどに販売し、2020年に年間10億円の売上を目指す。 ≫ニュース全文を読む

2016年12月16日
共同印刷(東京都文京区、藤森康彰社長)は、印刷紙面の文章レイアウトを分析し、より読みやすい紙面を提案する「組版サポートツール」を、東京女子大学の小田浩一教授との共同研究で開発した。同ツールの使用により、年代に合わせた“読みやすい印刷物”の作成が可能となる。 同社は、この「組版サポートツール」を、小さくても読みやすいUD フォント「小春良読体(こはるりょうどくたい)」、高齢者の色の見え方を考慮して読みやすい配色に色変換する「配色サポートツール」とともに活用し、“より読みやすい”印刷物の提案に取り組んでいく。 印刷物は、製品の説明書や販促物など多様な場面で用いられている。しかし、限られたスペースに必要な情報を記載するため文字が小さくなり、高齢者にとっては読みづらいという課題があった。また、文章レイアウトについても、紙媒体になじんだ高齢者とスマートフォンの画面に慣れた若年者では読みやすいと感じるデザイン特徴が異なる可能性があった。 こうした点を解決し、“利用者の年代を考慮した読みやすい文章レイアウト”を学術的根拠に基づいて実現するため、東京女子大学の小田研究室と共同研究を行った※。その結果、若年者と高齢者では読みやすい行長・行間に違いがあることが明らかとなった。 この研究を元に開発したのが、利用者の年代を考慮して、横書き文章のレイアウトの読みやすさを評価する「組版サポートツール」。同ツールでは、対象のPDF から文章を抽出し、行長・行間・文字サイズによる読みやすさを年代別に分析する。読みにくいと判断された文章に対する改善案が提示できるため、ターゲット年代に合わせた“より読みやすい印刷物”の作成が可能。現在は、同社が小田研究室と共同開発したUD フォント「小春良読体」を使用した文書のみ分析が可能だが、順次、他のフォントにも対応していく予定。 ※年代によって読みやすい文章レイアウトの特徴に違いがあるかを調査するため、被験者の年代に応じて文字サイズを最適化したうえで行長と行間を変更した文章を各種用意し、読書評価実験を実施 ≫ニュース全文を読む

2016年12月14日
大日本印刷(DNP、北島義俊社長)は、スマートフォンなどに搭載されている点光源のLEDを照射すると、表面に文字や絵などが浮かび上がり、真贋判定できる新しいタイプのホログラム製品「DNPホログラム LED判定」を開発した。本年12月に販売を開始する。 自動車部材や工業部品、医薬品や化粧品などのメーカーは、模造品や海賊版の市場への流入を防ぐためにホログラムを使用し、真贋判定を行っている。従来は、顕微鏡や特殊なフィルムなどを通してホログラムを見ることで真贋を判定する方法はあったが、これらのツールを全ての販売店や税関に加え一般消費者に配布することは難しく、より簡単に真贋判定できる手法が求められていた。 このニーズに対してDNPは、ハンディタイプLEDやスマートフォンなどに搭載された点光源のLEDを照射することで、表面に文字や絵が浮かび上がり、真贋判定を容易に行える新型ホログラムを開発した。 【同製品の特長】 ○ホログラムに微細な凹凸形状を施しており、この凹凸形状にLEDの点光源の光を当てると、文字や絵柄が浮かび上がる構造。 ○ハンディタイプLEDやスマートフォンなどに標準搭載されているLEDを使って真贋判定*ができるため、顕微鏡や特殊フィルムなど、特別なツールの普及にかかる労力やコストを省くことができる。 ○ホログラムの真贋判定の状況をスマートフォンなどのカメラで撮影し、それをメールで送付することで、遠隔地にいる関係者間でも情報共有できる。 ○従来の工程を変えずに新タイプのホログラムを製造できるため、従来から大きくコストを上げることなく導入できる。 ○マイクロ文字など従来からあるホログラムのセキュリティ要素と組み合わせることで、更にセキュリティレベルを向上させることができる。 *LEDの種類や撮影環境により真贋判定が困難な場合がある。 【今後の展開】 DNPは自動車部品や工業部品、医薬品や化粧品のメーカーなどに同製品を販売し、2017年度に3億円の売上を目指す。 DNPホログラム LED判定 LEDを当てると、 文字や絵柄が浮かび上がる。 DNPホログラム LED判定 ≫ニュース全文を読む

2016年11月29日
 凸版印刷(東京都千代田区、金子眞吾社長)は、使用後の解体が容易な口栓付き紙パック容器「EP-PAK(イーピーパック)オルカット(以下 オルカット)」で、簡単に分離できる口栓の新製品「トルキャップ」を開発した。飲料や酒類業界向けに、2017年3月より販売を開始する。  「オルカット」は、凸版印刷が開発した口栓付き紙パック「EP-PAK」で、頭部下のミシン目に沿って前後に折り曲げて手で引き裂くだけで、簡単に分別できる環境配慮型パッケージ。従来のEP-PAK同様、内容物の保護性に優れ、常温での長期保存が可能であり、また既存の生産設備に部分的な改造を加えるだけで導入できる点も評価されている。  今回開発した新製品「トルキャップ」は、口栓の土台となる部材に独自の特殊加工を施した口栓。「オルカット」の機能で分離した頭部を左右の中心で二つに折り曲げるだけで、口栓を固定している土台部分が破断。頭部をねじ切ることで、簡単に取り外すことができる。これにより、従来廃棄時の分別が難しかった口栓付きの頭部も、紙とプラスチックへの簡単分別を実現。さらに環境適性の高いパッケージの提供が可能になった。 ■ 「トルキャップ」の特長 ・手で簡単に分別可能 口栓付きの頭部を手で引き裂き、その土台部分を中心にして折り曲げる力を加えることで、特殊加工を施した口栓の根元が割れる仕組みを実現。手でねじるだけで取りはずすことができる独自構造の開発に成功した。 ・廃棄適性が向上 従来分別が困難だった頭部を紙とプラスチックとに分けられるため、廃棄適性が向上した。 ・既存の生産ラインに対応 新規での生産設備導入はもちろん、既設の充填生産機で対応できるため、既存製品からの切り替えも容易。 ■ 価格 従来のEP-PAKとほぼ同等の価格を維持している(※設備費用を除く)。 ≫ニュース全文を読む

2016年11月02日
 トッパンフォームズは、スマートデバイスの拡張性を活かし、各種情報連携に対応するRFID(無線通信による個体認識)アプリケーションソフト「RFtouch(アールエフタッチ)」を開発した。11月より提供を開始する。  「RFtouch」はiOS対応アプリで、iPhoneまたはiPodtouchと装着型リーダー・ライターを組み合わせて使用する。RFIDを活用した個体管理は専用ハンディー端末と管理用PCでの運用が一般的だが、広域の現場や屋外での運用に課題を抱えていた。それが「RFtouch」によりスマートデバイスでの運用が可能になることで機動性や操作性の向上に加え、端末が持つ通信機能によりリアルタイムでのデータ送受信からシステムアップデートまでの一元管理が可能になるなど利便性が飛躍的に向上する。また将来的にGPSで取得した位置情報やカメラ機能で撮影した画像をIDに付加し高精度なロケーション(位置)管理を実現するなど、スマートデバイスならではの拡張性も備えた優れたソリューションを提供していく。  製造業を中心にIoT(モノのインターネット)の活用が広がっている。製造工程内の製品、使用部品、機械、工具、作業者、湿度、時間などさまざまな「モノ」の情報を収集・分析することで、効率改善・品質向上に役立てることができるためだ。その情報の収集方法の1つとしてRFIDの活用がある。これまでの読み取り機器は、ハンディー端末や据え置き型端末が主役でRFIDのメモリー情報を取り込んで送信することに機能が限定され、リアルタイム処理による情報連携や屋外利用などを想定していないため、利用シーンに制約があった。そこでデータ収集だけではなく、管理用PCを使わずに上位のシステムにも簡便にアクセスできるスマートフォンなどのスマートデバイスを活用できる専用アプリの開発に至った。 【特長】 1. iPhoneやiPodtouchなどのスマートデバイスでICタグを利用したRFID管理を実現 2. ICタグ情報の収集に加え、ネットワーク環境利用で管理システムへ1デバイスでアクセス可能 3. 携帯性・操作性の向上で幅広いユーザーに対応。入出庫や棚卸しなどの既存機能を   網羅しつつ、ICごとのステータス状態登録が手軽 4. 専用端末に比べて端末価格は安価で導入しやすい 5. 将来的にスマートデバイスが持つ位置情報やカメラなどとID情報の連携が可能 トッパンフォームズは、長年培った得意先業務に合わせたRFIDのシステム開発経験がある。これを活かし、より良い業務アプリケーションを実装し、業務効率化につながるシステムを盛り込んだソリューションを開発・提供を行う。 トッパンフォームズでは、ICタグやシステム開発分を含め「RFtouch」で2019年に5億円の売り上げを見込む。 ≫ニュース全文を読む

2016年10月25日
 凸版印刷(東京都千代田区、金子眞吾社長)は、A4サイズのE Ink方式電子ペーパーを採用した表示機で、表示部と制御部を分離して使用できる最新モデル「pella(ペラ)」を開発した。凸版印刷は同製品を、生産現場における指示書での利用を想定し、2017年4月からエンドユーザへのテスト導入を実施し、2018年4月からの本格的な販売を開始する。  同製品は、フレキシブル電子ペーパーを採用した表示部と、無線LANで通信し表示の書き換えを行う制御部とを持つ電子ペーパー表示機で、IoT化が進む企業の生産現場における工程管理での利用を想定して開発した。凸版印刷が従来培ってきた電子ペーパーの制御技術を活かし、従来のタブレット型端末とは異なり、表示部と制御部を分離して使用できるまったく新しい形状を実現した。データの書き換え時以外は表示部を分離した状態での情報閲覧が可能なため、従来の紙ベースの指示書と同様の感覚で使用できる。さらに、データ通信インフラとして広く普及している無線LANを採用することで、導入負荷を低減した。  なお同製品は、2016年10月26日(水)から29日(土)まで開催される「メッセナゴヤ2016」(会場:ポートメッセなごや)のトッパンブースにて紹介する。   インダストリー4.0やIoT(Internet of Things)が注目される中、製造・物流業界などにおいて、ICT技術を用いた情報の活用と可視化の重要性が高まっている。さらに製造・物流の現場における製造物や物品の管理業務では、プリンタ用紙やラベルを用いた管理手法が一般的だが、業務負荷の軽減や消耗品の削減などの観点から、適宜書き換え可能な電子ペーパー表示機に対する需要が今後さらに高まると予想されている。  凸版印刷はこれまで、電子ペーパー事業に積極的に取り組んでおり、さまざまな通信方式への対応や、製品ラインアップの拡充に向けて研究開発を進めている。このたび、製造・物流業界で共通して大量消費されているA4用紙の代替となる薄型の電子ペーパー表示機を開発。従来の紙同様の使用感に加え、無線LAN通信による書き換えが可能な製品の開発に成功した。 ■ 同製品の特長 ・従来の紙ベースの作業指示と同様の使用感 制御部に通信・電源機能などを集約、シンプルな構成とした分離型にし、さらにフレキシブル電子ペーパーを採用することで表示部の薄型化を実現した。これにより、紙に近い感覚で使用できる。 ・データ通信には無線LANを採用 広く普及している無線LAN(IEEE 802.11b/g/n)を通信方式に採用することで、既存のデータ通信インフラを活かし、上位システムと連携するなど、導入時にかかる負荷を低減することが可能。 ・表示に電子ペーパーを採用 一度表示した情報は、次に書き換えるまで電源なしで表示することができる。 ≫ニュース全文を読む

2016年10月25日
大日本印刷(DNP、北島義俊社長)は、トンネルや橋梁などの老朽化にともなって拡大する、コンクリートのひび割れを検知するシステムを開発した。 国内のトンネルや橋梁などの社会インフラ構造物は、高度経済成長期に建てられたものが多く、老朽化が進んでコンクリートの一部が剥落するなどの事故が社会問題となっている。その対策として、自治体や事業者には、これらの構造物の定期的な点検が義務付けられているが、コンクリートの状態の把握には高価な機器やスキルを持った点検作業者が必要であり、そのコスト負担や人材不足などが課題となっていた。この課題に対してDNPは今回、フィルム状のICタグ(RFID)シートを使用し、コンクリートのひびの拡大を容易に検知するシステムを開発した。 製品サイズ 60mm×108mm 【同システムの概要と特長】 同システムは、外部の電波で起動するパッシブ型のICタグを内蔵した検知シートを使用する。同シートは、コンクリート部材の表面に発生する微小なひび割れで、将来的に構造物の機能が低下する可能性があり、監視を必要とする状態となった箇所に貼り付ける。例えば、国土交通省が発表した道路トンネル定期点検要領では、ひび割れ対策の目安として、幅3mm以上の拡大が確認された際には、早期に補修等が必要と言われている。同シートでは、ひびの拡大に伴いパターン回路が切れてひび割れの進行を検知する。 特徴は以下の通り。 ○UHF帯対応の専用リーダーライターで、設置した複数の本シートの情報を一括で読み取るため、点検作業を効率化する。 ○ひび割れ検知シートには電池を搭載しておらず、バッテリー交換は不要。また、通信距離の長いUHF帯ICタグを使用しているため数メートルの距離での読み取りが可能。 ○目視しにくい箇所のひび割れも容易に検知できるため、点検時の見逃しを防止できる。また、数mm程度のひび割れであっても、リーダーライターをかざすだけで検知できるため、特別なスキルを持たない作業者でも正確に点検が行える。リーダーライターで取得したデータは、パソコンなどに転送することで簡単に点検記録を作成できる。 ○ひび割れ検知シートにDNPが開発している独自の接着剤を用いている。太陽や蛍光灯などの光に含まれる紫外線の照射によって粘着性を有する接着剤の硬化が進む。   DNPは本システムを使用した実証実験やマーケティング活動を行い、2018年春の製品化を目指す。 なお、2016年10月26日(水)~28日(金)に幕張メッセで開催される「情報セキュリティEXPO」に同製品を参考出展する予定。 ≫ニュース全文を読む

2016年10月24日
大日本印刷(DNP,北島義俊社長)は、位置情報を利用する各種サービス向けに必要な機能を予め備えたIoT(Internet of Things:モノのインターネット)プラットフォームを開発し、2016年11月に提供を開始する。施設内ナビゲーションや特定エリアでのクーポン配信、人の行動やモノの位置の把握といった生活者ニーズに企業が対応できるよう、アプリケーション標準メニュー(API)とソフトウェア開発キット(SDK)*1を用意した。「DNPソーラー電池式Bluetoothビーコン」とも併用できる本サービスにより、企業は短期間で位置情報を使ったIoTサービスを立ち上げることができる。 空港、駅、ショッピングセンターなどの各種商業施設では、BluetoothビーコンやGPS(Global Positioning System:全地球測位システム)等を利用した経路案内や、人やモノの動線把握といった位置情報関連サービスのニーズが高まっている。最近は、特定エリアに限定してクーポンなどを配信する“ジオフェンシング”や倉庫での在庫管理など、マーケティングから物流管理までIoTの利用範囲は拡大を続けている。一方、企業がIoTサービスを立ち上げるには、適切なデバイスの選択やアプリケーション開発、サーバー構築や運用管理など、多くの時間と費用がかかるため、より容易に導入できる手法が求められていた。 DNPは、各種IoTサービスの中でも特にニーズが高いナビゲーションや行動把握などの位置情報サービスについて、その実施に必要なAPIやSDKを標準的にメニュー化したシステムプラットフォームを開発した。 【位置情報サービス向けIoTプラットフォームの特長】 1. 各サービスに対応するAPI・SDKを標準装備 コンテンツやデバイスIDの管理、ログデータ集計などの基本機能に加え、最短経路を検索できる「ナビゲーション」、人やモノの動きを解析する「行動把握」、広告やクーポン等の「情報配信」といった位置情報サービスに必要なAPI・SDKを標準装備している。 2. 個人情報の取り扱いも安全・安心な、セキュア環境下のクラウドサービス DNPと日本ユニシスが運用するDNP柏データセンターのクラウドサーバーを使用します。個人情報の取り扱い実績も豊富な高セキュリティ環境下で、各種データを安全・安心に管理する。 3. 電源不要のIoTデバイス 低照度の照明でも動作する「DNPソーラー電池式Bluetooth®ビーコン」を利用できる。電池交換などのメンテナンス負荷が少なく、GPSではカバーできない屋内施設での位置測位や情報配信に利用可能。 【価格】 初期設定費 : 30万円~ クラウド環境利用料 : 月額16万円~ 用途別API利用料 : 月額6万円~ ※オプションで、アプリ開発、データ分析レポート作成等にも対応する。 DNPは流通・小売、外食、アミューズメント、空港、鉄道などの大規模な屋内施設で生活者にサービスを実施する企業に本プラットフォームを提供し、関連業務(アプリ開発や運営業務など)を含めて、2020年までに10億円の売上を目指す。 なお、同サービスは、2016年10月26日~28日に千葉県・幕張メッセで開催される「2016 Japan IT Week 秋」のDNPブースに出展する。 ≫ニュース全文を読む

2016年10月04日
大日本印刷(DNP、北島義俊社長)は、お菓子や食品などのパッケージに、写真やイラスト等をその場で印刷できるシステム「DNPパッケージプリント・オンデマンド (手置き型)Prio-self(プリオセルフ)」に、生活者がスマートフォンから写真データを送信できるアプリを開発した。同アプリはiOSとAndroid搭載端末に対応し、ダウンロードは無料。 DNPは、同アプリ対応のPrio-selfを10月4日(火)~7日(金)に東京ビッグサイトで開催される「TOKYO PACK2016(2016東京国際包装展)」の同社ブースに出展する。 【Prio-selfについて】 •Prio-selfは、生活者が購入した菓子や食品、日用品などの商品を自分で装置にセットして、自ら操作しながらオリジナルパッケージを作成するシステム。パッケージの印刷は、1個あたり約20秒と短時間で仕上がる。 •生活者は、写真やイラスト、メッセージなどでパッケージを自分好みにデザインし、その場で印刷することができる。写真はPrio-selfで撮影できるほか、生活者がスマートフォンやデジタルカメラ等で撮影し、SDカードに記録したものも使用できる。今回開発したアプリにより、スマートフォンからPrio-selfに写真データを直接送信できるようになった。 •操作案内の文字や音声を日本語・英語・韓国語・中国語(繁体・簡体)などの最大5言語に対応することが可能で、訪日外国人も簡単に利用できる。 【新開発のアプリについて】 スマートフォン用のアプリを使って写真データをPrio-selfに送信した後、Prio-selfのタッチパネル式の操作画面で背景テンプレートを選択し、手書きメッセージや日付等を入力することで、自分好みにデザインしたオリジナルパッケージを作成することができる。アプリは、日本語・英語の2言語に対応している。 【価格(税抜き)】 Prio-self本体 450万円/台 本体のレンタル 1週間の場合は17万円~/台 ※スマートフォンアプリ利用費を含む。 DNPは、菓子・食品・日用品などのメーカーや、観光地、アミューズメント施設などに本システムを提供し、関連製品を含めて2018年度で10億円の売上を目指す。 ≫ニュース全文を読む

2016年10月04日
 凸版印刷(東京都千代田区、金子眞吾社長)は、透明バリアフィルム「GL BARRIER(ジーエルバリア)」で、従来のレトルト食品向けバリアフィルムに耐ピンホール性を付与した新製品「強靭化GL FILM(GL-AR-MG)」を開発。レトルト食品向けのバリア包材として2016年冬にサンプル出荷、2017年3月より販売を開始する。  同製品は、レトルト食品向けバリアフィルムとして展開する「GL FILM(ジーエルフィルム)」の酸素バリア性・水蒸気バリア性などのバリア性能はそのままに、基材のPETフィルムを改良し、ナイロンフィルムの性能に近づけた独自の強靭フィルム。従来のレトルト食品向け包材は耐熱樹脂層、バリア層、補強樹脂層、ヒートシール層による4層構成が一般的だったが、本製品の開発により、最小2層構成のレトルト包材を実現。従来のレトルト包材と比較して包材製造までのCO2排出量を約25%削減できる。  なお同製品は、2016年10月4日(火)から7日(金)まで開催される「2016東京国際包装展」(会場:東京ビッグサイト)のトッパンブースで紹介する ■ 同製品の特長 ・突刺強度の向上により層構成を削減 レトルト対応GL FILMの基材を改良しナイロンフィルムの性能に近づけることにより、突刺強度を約40%向上。従来必要とされていた補強樹脂層が不要となり、層構成の削減を実現した。 ・CO2排出量を約25%削減 GL FILMの突刺強度を向上させ、最小2層構成のレトルト包材を実現。これにより包材製造までのCO2排出量を約25%削減(*)した。  (* 4層構成品と比較した場合)  凸版印刷は本製品の開発を進め、レトルト食品業界に向けて拡販、本製品を用いたパッケージ全体で2018年度に約5億円の売上を目指す。 ≫ニュース全文を読む