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2019年07月19日
大日本印刷(DNP、北島義斉社長)は、フェンシング競技を、誰でも簡単・安全に楽しめるツール「スマートフェンシング*」を開発し、7月よりサービスを開始する。 「スマートフェンシング」の利用者は、柔軟性のある剣と導電性のあるジャケットを使用して、実際のフェンシングの疑似体験をすることができる。剣にはセンサーを内蔵しており、導電性のあるジャケットに剣の先端が当たることで、センサーが反応して得点が入る仕組み。DNPは「スマートフェンシング」を、顧客や地域住民とのコミュニケーションを深めていきたい企業や自治体向けに、スポーツイベントのサービスとして提供していく。 *「スマートフェンシング」は商標登録済み、同技術の特許申請中。 フェンシング競技は、日本人選手の国際大会での活躍などもあり、認知度が飛躍的に向上している。一方、学校教育やスポーツ施設、企業や地域などで、人々がフェンシングを体験する機会がほとんどないこともあり、日本の競技人口は約6,000人という状況だ。フェンシングの普及に向けて、手軽に体験できる機会を増やし、競技の楽しさを伝えていくことが求められているが、初心者には使用する道具の危険性、難易度が高く、特殊な装備が必要になるといった課題があった。 こうした課題に対してDNPは今回、年齢や経験等に関わりなく、誰でも気軽に、安全にフェンシングが楽しめる「スマートフェンシング」を開発、キット化してサービスを開始するとともに、フェンシング業界を含むスポーツ業界の発展に寄与していく。 【「スマートフェンシング」の概要と特長】 〇「スマートフェンシング」は、柔軟性のある剣を使用するため、年齢や経験等に関係なく安全に利用できる。 〇パラスポーツである「車いすフェンシング」の疑似体験用にも使用できる。 〇通常のフェンシングは、1対1の対戦となりますが、「スマートフェンシング」は、複数の対戦も可能。 〇通常のフェンシングは、剣と審判機が繋がっているが、今後ワイヤレスに対応する予定。得点情報は通信を介して、スマートフォンやタブレット端末に送られるため、審判機が不要となり、場所を限定せずに新たなスポーツ体験を得ることができる。 〇「スマートフェンシング」のプロトタイプ版を開発し、これまで公益社団法人日本フェンシング協会が主催するイベントや国際大会のほか、千葉県で実施された「県民の日ちばワクワクフェスタ2019」や「フェンシング学校訪問プロジェクト」などに提供しており、約11,000人の方が体験している。 【価格】 ・ツール、機材のレンタル費用:10万円~ ・ツール、機材、運営スタッフのイベント運営費用:30万円~ ※イベント規模や内容に応じて、個別に見積りする。 【今後の展開について】 DNPはスマートフェンシングを競技体験だけでなく教育や健康、エンターテイメントなど様々な用途へ展開し、デジタルコンテンツの活用やツールの販売を行っていく。さらにスマートフェンシングのコンセプトを広めていくための協会の設立を予定している。また、フェンシングだけに限らず様々な競技に展開していくとともに、DNPが行っているスポーツビジネスと組み合わせ、2022年までに累計で10億円の売上を目指す。 また2019年7月27日(土)~9月1日(日)に開催されるイベント「フジテレビ開局60周年記念 ようこそ!!ワンガン夏祭りTHE ODAIBA2019」に提供する予定。 ≫ニュース全文を読む

2019年07月10日
大日本印刷(DNP,北島義斉社長)は、エー・アンド・ユーおよび新建築社と共同で、雑誌の原稿となる画像とテキストを入力すると、その内容や雑誌の持つブランドイメージにあった誌面レイアウトを、AI(人工知能)を活用して自動生成する技術を開発した。 3社は本技術を7月27日発売の雑誌「a+u」(エー・アンド・ユー、Architecture and Urbanism、建築と都市)(エー・アンド・ユー発行)8月号のレイアウト制作の一部に活用した。 ■レイアウトパターン 1 ■レイアウトパターン 2 レイアウト自動生成技術により、入力した画像・テキストから複数のデザインパターンを提示する。 編集者は、提示されたレイアウトをもとにブラッシュアップをしていく。同レイアウトは雑誌「a+u」の一部に掲載予定。 雑誌の編集作業では、編集者等が記事の内容や文字数、画像サイズ等を検討し、毎号、新たにページレイアウトを制作している。固有の“雑誌らしさ”を出していくため、各雑誌のデザインポリシーやブランドイメージに合致したレイアウトにすることが重要であり、その制作ノウハウや暗黙知を複数の編集者で共有して、継承していく必要がある。また、伝統を維持するだけでなく、今までにない新たな誌面の追求も重要になっている。 こうした要望に対してDNPは、多様な印刷物の制作・製造で培ってきた画像処理や自然言語処理、データ解析などの技術と、最新のAIを掛け合わせて活用することで、“雑誌らしさ”に合致した複数のレイアウトを自動で生成し、提示できる技術を開発した。 【レイアウトを自動生成する技術の特長】 1.雑誌の特長に合ったレイアウトを自動生成し、創造的な編集制作と業務の効率化を実現 DNPは雑誌「a+u」の過去15年分の誌面データをAIに学習させることで、その“雑誌らしさ”をスコア化するモデルを開発しました。このモデルを活用し、テキストと画像のデータを入力することで、雑誌のブランドイメージに合った誌面レイアウトが自動的に提示されるようになる。提示されたレイアウトを参考に、編集者、カメラマン、ライター等が活発な議論を行うことで、より新しいアイデアが引き出され、誌面の質の向上につながるといった効果が期待できる。また、この技術によって、編集者が毎回レイアウトを一から検討して制作する必要がなくなり、業務効率の改善につながる。 2.自由度の高いレイアウトにも対応が可能 同技術は、写真の配置や文字組などが非定型で自由度の高い雑誌レイアウトにも対応できます。あらかじめ定められたテンプレートに、画像や文章を流し込む自動組版技術とは異なり、高度な誌面が重視される雑誌用にも、多様なレイアウトを生成することできる。 3.AIが雑誌のデザインイメージを数値化して、より良いレイアウトを提示 蓄積した雑誌レイアウトのデータから、その“雑誌らしさ”を評価スコア化するとともに、AIがどの部分に着目したかを色で表示する「ヒートマップ」として提示する。これを客観的指標として活用することで、制作者間のコミュニケーションを促し、“雑誌らしさ”の共有が図れる。 【今後の展開について】 3社は、本技術を雑誌「a+u」の編集に本格的に活用するなかで、誌面レイアウト自動生成システムの実用化を図る。 またDNPは、雑誌・書籍に限らず、パンフレットやカタログ、広告などへの利用も想定した、AIを活用した出版・編集支援サービスの構築を目指す。 ≫ニュース全文を読む

2019年07月09日
 凸版印刷(東京都千代田区、麿秀晴社長)は、これまで培ってきた印刷物のモアレを軽減させる技術を活用し、任意の画像をモアレで表現できるようにするシステム(以下、同システム)を世界で初めて開発。同システムを活用したサンプルの提供を2019年7月9日より開始予定。  同システムは、画像を2枚のパターンに分解するシステム。これを活用することで画像の立体感や動き、色の濃淡をモアレで表現することが可能になる。通常の印刷物と異なり、奥行きを感じさせたり絵柄に動きを感じさせたりすることができるため、街中の警告表示や看板、POPなどの店舗装飾への活用が期待できる。 同システムでデザインしたモアレ © Toppan Printing Co., Ltd. ■ 開発の背景/概要  モアレとは、規則正しく並んだ点や線を複数重ねた時に、視覚的に発生する縞模様のことで、印刷物やディスプレイなどで発生することがある。モアレが発生すると、意図しなかった見栄えの悪い画質となるため、発生の軽減が課題になっています。従来、凸版印刷ではモアレを軽減させる技術の研究を進めており、これまで様々なモアレについて調査・解析を行ってきた。一方で、これまでは不必要なものであったモアレをあえて積極的に用いることで、アイキャッチ性・訴求力がある表現の実現を目指して、これまでの知見や技術をもとに研究を進めてきた。  今回、任意の画像の濃淡、立体感、動きをモアレによってコントロールできるように、異なるピッチや位相を持つ2枚のパターンに分解するシステムを世界で初めて開発。分解した画像をそれぞれ印刷し、透明な板を挟んだり、距離を置いて設置したり、隙間を空けることで狙ったデザインにモアレを発生させる。これにより、印刷物にモアレの特性を生かした立体感や動きをもたせることに成功した。 ■ 同システムの特長 ・立体感や色の濃淡、動きを表現することが可能  狙ったデザイン通りに色の濃淡や立体感が表現可能。奥行きの表現やモアレ特有の動きを活用した、全く新しいデザインの作製が可能になる。 ・視認性が高くアイキャッチ効果がある  同システムを活用することでモアレ特有の動きをデザイン通りに発生させることが可能。これにより、通常の印刷物と比べて目を引くため、警告表示や店頭装飾、看板などPOPとしての活用が期待できる。 ・デザインから納品までを短時間で安価に可能  レンチキュラー(※1)などの特別な形状のレンズシートを必要とせず、2枚のシートに印刷し貼り合わせるだけで作製できるため、従来の特殊印刷と比べて時間や費用を低減できる。また、ディスプレイする際には電源等を必要としないため、電気代がかからない。 同システムを活用したモアレ製作の流れ © Toppan Printing Co., Ltd. ■ 今後の目標  凸版印刷は、同システムで作製したモアレデザインのフルカラー化や見やすさの向上、および画像をモアレパターンに分解する処理の高速化を目指して本システムのブラッシュアップを進め、2019年10月までに試験導入を目指す。 ※1 レンチキュラー  かまぼこ状の凸レンズシート。これを用いることで、見る角度によって絵柄が変わったり、立体感がえられたりする印刷物を製作できる。 ≫ニュース全文を読む

2019年07月03日
大日本印刷(DNP)とva-Q-tec AG(本社:ドイツ)は、ボックスを開けることなく、中に入っている製品に貼付されたICタグの情報や温度センサーを外から読み取ることで、ボックスの内容物の確認や温度管理ができる電波透過型の断熱ボックスを共同で開発した。両社は2020年に、この電波透過型断熱ボックスを、適切な温度管理が求められる医薬品などの輸送用に発売する。 【「電波透過型断熱ボックス」の開発の概要】 医薬品の卸会社等は、卸センターから支店、支店から薬局に製品を輸送する際、内容物の確認を行っている。医薬品等は運搬時に指定温度を確保する必要があるため、断熱性の高い輸送用のボックスを利用するが、従来の断熱ボックスは、水蒸気や酸素などを通しにくいアルミ等の金属を蒸着したフィルムを含む真空断熱パネルを使用しており、その金属が電波を遮断してしまうため、ICタグや温度センサーの無線通信での読取りができなかった。そのため、内容物の確認のために断熱ボックスを開けなければならず、内部の温度をいかに維持するかという課題があった。 こうした課題を解決するため両社は、DNPがエレクトロニクス分野や産業用途で培った水蒸気や酸素等への高いバリア性を持つ「DNP透明蒸着フィルムIB-Film」や真空断熱パネルで培ったノウハウを活用し、va-Q-tecが真空断熱ボックス技術を活用することで、電波の透過を可能にして、ICタグや温度センサーの無線通信を利用できる断熱ボックスを開発した。中に入れる全ての医薬品に貼り付けたICタグの情報を外から読み取ることで、その都度断熱ボックスを開けることなく内容物やボックス内の温度が確認できるため、医薬品の品質安定とすり替えなどの偽薬防止対策に活用できる。 【今後の取り組み】 両社は、医薬品卸会社など輸送時に適切な温度管理を必要とする用途向けに電波透過型断熱ボックスを販売し、2020年度に年間で10億円の売上を目指す。 なお同製品を7月3日(水)~5日(金)に東京ビッグサイトで開催される「インターフェックス Week 2019」のva-Q-tecブースで紹介する。 ≫ニュース全文を読む

2019年07月02日
 凸版印刷(東京都千代田区、麿秀晴社長)は、近年社会課題となっているプラスチックごみ問題に対応するため、よりリサイクルしやすいPET(ポリエチレンテレフタレート)単一素材からなる個包装向けモノマテリアル軟包材を新たに開発した。2019年7月より、海外・国内のトイレタリー、医療・医薬、食品業界向けにサンプル出荷および販売を開始し、2025年に関連受注を含め約30億円の売上を目指す。  同製品は、「GL FILM」のラインアップの1つである「GL-LP(ジーエルエルピー)」を活用したPP(ポリプロピレン)単一素材の軟包材に続く、PET単一素材のモノマテリアル対応製品。  従来の個包装に使われる包材がアルミ素材を含む複数素材から構成されているのに対し、同製品は世界トップシェアの透明バリアフィルムブランド「GL BARRIER(※1)」の1つであるPET基材の「GL FILM(※2)」と、PETシーラントにより構成されている。この製法と素材構成により、高い酸素バリア性と水蒸気バリア性、内容物の香り・品質を損なわない低吸着性を付加すると同時に、単一素材化(モノマテリアル化)によるリサイクル適性も高めた。  ASEANなどで需要の見込まれるシャンプーやコンディショナーなどの液体トイレタリー製品向けの個包装を初めとし、医薬品、食品など幅広い商品パッケージに利用でき、プラスチック減量化にも貢献する。  なお同製品は、2019年7月3日(水)から5日(金)まで開催される医薬品・化粧品・洗剤の専門技術展「第21回インターフェックス ジャパン」(会場:東京ビッグサイト)の凸版印刷ブースにて展示する。 製品写真 © Toppan Printing Co., Ltd. ■ 開発の背景  プラスチックごみ問題が注目される中、環境配慮型包材の需要がますます高まっており、グローバル企業の多くが容器包装のより優れたプラスチック資源循環に向けた目標を設定し、さまざまな施策を打ち出している。  凸版印刷は、これらの社会課題の解決と、取り組みを表明しているグローバル企業のニーズに対応するため、約30年にわたり透明蒸着バリアフィルムの世界トップメーカーとして培ってきた蒸着技術とコンバーティング技術を最大限活用することで、同製品の開発に至った。 ■ 同製品の特長 ・PET単一素材による個包装のモノマテリアル化を実現 一般的な個包装には、PET素材にアルミ素材やポリエチレン素材などを組み合わせた材料が使用されている。同製品は、PET基材の「GL FILM」とPETシーラントを組み合わせることで、モノマテリアル化を実現した。 ・優れたバリア性能と低吸着性の両立 「GL FILM」の優れたバリア性能と、PET素材の低吸着性を兼ね備えた軟包材。外部の酸素や水蒸気などの影響をほとんど受けないだけでなく、内容物成分の吸着や臭い移りを防ぐ。 ・高い視認性、商品訴求力 透明なフィルムのみで構成されているため、内容物の視認性が高く、商品訴求力の向上が可能。 ■ 今後の目標  凸版印刷は本製品を、ASEANなどで需要の見込まれる個包装向け軟包材市場に向けて拡販していく。  また、リサイクル適性を高めた多種多様な内容物に対応するモノマテリアル包材の開発を推進するとともに、プラスチック資源循環に向けたさまざまな環境配慮型パッケージの開発に全方位的に取り組んでいく。 ※1 GL BARRIER 凸版印刷が開発した世界最高水準のバリア性能を持つ透明バリアフィルムの総称。 独自のコーティング層と高品質な蒸着層を組み合わせた多層構造で、安定したバリア性能を発揮する。また多くの優れた特性が高い評価を受け、食品から医療・医薬、産業資材に至る幅広い分野で採用されている。 「GL BARRIER」シリーズでは、高機能・高付加価値製品向けの「PRIME BARRIER」、消費財から産業資材まで幅広い用途に向けた「GL FILM」、軽包装向けの「FRESHLIGHT」を展開している。 http://www.toppan.co.jp/specialct/glbarrier.html ※2 GL FILM 凸版印刷が独自に開発した透明蒸着バリアフィルム。独自の蒸着加工技術による世界最高水準のバリア性能と用途に応じた豊富なバリエーションによって、国内だけでなく欧州を中心に北米、東南アジアなど海外市場でも高い評価を得ている。今日では透明蒸着バリアフィルム市場のトップブランドとして、約45カ国以上の国と地域、約1,500社、約15,000点の商品に採用されている(2018年8月時点)。 ≫ニュース全文を読む

2019年06月18日
 情報流通支援サービスの株式会社オークネット(東京都港区、藤崎清孝社長)と卒業アルバム制作大手の株式会社イシクラ(埼玉県さいたま市岩槻区、石倉博幸社長)は、AIを活用した写真仕分け支援サービス「Andy Photo Book(アンディ フォトブック)」を共同開発し、6月13日より提供開始した。  「Andy Photo Book」は、AIを活用した顔識別サービス「Andy」を手掛けるオークネットと83年以上にわたり卒業アルバムを制作するイシクラが、ぞれぞれのノウハウを活かした、写真仕分け支援サービス。主に卒業アルバム制作において作業負担の大きい「写真セレクト業務」の軽減を目指して、開発した。 「写真セレクト業務」とは、学校が学校行事の際に写真館に依頼して撮影した写真の中から、卒業アルバムに使用する写真を選定する業務のこと。数万枚にも及ぶ膨大な写真の中から、生徒が平等に登場する写真を選定することは難しく、その確認作業にはかなりの手間と時間がかかった。  「Andy Photo Book」では、事前に生徒の個人写真やスナップ写真を登録するだけで膨大な写真との顔識別を行え、適切な写真の選定が可能。「写真セレクト業務」の効率化が図れる。 ■主な特長 (1) 個人の顔をAIで自動判別 ・AIを利用した顔識別により、膨大な写真の中から個人の検索が可能 ・特定写真から、そこに写っている登録済み個人の一覧を出力 ・横顔や帽子・メガネの着用、髪型の変化にも対応し、個人の特定が可能 ・集合写真から個人の顔を抽出し、その顔に類似した個人が写っている集合写真を検索することも可能 ・各写真の集計情報(平均笑顔度、人数、鮮明さ等)をCSV出力することで、カメラマン別の指標として分析可能 (2) 膨大な写真を安全にバックアップ ・パブリッククラウド(AWS:Amazon Web Services)を利用したバックアップのため、膨大な写真を高い信頼性で保存可能 ・ブラウザからボタンひとつで写真の一括アップロードや一括ダウンロードが可能 (3) スナップ写真のセレクトが簡単 ・膨大な写真の中から枚数を指定するだけで自動的にセレクトが可能 ・写真の鮮明さや人数、笑顔、アップ率、対象学年生徒だけで構成されているか等、様々な条件から最適な写真をAIが自動抽出 ・個人網羅率(登録した個人が偏りなく写っている状態)やイベント網羅率(イベントに偏りがない状態)も自動計算 (4) 初期費用無料と容易な導入 ・初期費用無料で開始でき、費用は月額利用料+従量課金のみ ・WEBブラウザさえあればすぐに利用開始 ■サービス概要 サービス名 : Andy Photo Book 開始日 : 2019年6月13日 対象 : アルバム制作会社や写真館 URL : https://photobook.andy.vision/# 利用環境 : Google Chrome ウェブブラウザ(最新)  オークネットとイシクラでは、今後、大量の写真を正確に仕分けられる強みを活かし、卒業アルバム制作以外の利用シーンの開拓など、新たなサービス展開を目指していく。 ≫ニュース全文を読む

2019年05月28日
共同印刷(東京都文京区、藤森康彰社長)は、一般的な合成樹脂として各種用途に使われているポリ塩化ビニル(以下PVC)系ブリスターとヒートシール※でき、開封も容易な、「吸湿機能付きイージーピール蓋材」を開発した。 ※一定の加熱・加圧によってプラスチックフィルムを溶融接着させる方法 同社の湿気・アウトガス吸収フィルム「モイストキャッチ」は、乾燥剤を使わずにパッケージ内部を低湿度環境に保つことができるため、医薬品・電子部品・精密機器など、さまざまな業界の湿気、アウトガス対策に貢献してきた。 このたび開発した「吸湿機能付きイージーピール蓋材」は、モイストキャッチ上に特殊なイージーピール層を形成することで、ブリスター容器に使用されるPVC とのヒートシールを可能にした製品。蓋材がブリスター容器内の湿気を吸収することで、内容物を乾燥した状態で保護することができるうえ、従来の製造ラインでの充填も可能。また、イージーピール層の材料を工夫することで、密閉性を維持しつつ簡単に内容物を取り出すことを可能にし、“蓋材をめくって剥がす”イージーピール方式を実現した。 同開発品の使用により、医薬や医療・分析機器をはじめとするブリスター包装のパッケージへ、優れた吸収機能を簡単に付与できる。 今後、同社は、本開発品を拡販すると共に、高機能フィルムのラインアップ拡充と販売拡大に引き続き注力し、生活・産業資材系事業の発展に努める。 ≫ニュース全文を読む

2019年05月22日
大日本印刷(DNP、北島義斉社長)は、2枚の粘着テープを貼り合せることで硬化反応を起こして、金属やプラスチックなどの異なる素材を接着させる「DNP粘接着フィルム」の新タイプを開発した。 近年、自動車などにおいて、車体を軽量化させて環境負荷を軽減したいといったニーズが強まっており、従来の金属素材の一部を、プラスチックや炭素繊維などの素材で代替する事例が増えている。金属素材とプラスチックが接合された複合部材を得る方法として、金属素材に溶融したプラスチックを押し出して成形する方法や、金属素材とプラスチックを接着剤や粘着テープによって接着する方法が使用されている。その際に使う、2つの液体を配合する液状接着剤には、2つの液体を正確な割合で配合する必要があることや、反応が完了するまでに液ダレや液のはみ出しが起きるといった課題があった。また、粘着テープを使用する場合は、時間の経過によって変形することがあり(クリープ耐性が低い)、熱で機能が損なわれる(耐熱性が低い)といった課題もあった。 こうした課題に対してDNPは、2枚の粘着テープを貼り合せることで硬化反応を起こし、施工後に室温で約1日置くことで実用強度の接着力を発揮する「DNP粘接着フィルム」の新タイプを開発した。 【「DNP粘接着フィルム」の新タイプの概要】 〇異なる成分をコーティングした2枚の粘着テープを貼り合せることで硬化反応を起こし、異素材の接着作業を行った後、室温で約1日置くことで、実用強度の接着力を発揮する製品。 〇液体ではないため、液状接着剤使用時のような液ダレや液のはみ出しなどが発生しない。 〇2枚の粘着テープにはそれぞれ適切な量の成分が塗布されているため、貼り合わせるだけで最適な配合を行うことができる。液状接着剤で発生する配合の割合の管理や配合ミスを防止できる。 〇テープ状のため、部材の位置ズレなども抑制しやすく、作業効率が向上する。 〇プラスチックや炭素繊維と金属などの異素材を強固に接合することが可能。 〇強度と耐久性が要求される構造用接着剤としても使用可能なレベルの耐熱性やクリープ耐性(経時変化が少ない)、せん断への耐性(接着面の強接着力)を発揮する。 〇2枚の粘着テープは、ともに長期保管(23℃で6ヵ月)が可能。 【今後の展開】 DNPは、プラスチックや炭素繊維、繊維、金属、などの異素材を接合したいというニーズが高いモビリティ用部材、建築用部材、電子部品などに本製品を販売し、2022年度に年間で10億円の売上を目指す。 なお、5月22日(水)~24日(金)にパシフィコ横浜で開催される「人とくるまのテクノロジー展2019横浜」のDNPブースで、DNP粘接着フィルムを紹介する。 ≫ニュース全文を読む

2019年05月22日
大日本印刷(DNP、北島義斉社長)は、薄型・軽量で、かつ漏洩磁界を低減させることで、大電力伝送にも対応可能な電気自動車(EV)向けワイヤレス充電用のシート型コイルを開発した。 近年、世界的にEVへの移行が進むなか、非接触でEVに充電するワイヤレス技術が注目されている。ワイヤレス充電は、ケーブルを接続する必要がないため充電作業の簡便性が増すことや、自動運転との親和性も高く、早期普及が期待されている。 DNPでは、ワイヤレス充電システムのコア部材であるコイルを、長年培ってきたフォトリソグラフィ技術を活用して開発を進めている。今回新たに開発したシート型コイルは、一般的なリッツ線を用いたコイルと比較して、薄型・軽量で、かつ充電時の漏洩磁界を低減させ、大電力伝送にも対応している。 【DNPが開発したシート型コイルの特長】 ■薄型・軽量 DNPが開発したシート型コイルは、コイルシートとフェライトシートで構成され、送電(給電)側と受電側の両方のワイヤレス充電システムに対応している。 フェライトシートを含めたコイルは、厚さが最大で約3mm、重量は約1kg(SAE International*1が規定するJ2954 WPT2/Z2対応の受電コイルの場合)、一般的なリッツ線を用いた同仕様のフェライトを含めたコイルの厚さ約12mm、重量約4kg~(DNP調べ)と比べ、大幅な軽量・薄型化を実現している。 ■充電時の漏洩磁界を低減させ大電力を伝送 コイルパターンの最適化と高精細フォトリソグラフィ技術の応用により、コイルの外側に磁界が出にくい構造とすることで、充電時に人体やペースメーカーなどの機器への影響を及ぼす漏洩磁界を低減させて、大電力の伝送を可能にしている。 【今後の展開】 DNPは、今回開発したEV向けワイヤレス充電用のシート型コイルを、国内外の自動車メーカーや駐車場などのインフラ業界を中心に提供し、EVの普及が見込まれる2025年に、年間50億円の売上を目指す。 また、本コイル技術を応用・発展させて、将来の技術として各国で研究・開発が進められている走行中充電やドローン向けでの採用など、他用途にも展開していく。 なお、このシート型コイルを、5月22日(水)~24日(金)に、パシフィコ横浜で開催される「人とくるまのテクノロジー展2019 横浜」のDNPブースで展示する。 *1 SAE(Society of Automotive Engineers) International :モビリティ分野の専門家約12.7万人を会員とする米国の非営利団体で、自動車や航空宇宙関連の標準規格の開発等を行っている。 ≫ニュース全文を読む

2019年05月21日
トッパン・フォームズ株式会社(以下トッパンフォームズ)は、配送物へのラベリング業務の自動化・省力化に貢献し、環境負荷を低減する「3 温度帯ライナーレスラベルソリューション」を開発した。 このたび開発したライナーレスラベルは、幅広い温度帯で利用可能なことに加え、裏面の剥離紙がないため廃棄物の削減が可能。これらの機能は、水を付けると粘着性が発現する再湿糊を採用することで実現している。また、同ラベルの自動貼り付けが可能な専用オートラベラーを用いることで、業務の自動化・省力化に貢献するソリューションとして提供していく。 【特長】 1. 作業効率を大幅に向上 ラベリング業務の自動化により、作業効率が大幅に向上。また、剥離紙がないため、ラベルの取り付け部を簡素化することができ、メンテナンスが容易になることやトラブル時も素早い復旧が可能になる。また作業中に廃棄物を撤去する手間も削減可能。 図:ラベラーへのラベルセットイメージ ライナーレスラベル 2. 廃棄物削減 剥離紙が不要な構造のため、従来の配送ラベルで発生する廃棄物を削減可能。100 万セットの利用で1.4 トンの廃棄物削減効果があり、処分費用の削減効果も期待できる(9 インチタイプの配送ラベル利用時の比較)。 3. 冷凍品対応 低温に強い糊を使用しており、常温からF1 級(-20℃から-30℃)の温度帯まで利用可能。また結露に強いため、伝票がはがれる(落伝)リスクを低減する。 【背景】 現在、EC 市場は拡大を続けており、それに伴う宅配便の取扱個数も増加の一途をたどっている。また、生鮮品や冷凍品など取扱品が多様化している。その一方で、物流業界では慢性的な人手不足が顕在化しており、高品質な輸送品質の維持のためには、IT の活用やオートメーション機器の導入などによる省力化や業務効率化が不可欠になっている。そして、同分野への積極的な投資が行われている。 【今後の展開】 トッパンフォームズは、物流業界や通販業界などを中心に「3 温度帯対応ライナーレスラベルソリューション」を拡販し、2020 年度に1 億円の売上を目指す。 また、「ライナーレスラベルソリューション」だけでなく各種帳票・ラベルなどのビジネスフォーム関連や電子通知などのデジタルソリューション、IC タグを中心としたIoT ソリューション、定温輸送ソリューションなど、幅広い分野のソリューションの提供により、お客の業務効率化を支援していく。 ■同ソリューションの詳細は以下のサイトおよび動画でもご覧いただける。 ・URL(TOPPAN FORMS ソリューションサイト) https://solutions.toppan-f.co.jp/solution/3763/ ≫ニュース全文を読む