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2018年09月25日
大日本印刷(DNP)は、ラベルやパッケージ等の印刷媒体に付された個体識別番号をスマートフォンで読み取って真贋判定やトレーサビリティなどができる「DNPプロダクトID認証サービス」を10月1日に開始する。同サービスは、クラウド型のプロダクトID認証プラットフォームと個体識別番号を付したセキュリティ印刷技術で構成されている。 また、サービス開始に伴い、DNPのセキュリティ印刷技術に、デジマーク社の電子透かし技術であるDigimarc Barcode®技術を組み合わせた、新たなセキュリティ印刷技術も開発した。2018年中にはブランドプロテクションを目的とした新たな偽造防止策のラインアップの1つとして、偽造・改ざん・複製が困難で、短納期、低コストでの提供が可能。 さまざまな種類のセキュリティ印刷技術と個体識別番号の組み合わせに対応するプロダクトID認証プラットフォーム ビジネスのグローバル化などに伴い、偽造品被害が拡大し、国内外で偽造品対策が社会課題になっている。そのため、メーカーを中心に偽造品対策の1つとして真贋判定やトレーサビリティのニーズが高まっている。 DNPは、長年にわたるホログラムの開発や、証券等のセキュリティ性の高い印刷のノウハウで、企業の偽造品対策を支援してきた。今回新たにDigimarc Barcode®技術や新たなセキュリティ印刷技術を組み合わせ、ブランドプロテクション用途で真贋判定やトレーサビリティをスマートフォンで簡単に行えるプラットフォームを開発した。 【「DNP プロダクトID認証サービス」の概要と特長】 同サービスは、プロダクトID認証プラットフォームと、個体識別番号を付したブランドプロテクション用途のセキュリティ印刷技術で構成されています。プラットフォーム単独でのご利用も可能。 ■プロダクトID認証プラットフォーム ① さまざまな個体識別番号※に対応して認証が可能。 ② 専用アプリをダウンロードすることでスマートフォンを読み取り装置として使用することができる。 ③ 真贋判定結果、日時、個体識別番号などのログを活用した分析も可能。 ※個体識別番号例:一次元バーコード、QRコード、ICタグ(RFID)、Digimarc Barcode®技術 ■今回新たに開発したセキュリティ印刷技術 DNPのセキュリティ印刷技術とDigimarc Barcode®技術を組み合わせて新しいセキュリティ印刷技術を開発した。 特長は下記の3点。 ① 偽造・改ざん・複製をさらに困難にした。 ② 人の目では判別できず、スマートフォンで簡単に認証が行える。 ③ ホログラムにQRコードを付した場合と同等のセキュリティレベルでより短納期・低コストで実現する。 【今後の展開】 2018年度にサービス提供を開始し、2020年度に10億円の売上を目指す。 ≫ニュース全文を読む

2018年09月21日
共同印刷(東京都文京区、藤森康彰社長)は、低温充填や低温輸送で効果を発揮する耐ピンホール機能フィルム「ピンノット」を開発した。10 月2 日から東京ビッグサイトで開催される「TOKYO PACK 2018-2018 東京国際包装展-」へ初展示し、販売を開始する。 同社は、持続可能な社会の形成に貢献するため、環境に配慮した製品づくりに取り組んでいる。その一環として、パッケージに生じたピンホールによる製品のロス軽減に注力してきた。 ピンホール破袋は、製品ロスに直結するだけでなく、漏れた内容物でカビなどが発生して周辺製品までも汚染されたり、返品による余計な物流費が掛かったりするケースもある。得意先へのヒアリングからは、ピンホール破袋は慢性的に発生していることが分かっており、原材料の高騰もあって迅速な対応が求められている。 ピロー包装袋のピンホール破袋は製袋充填や輸送時などさまざまな場面で発生する。そこで、ピンホール破袋の発生メカニズムを調べた結果、屈曲によるダメージが主因だと分かった。また、低温充填や低温輸送時にピンホール発生のリスクがさらに高まることも判明した。 こうした調査結果を踏まえて開発したのが、耐ピンホール機能フィルム「ピンノット」。特長は、一般的なピロー包装袋と比較して、製袋充填や輸送で受けるダメージに強い点。また、過酷な低温充填や低温輸送でも効果を発揮する。 ピンノットは、10 月2 日から5 日まで東京ビッグサイトで開催される「TOKYO PACK 2018-2018 東京国際包装展-」へ初展示する(同社ブース:東6 ホール E24-001)。今後は、同品を業務用食品や水性塗料などの業界を中心に提案し、製品ロス軽減に貢献すると共に、生活・産業資材系事業のさらなる発展に努める。 耐ピンホール機能フィルム「ピンノット」 ≫ニュース全文を読む

2018年09月20日
大日本印刷(DNP,北島義斉社長)は、キャッシュカードの代わりにNFC対応のスマートフォンをATM(現金自動預け払い機)にかざすことで、簡単に現金の入出金ができる「DNPスマートデバイス向けATM取引認証サービス」を開発した。 今回、イオン銀行のスマートフォンアプリ「スマッとATM」で採用され、2018年9月20日にサービスを開始する。利用者はイオン銀行のキャッシュカード情報をスマートフォンアプリに登録することで、全国のイオン銀行のATMで、入出金などが可能になる。なお、NFC対応スマートフォンを使ってATMから入出金できるサービスは国内初。 【「DNPスマートデバイス向けATM取引認証サービス」の特長】 ICキャッシュカードの情報を、ネットワーク経由でNFC対応のスマートフォン向けのアプリに登録する機能と、スマートフォンをATMにかざすと現金の入出金が可能になる機能をASPサービスとして提供する。同サービスの主な特長は以下の通り。 ○グローバルなセキュリティ基準であるPCIDSSに準拠したサーバで、安全にデータを管理 ○高度な情報セキュリティソフトを導入し、アプリの改ざんを防止 ○全国銀行協会(全銀協)のICキャッシュカード標準仕様を考慮した仕組みにしているため、金融機関は最小限のシステム改修で導入が可能 ※「DNPスマートデバイス向けATM取引認証サービス」 URL: https://www.dnp.co.jp/biz/solution/products/detail/1190310_1567.html ■イオン銀行スマートフォンアプリ「スマッとATM」利用の手順 全国のイオン銀行のATMで利用可能なAndroid向けスマートフォンアプリ。簡単な操作で、速く、安全に現金の入出金を行うことが可能。 1. 事前のスマートフォンでの操作は簡単3タップ アプリをスマートフォンに登録しておくことで、入出金取引時は、①アプリの立ち上げ、②取引内容の選択、③入出金額の指定という3つの手順で準備完了。 2. ATMの操作にかかる時間は20~25秒で従来の約半分 ATMで、①「スマホお取引き」を選択 ②WAONリーダーにスマートフォンをかざす ③取引内容を確認 ④スマホお取引き用暗証番号を入力の4ステップの操作をするだけで取引が完了。 3. 安心・安全に取引が行えます アプリへの登録情報は全てサーバで管理しており、スマートフォンに口座番号などの情報は残らない。 【今後について】 DNPは、認証や決済に関するさまざまな高セキュリティサービスを金融業界や流通・小売業などに提供し、安全・安心なキャッシュレス化の促進に貢献していく。 なお、同サービスは、10月25日(木)・26日(金)に東京国際フォーラムで開催される「金融国際情報技術展 FIT2018」のDNPブースに出展する予定。 ≫ニュース全文を読む

2018年09月20日
大日本印刷(DNP、北島義斉社長)は、植物由来の原料を一部に使用することで環境への負荷を軽減できる「バイオマテックインキ」を開発した。食品や日用品などの軟包装材に使用するグラビア印刷用インキを、植物由来原料を使用した「バイオマテックインキ」に切り替えることが可能。 近年、記録的な大雨や高温などの異常気象が多発しており、その要因のひとつとして温室効果ガスの増大による地球温暖化があげられている。DNPは持続可能な世界を実現するために2030年までに達成すべき17の国際目標であるSDGsの実現を目指した取り組みを進めている。 その一環で、温室効果ガスを製品のライフサイクル全体で削減できる、植物由来の原料を使用した包装用フィルム「DNP植物由来包材バイオマテック」を2006年に開発し、すでに多くの食品や日用品などの包装材で使用されている。また近年、海洋プラスチック汚染が大きくクローズアップされ、欧州連合(EU)では使い捨てプラスチック容器の禁止やリサイクルを義務づける法案が提出されている。全世界で使用後のプラスチックを資源として再利用するためのリサイクルを推進するべく、DNPは食品や日用品などに使用されるフィルムパッケージ向けに、よりリサイクルしやすい単一素材(モノマテリアル)で構成したパッケージを開発した。 今回DNPはさらなる環境負荷の低減や温室効果ガスの削減をめざし、新たに植物由来の原料を使用した「バイオマテックインキ」を開発し、食品や日用品などの軟包装材における基本物性の評価と、供給体制の構築を完了しました。今後、食品・日用品メーカーとともに、「バイオマテックインキ」への切り替えを進めていく。 【「バイオマテックインキ」について】 植物由来原料を一部に使用した「バイオマテックインキ」は、石油由来のインキと同等の物性を有しているため、洗剤やシャンプーなどの詰替えパウチや、ボイルやレトルト、電子レンジなどに対応可能な高い機能を必要とする包装材の印刷インキとしても使用できる。また、植物由来原料を使用した「DNP植物由来包材バイオマテック」シリーズの「バイオマテックPET」、酸素や水蒸気のバリア性の高い「バイオマテックIB-PET」「バイオマテックVM-PET」などと「バイオマテックインキ」を組み合わせることで、さらに包装材全体として温室効果ガスの排出量を削減することができる。また、モノマテリアルパッケージへの適用も視野に入れている。 【今後の展開】 DNPは、植物由来の原料を一部に使用した「バイオマテックインキ」と先に開発した「モノマテリアルパッケージ」を組み合わせることで、ライフサイクル全体の温室効果ガスの排出量削減とリサイクルの推進に寄与していく。まずは、「DNP植物由来包材バイオマテック」を採用している企業やフィルムパッケージのリサイクル技術開発にDNPと共同で推進していただける得意先を中心に、今回開発した「バイオマテックインキ」を提案していく。また、多様な材料メーカーや流通企業、リサイクル業者と協業し、“包装材で実現する地球規模の循環型社会”をめざしていく。 なお、10月2日(火)~5日(金)に東京ビッグサイトで開催される「TOKYO PACK2018(2018東京国際包装展)」のDNPブースに「バイオマテックインキ」を出展する。 ≫ニュース全文を読む

2018年09月14日
大日本印刷(DNP、北島義斉社長)は、液体窒素を使った-150℃の凍結にも耐えられる、再生医療用の細胞の凍結保管に最適なプラスチック容器を開発した。 同容器は、テラファーマ(本社:東京 宮澤準一社長)が製造を担っている再生医療等製品の治験における製品容器として採用されている。 再生医療の分野では、患者の細胞を培養・加工した細胞製剤の開発および実用化が推進されている。細胞製剤は凍結して輸送することが多く、培養した細胞は凍結保管される。凍結保管は、細胞を凍結保存液の入った容器に入れ、その容器を保存用タンク内の液体窒素に直接漬けこむ方法(液相保管)と、液体窒素の冷気によって冷やす方法(気相保管)がある。凍結保管用の容器は主にチューブ形状で、スクリューキャップで密封しているが、キャップのすき間から液体窒素が侵入することによる細胞や組織の汚染、気圧変化によるチューブの破裂、キャップ開封時の内容物の飛散という品質面や安全面の課題があった。 これらの課題に対して今回DNPは、液体窒素による-150℃の凍結にも耐えられる、凍結保管に最適なプラスチック容器を開発した。この容器は、細胞や組織を容器に入れた後にチューブの先端部分に熱を加えて密封するヒートシール方式のため、汚染や破裂の課題が改善する。また、注射器を用いて内部の細胞や組織を直接吸い上げるため、内容物が飛散する課題も改善する。 DNPは、精密なパターニングやコーティング等の印刷技術、画像処理等の情報技術、医療・バイオテクノロジー関連の技術を融合し、超高齢社会における人々の健康寿命の延伸などをサポートする製品・サービスの開発に取り組み、ライフサイエンス事業の拡大を図っている。その一環としてこれまでに、細胞培養用ディッシュや不妊治療用ディッシュなどを開発してきたが、今回のプラスチック容器の開発によって、再生医療分野での更なる貢献をめざす。 【新開発の凍結保管向け容器の特長】 ○液体窒素による凍結保管について、厚生労働省が定める医薬品の規格基準書の「日本薬局方」に適合し、滅菌保証した容器。液体窒素を使った-150℃の凍結保管に耐えうる性能がある。 ○キャップやゴム栓を使うスクリューキャップ式ではなく、容器を直接ヒートシールして密封する構造のため、内容物の汚染を防ぐだけでなく、使用時の効率的な作業が可能。また、小型ヒートシール機で密封できるため、少量・多品種のニーズに適している。 ○最適なプラスチック素材を選定するとともに、形状を精密に設計することで、細胞の付着やチューブ内の液残りを少なくすることが可能になった。 〇注射器で直接容器を穿刺して細胞製剤の内容物(培養した細胞や組織)を吸い上げるため、内容物飛散の課題が改善する。スクリューキャップ式や、はさみでヒートシールを開封する場合と比べて作業効率も改善する。 ○容器の容量はカスタマイズできる。 (左)内容物を入れてヒートシールで密封 (右)内容物を入れる前      【今後の展開】 DNPは、同容器を再生医療関連の製品などを手がける企業や医療機関に販売し、2022年までに年間5億円の売上を目指す。 ≫ニュース全文を読む

2018年09月11日
凸版印刷(東京都千代田区、金子眞吾社長)は、Bluetooth技術による位置情報とネットワークカメラによる映像データを組み合わせ、人や資材の動態を可視化し、作業員の労務状況を分析できるサービス「ID-Watchy(アイディーウォッチー)」シリーズを提供している。  このたび、「ID-Watchy」に、ホシデン(大阪府八尾市、古橋健士社長)製のリストバンド型生体センサー「MEDiTAG(メディタグ)」を連携させることにより、位置情報と映像データによる労務管理に加えて、作業員の健康状態を把握できる機能を追加した「ID-Watchy Bio(アイディーウォッチーバイオ)」(以下、同サービス)を開発した。労務状況の分析と連携してデータを活用し、企業の健康経営につなげることができる。建設業や製造業、企業人事・総務部門などに向けて、2018年12月に販売を開始する予定。 なお同サービスは、2018年9月12日(水)から14日(金)に開催される「第20回自動認識総合展」(会場:東京ビッグサイト)の凸版印刷ブースにて、デモンストレーションを展示する。 「ID-Watchy Bio」システムイメージ ■ 開発の背景  近年、少子高齢化により労働人口が減少する中、長時間労働の是正をはじめとする働き方改革が求められている。そのような状況の中、企業が従業員の健康を重要な経営資源として捉え、健康づくりの推進を「投資」と考えて積極的に取組み、業績向上につなげていく健康経営の必要性が高まっている。  同サービスは、作業員が身に付けた生体センサーから、労働環境における作業員の位置情報、健康情報を取得。映像データを組み合わせて作業員一人ひとりの労務状況と健康状態を管理する。これにより、空調温度の調整や休憩時間のタイミングなどの具体的な労働環境の改善、人員の最適配置などを行うことができ、企業の健康経営に活用できる。 ■ 「ID-Watchy Bio」の特長 ・作業員一人ひとりの労務状況を管理・分析 クラウド環境で記録した位置情報と映像を一元管理し、管理者は遠隔でも作業員一人ひとりの労務状況をリアルタイムに確認。作業員別の滞留時間や動線など、労務状況を分析できる。 ・生体センサー「MEDiTAG」を付けるだけで、健康・行動・位置情報を手軽に把握 作業員が付けた生体センサー「MEDiTAG」からパルス*・転倒検知・ストレスレベル・歩数検知など作業員一人ひとりの健康情報を手軽に記録できる。位置情報や映像データから分析した労務状況と健康情報を組み合わせ、適切な人員配置やケアを行うことができ企業の健康経営の実現に貢献する。 *パルスは拍数/分を推定、算出している。 ・健康・行動・位置情報の連携で現場での災害、事故を未然防止 管理者は作業員の健康状態と行動、位置情報を連携したデータをリアルタイムで確認することができる。そのため、危険な場所への立ち入りや現場での体調急変、転倒などの労働災害を事前に察知し、未然防止することが可能。 ■ 価格 初期導入費用:150万円から (100人規模の事業所想定、カメラ5台、BLEセンサー5台、MEDiTAG費用は別途) サービス使用料:月額10万円から ※対象人数、カメラ・センサー台数などにより価格は変動する。 ■ 今後の目標  凸版印刷は今後、同サービスを建設業界や製造業界の健康・労務管理システムとして拡販するほか健康状態のモニタリングの必要性が高い医療・介護業界などへも展開し、「ID-Watchy Bio」で2019年度に約1億円の売上を目指す。 ≫ニュース全文を読む

2018年09月11日
大日本印刷(DNP、北島義斉社長)は、パッケージを調理に活用することで調理時間や洗い物の手間を減らすことができるパッケージ「DNPかんたん調理包材」を開発した。このパッケージは、森永製菓(本社:東京 新井徹社長)の「もみもみホットケーキミックス」に採用され、2018年8月21日より全国で発売されている。 近年、共働き世帯や単身世帯がますます増加している中、調理において効率化や時間短縮が求められている。DNPは、包装部門のビジョンである『ヒトから考えるパッケージイノベーション』に基づき、DNP生活向上パッケージシリーズ SMOOTH PACKAGINGの開発を推進している。今回、この考えの基、ヒトの 「行動データ」や「プロセスデータ」を活用し、現状把握から課題抽出を行い、改善を行うDNPヒューマンリサーチの手法を活用することで、調理や洗い物などの手間を減らすことができるパッケージを数タイプ開発した。また本パッケージは、時短を生み出すだけではなく、地球環境にも配慮した包装材。 【「もみもみホットケーキミックス」に採用】 森永製菓より、調理器具を使わないホットケーキミックス開発の打診があり、DNPと森永製菓が商品化に向けて一緒に取り組んだ。 ホットケーキのミックス粉を使用してホットケーキを調理する場合は、ミックス粉をボウルに入れ、そこに計量した牛乳と卵を加え、これらを泡立て器で混ぜて生地を作り、この生地をおたまで熱したフライパンやホットプレートなどに流し入れて焼成する。この調理方法では複数の調理器具を使うため、調理後の洗い物も多くなる。 森永製菓が販売する「もみもみホットケーキミックス」は、ボウルや泡立て器、おたまなどの調理器具を使わず、ミックス粉の入ったパッケージに牛乳と卵を入れて袋を閉じ、手で揉んで生地を作るという今までにない新しい調理方法だ。またパッケージには、加える牛乳の量を示す点線が印刷されているため、牛乳をカップで計量する必要がない。生地が完成した後は、パッケージ横の注ぎ口を開封し、そこから直接フライパンやホットプレートに生地を注ぐため、調理や洗い物の手間が減るだけではなく、子供にも使いやすく、親子で一緒に楽しくホットケーキの調理ができる。 【パッケージの特長】 ■自立性を高めた形状 底部の形状を工夫し安定性を高めており、牛乳や卵などの材料を入れても充分な自立性を保持している。 ■大きく開く開口部と再封可能なジッパー付き パッケージの中に必要な食材を入れ易いよう、開口部を広く設計している。また、開口部にはジッパーが付いており、食材を入れた後はジッパーを閉じて「混ぜる」「もむ」などの調理ができる。ジッパーは、内圧がかかっても容易に空かないよう工夫された形状のため、中の食材が漏れたり飛び出したりする心配がなく安心して調理できる。 ■もんでも痛くないやわらかい素材 パッケージに必要な内容物の保存性や密封性、印刷などの意匠性を損なわずに、もんでも手が痛くならない柔らかいフィルム素材として、DNPの特殊蒸着技術を使用した、水蒸気や酸素の透過率が小さくバリア性に優れた「IBフィルム」を使用している。 ■内容物を取り出しやすい 注ぎ口をパウチ側部の中央に設けることで、粘性の強い食材でも簡単に絞り出すことができる。 【今後の展開について】 DNPは同パッケージを、主に食品メーカー向けに販売し、2020年度で年間5億円の売り上げを目指す。また、今後も『ヒトから考えるパッケージイノベーション』の設計指針に基づき、生活者がより安心かつ便利で使いやすいパッケージの開発を進めていく。 なお、10月2日(火)~5日(金)に東京ビッグサイトで開催される「TOKYO PACK2018(2018東京国際包装展)」のDNPブースに本パッケージを出展する。 ≫ニュース全文を読む

2018年09月10日
大日本印刷(DNP、北島義斉社長)は、ヘッドマウントディスプレーを装着して、VR(Virtual Reality:仮想現実)の空間に作られた仮想の美術館で、彫刻などの立体作品や絵画を手に取っているかのように鑑賞できるシステム「DNP Virtual Gallery(バーチャルギャラリー)」を開発した。同システムは、動画や360度ぐるりと鑑賞できるパノラマVRに加え、鑑賞者がVR空間で気に入った絵画などの複製を購入できる機能も搭載している。 近年、さまざまな芸術作品や文化財のデジタルアーカイブ化が進んでおり、美術館や博物館ではそのデータを活用して、多くの方に美術・芸術鑑賞の機会を提供していく機運が高まっている。DNPは、今まで培ってきたデジタル技術による新たな美術鑑賞システムの開発ノウハウと、作品の色調や質感などを限りなく忠実に再現する高精細な複製印刷技術を活用して、「VRによる鑑賞」と「複製作品の購入」を同時に実現する「DNPバーチャルギャラリー」を開発した。 ヘッドマウントディスプレーを付けて鑑賞 【「DNPバーチャルギャラリー」の特長】 1.VR空間で、作品を間近に鑑賞することが可能 美術館や博物館では一般的に、作品から一定の距離を置いて鑑賞するが、DNPバーチャルギャラリーのVR空間では作品を実際に手に取っているかのように間近で鑑賞でき、ディテールも含めて楽しむことができる。ギャラリー内では絵画のほか、彫刻などの立体物、動画やパノラマVRなどもお楽しめる。バーチャル展示ルーム1フロアあたりに展示できるのは10作品だが、フロア数を増やすことで、大量の作品も展示できる。 DNP Virtual Galleryの仮想空間内の外観 2.高精細複製画も販売 VR空間に展示されている絵画作品などの高精細複製画を利用者が購入できる機能もある。購入申込みをするとバーコードシートが出力され、複製作品と交換できる機能も搭載している。絵画の複製作品は、作品に限りなく近い色調やタッチを忠実に再現したDNP高精彩出力技術プリモアート*1で製作する。 *1 「DNP高精彩出力技術プリモアート」URL → http://www.dnp.co.jp/media_art/artisan/printing.html 各作品のバーチャル展示ルーム 3.テンプレート化されたデザインにより、短期間・低コストで導入が可能。 DNPバーチャルギャラリーと同様のものを制作する場合、DNPの従来のVRの制作方法であれば、半年以上の期間と相当の制作費用が必要になる。同システムでは「美術館の外観や内観」「作品別展示ルーム」「絵画の額」などがテンプレート化されているため、絵画等の画像や動画のデジタルデータがあれば、従来よりも短期間・低コスト2で導入できる。展示する作品などのコンテンツの入れ替えも容易で、ギャラリー内の壁紙や絨毯、額なども複数のテンプレートから選択できる。 *2 DNPの従来のVRの制作方法で、1フロア分(展示作品10点まで)のDNPバーチャルギャラリーを制作した場合との比較 額のデザインパターンを複数用意 【価格(税抜)】 初期導入費 : 200万円~   コンテンツ入替作業費 : 20万円~/1回   リース費 : 30万円~/1日 ※初期導入費は、作品10点まで展示が可能。また、システムを稼働させるハイスペックPC、コントローラー、ヘッドマウントディスプレー、バーコードシート出力機などの機材費・運営は別途。 【今後の展開】 DNPは美術館や博物館、出版社などへ同システムを提供するとともに、企業のショールームや販促キャンペーン等にも活用し、2020年度までに3億円の売上を目指す。 ≫ニュース全文を読む

2018年09月06日
大日本印刷(DNP、北島義斉社長)は、食品や日用品などに使用されるフィルムパッケージ向けに、よりリサイクルしやすい単一素材(モノマテリアル)で構成したパッケージ2種を開発した。 今回、洗剤やシャンプーの詰替えパウチなど、液体や重量のある内容物に最適なポリエチレン素材のモノマテリアルパッケージと、高速充填性やバリア性が必要とされるパッケージに最適なポリプロピレン素材のモノマテリアルパッケージを開発した。 地球温暖化などの環境課題が世界的に広がるなか、パッケージにも環境負荷を低減することが求められている。特に近年、海洋プラスチック汚染が大きくクローズアップされ、欧州連合(EU)では使い捨てプラスチック容器の禁止やリサイクルを義務づける法案が提出されるなど、全世界で使用後のプラスチックを資源として再利用するためのリサイクルを推進していくことが求められている。それに対して、これまでのフィルムパッケージは、特性の異なる複数の素材を組み合わせることで、保存性や強度などの各種機能を付与しているため、リサイクルがしにくいという課題があった。 DNPは、環境配慮パッケージシリーズ「Green Packaging」を開発しており、数年前より材料メーカーとともにモノマテリアルによるフィルムパッケージの開発に取り組み、今回その製品化に成功した。   【開発したモノマテリアルパッケージについて】 洗剤やシャンプーの詰替えパウチなど、液体や重量のある内容物に適したポリエチレンには、フィルムを貼り合わせる際のシール強度は優れていますが、酸素バリア性や耐熱性が弱いという課題があった。また、高速充填性やバリア性が必要とされるパッケージに最適なポリプロピレンのフィルムには、用途によっては酸素バリア性が十分でないという課題があった。 今回DNPは、これらのフィルムに、これまで培ってきたプラスチック基材へのコンバーティング技術や製膜技術、蒸着技術などを活かして必要な性能を付与することで、フィルムパッケージとしての機能を損なうことなく、ポリエチレン素材のモノマテリアルパッケージと、ポリプロピレン素材のモノマテリアルパッケージを実現した。さらに、地球温暖化防止への取り組みとして、一部に植物由来原料を使用した「DNP植物由来包材バイオマテック」シリーズのフィルムを使用することで、石油由来の原材料の使用を削減するとともに、ライフサイクル全体のCO2排出量の削減にも寄与していく。 これまで、パッケージの環境配慮に関心があっても、コスト障壁を越えてまで取り組む企業は多くなかった。しかしながら昨今の環境に対する危機感から、コストがアップしても環境配慮の取り組みを推進する企業が増加している。今後は益々環境配慮パッケージへの要求が高まっていくことが予測される。 【今後の展開】 DNPは、製造するフィルムパッケージをリサイクルしやすいモノマテリアルパッケージなどに切り替えることにより、2025年度で国内と海外市場において年間500億円の売上を目指す。 現在DNPは、「ヒトから考えるパッケージイノベーション」を包装事業のビジョンとして掲げ、生活者視点に立ったパッケージの開発を行っています。今後も、モノマテリアルパッケージの性能向上や製品ラインナップの拡充を進めていきます。また、フィルムパッケージのリサイクルを推進する技術の開発や、スキーム(枠組み・仕組み)の構築についても、リサイクル業者や食品・日用品メーカー、流通企業などと共同で推進していく。 なお、10月2日(火)~5日(金)に東京ビッグサイトで開催される「TOKYO PACK2018(2018東京国際包装展)」のDNPブースにて、今回開発したモノマテリアルパッケージを紹介する。 ≫ニュース全文を読む

2018年09月04日
大日本印刷(DNP、北島義斉社長)は、アルコールに含まれる香気成分がフィルムに吸着することを抑制し、風味を保持したまま、常温での長期保存が可能な口栓付きのアルコール飲料向け液体紙容器「DNP低吸着包材(液体紙容器)」を開発した。 DNPは、持続可能な社会の実現に向けて、さまざまな課題の解決につながる機能を付与したDNP機能革新パッケージシリーズ「ADJUST PACKAGING」の開発を進めている。そのなかで、食品分野で長年培ってきたフィルム製膜技術とラミネート技術を応用し、医薬品や化粧品などに含まれる有効成分や香気成分が吸着しにくいフィルムを使用した低吸着包材を開発した。また2015年には、同製品に使う低吸着フィルムをポリアクリロニトリル(PAN)系からポリオレフィン系のフィルムに替えることで、フィルム同士の融着強度を2~3倍に引き上げた「DNP低吸着包材」を開発した。この低吸着フィルムをアルコール飲料用の容量の大きい液体紙容器の最内層に使うことで、耐久性を高めることができたが、清酒や焼酎など独特の香りを持つ飲料では、香りを長期間保つために、さらなる包材の低吸着性能が求められていた。 今回DNPは、従来の「DNP低吸着包材」の樹脂の配合量の見直しなどにより、低吸着性能をさらに向上させ、酒類・飲料などの風味を長期間保持できる「DNP低吸着包材(液体紙容器)」を開発した。 【「DNP低吸着包材(液体紙容器)」の特長】 ○新たに開発した「DNP低吸着包材(液体紙容器)」は、従来の「DNP低吸着包材」と比較して低吸着性能が向上している。例えば、清酒中のカプロン酸エチルの低吸着性能が13.5%向上することで清酒の風味の長期保持を可能とした。 ○この「DNP低吸着包材(液体紙容器)」は、充填機などの既設の生産ラインに対応可能で、設備改修や新規設備導入などは必要ない。 ○清酒と芋焼酎の風味の保持性を確認するため、「DNP低吸着包材(液体紙容器)」「DNP低吸着包材」および「低吸着でない紙容器」で、充填から10日後の内容物の香り成分の残存率を測定し、比較した。その結果、今回開発した「DNP低吸着包材(液体紙容器)」は、清酒や焼酎の香りの主要成分である酢酸イソアミルやカプロン酸エチルが他の容器に比較して多く残存していることが分かった。 【今後の展開について】 DNPは本製品を、清酒・焼酎などの酒類業界向けに販売し、2019年度で年間3億円の売上をめざす。また、同製品を「DNP易解体液体紙容器」や「DNPキャップ・中栓同時開封注出口」と組み合わせることで、内容物の香りを保持しながら、簡単に開栓できて分別廃棄もしやすく、人にも環境にも配慮した液体紙容器の開発を進めていく。 なお、本年10月2日(火)~5日(金)に東京ビッグサイトで開催される「TOKYO PACK2018(2018東京国際包装展)」のDNPブースに「DNP低吸着包材(液体紙容器)」を出展する。 ≫ニュース全文を読む