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2015年05月14日
JP展速報 会場案内  この新聞は、ご来場の方それぞれに異なるバリアブル情報を提供しています。「バリアブルスタンプラリー」の赤字表記「エントリーナンバー」によって、あなただけがJP展会場で使える「特典情報」であることを保証しています。 写真は5号館の入口前で開催された開会式でのテープカットの様子(キャプション) 印刷と電子メディア 共存発展の時代を先駆ける 変わる業界を反映し、JP展会場も変化 開会式に各界から来賓が列席  5月14日午前9時30分、「JP2015情報・印刷産業展」が開幕した。  近畿経済産業局、大阪市経済戦略局振興部、大阪府商工労働中小企業支援室ものづくり支援課をはじめ大阪府印刷工業組合、近畿印刷工業会など来賓80名を迎えた開会式が行われ、16日まで3日間にわたる「収益に転嫁できる付加価値づくり」に向けた市場活性化策が88社235小間の規模で来場者を迎え入れた。  受注産業から創注産業への転換を宣言して、新たな営業手法に糸口を見つける第2世代型の「印刷とデジタルの融合化」に取り組むJP2015展は、マーケティング営業を基本として、紙媒体とインターネットをつなぐ融合技術を、ARポスターとスマートフォンを介した「ビーコンチャレンジ」やバリアブルインクジェットヘッドを既存オフ輪に追設して一人一人が異なる訪問先情報でスタンプを集める「バリアブルスタンプラリー」の2つの企画で、スマホ有りとスマホ無しのデジタル融合策を比較できる試みが組み込まれた会場を演出した。  挨拶に立った西井幾雄JP産業展協会会長は「足元を固めた新しい風は大阪から発信される。印刷を刷る技術の産業から、お客様の側でお役立ちする産業に。多くの方々の体験から明日につながるご意見がもたらされることを期待したい」と出展各社と一体化したJP展の内容に自信を示していた。 企画提案営業の新たな展開 印刷と電子の融合をベースに バリアブル機能をラリーで体感 スマホとARでO2O誘導も 2つのラリーでデジタル融合の形を比較体験  社会環境の変化に影響を受ける印刷需要。印刷物は購買行動の活性化に直結、結びついてきているだけに、爆発的な伸びを示すスマホユーザーと共存する媒体機能が求められてきてもいる。  今年のJP展は「ものづくり大阪・生活を彩る印刷技術」を主題テーマに掲げ、印刷技術が市民生活の中に色濃く、より深く浸透させることで、日常生活に豊かさを届け、同時に地域経済の活性化を促す使命を再提示していく。同時に、印刷企業が具体的にどのようなカタチで、「生活に彩りを添えるのか」についても、サブテーマである「付加価値づくり」を追求することによって、印刷物を発注するクライアントが意図する「増客増収」を具現化する仕組みによって寄与していく考えを示していく。  「伝えたい情報の固定化」によって多数の人々に同一情報を間違いなく伝える印刷物の特性と、「その場のニーズをすくい取り」伝えることで購買能力を高めるデジタルメディアの特性をどのように融合させ得るのか。JP展では、主催者企画として「来場者参加型の2つの試み」を実施し、印刷とデジタル機能の融合化の実効性を検証してもらうイベントを実施する。  1つはスマホなどの特別な通信機器を使わずに、バリアブル印刷機能を搭載した商業オフ輪で速報版として会場受付で配布する「印刷タイムス・会場案内版」の1面に掲載する「バリアブルスタンプラリー」で、来場者の一人一人に異なるラリー先が指定された可変情報印刷物の基本ケースを体験してもらう。  もう1つは、iBeaconを装着したARポスターとiPhoneの組み合わせで、主催者サイドのサーバーと結び、会場出展企業8社のポスターを閲覧することで、それぞれのポイントを獲得、8つのポイントを獲得すると今回のJP展テーマ「印刷の価値と付加価値づくり」の考え方を記載した電子ブックをダウンロードする資格が与えられる「アイビーコンチャレンジ」ラリーとなっている。  スマホが普及しているとは言え、来場者すべての人が常時携帯しているとは限らない。またARアプリのダウンロードを面倒と感じる人もいる。しかし、オンラインから実店舗に直結することで得られるメリットも多くある。JP展ではスマホを使わない「バリアブルスタンプラリー」とスマホとARに依存する「アイビーコンチャレンジ」の2つの事例を用意し、それぞれの利便性を体験しながら対比、実感してもらう企画としている。  JP展に出展する88社のブースは、基本的な「収益に転嫁できる付加価値づくり」への支援技術やソリューションが235小間のスペースで公開されている。生産コストの見える化を図る各種ソフトから、現場作業での省資源化を図ることで実益を追求するトータル提案、差別化技術やニッチ技術の提案、多機能化製品、アナログ機能とデジタル機能を組み合わせたハイブリッド製品、拡散する販売店を統一管理すると同時に各店舗独自のデータを差し替えるデータベース化ソフトなど、収益確保に向かう印刷業界に新たな視点から有益な提案が行われている。(2015年5月14日号掲載) ≫ニュース全文を読む