業界ニュース
Industry news

トップ > 業界ニュース

業界ニュース一覧
868件中 1~10件を表示

2020年10月30日
公益社団法人日本印刷技術協会(JAGAT、塚田司郎会長)では、去る2020年8月30日に実施した第54期DTPエキスパート認証試験の結果をウェブサイトにて発表した。 ■DTPエキスパート認証試験2段階制採用とともに受験者大幅増加 DTPエキスパート認証制度は、DTP・印刷の知識をバランスよく身に付ける手段として、国内の印刷業界ではスタンダードな資格制度として活用されており、知識を問う学科試験と、実制作の技量を問う実技試験から構成されている。制度創設当初より、学科試験と実技試験をともに一度の試験で合格した方を「DTPエキスパート」として認証してきた。 2020年3月開催の第53期試験より、学科試験と実技試験の合格者を「DTPエキスパート・マイスター」、学科試験のみの合格者を「DTPエキスパート」として認証する「2段階制」へと制度変更を行いました。これにより、職種を問わず幅広く取り組んでいただける試験となったこと、また、コロナ禍の学習需要の高まりを反映し、2020年8月開催試験の総申請者数は330名、前年212名に対し155.7%と大幅増加となった。 試験は東京・大阪・名古屋・福岡・仙台・札幌および提携講座受験による指定講座会場の合計9会場で実施した。試験当日は、コロナ感染症防止策として厚生労働省の「技能検定の実施に関する新型コロナウイルス感染拡大防止ガイドライン」に沿った対応を取った。 ■合格者数はマイスター認証60名、エキスパート認証132名 デザイン・制作実務者を中心に60名が「DTPエキスパート・マイスター」を、営業職を始め幅広い職種の方132名が「DTPエキスパート認証」を取得した。 ■次回DTPエキスパート認証試験要項 開催日 2021年3月14日(日) 開催地 東京・大阪・名古屋・福岡 および指定講座会場 対象 DTPに関心のある方ならその資格、経験は問わない 試験形式 ①筆記試験:マークシート方式、範囲は『DTPエキスパートカリキュラム第14版』(2020年12月公開予定) ②実技試験:専用ウェブサイトから実技試験要項および必要素材をダウンロードし、要項に従って提出期限内に「制作コンセプト書」と「印刷入稿用誌面データ」を提出 受験料(税込) ・DTPエキスパート・マイスター:21,000円 ・DTPエキスパート:15,000円 ・アップグレード:9,000円 申請受付 2021年1月13日(水)~2月12日(金) ウェブサイト上にて受付 ※会場や申請期間は変更になる場合がある。詳しくは下記ウェブサイトにて確かめること。 URL:https://www.jagat.or.jp/expert ● ≫ニュース全文を読む

2020年10月30日
公益社団法人日本印刷技術協会(JAGAT、塚田司郎会長)では、「JAGAT地域大会オンライン(通称:Web JUMP)」を開催する。 例年、全国5カ所(東北、中部、近畿、中国・四国、九州)で開催してきた、印刷会社を中心としたイベントである地域版JAGAT大会だが、新型コロナウイルスによる影響を考慮して2020年は「JAGAT地域大会オンライン(通称:Web JUMP)」と名称を改め、初の試みとして全国共通のオンライン開催とする。 ■JAGAT地域大会オンライン(通称:Web JUMP)の概要 名称:JAGAT地域大会オンライン(通称:Web JUMP) テーマ:小さくても勝てる ~これからは地方の時代 会期:2020年10月30日(金)~11月8日(日) 視聴方法:オンラインによる事前登録制 https://www.jagat.or.jp/webjump2020 視聴料:同協会会員企業は無料 ※非会員は5,500円(税込み) ■注目コンテンツ ・特別講演 「小さくても勝てる ~これからは地方の時代」 鳥取県知事 平井伸治×日本印刷技術協会 専務理事 郡司秀明 「JAGAT地域大会オンライン」特別講演には、鳥取県知事である平井伸治氏が登壇する。平井知事は2007年に鳥取県知事に就任以来、4期13年に渡り、47都道府県で最も人口の少ない県の活性化に取り組んできた。今回、平井知事には自身の著書のタイトルである「小さくても勝てる」をテーマに、地方ならではの強みとは何か、それを企業が生かすにはどのようにしたらよいのかを語ってもらう。 ・印刷ビジネスの地域別動向 ~withコロナ時代の地域活性化に果たす役割~ 日本印刷技術協会 研究調査部部長 藤井建人 東京圏と非東京圏、三大都市圏別、または地域別の動向について豊富な各種データをもとに分析・考察する。このコロナ禍では、「ローカリズム」の概念に再注目が集まっているが、印刷会社はそれにどのように関わっていくことができるのか、一緒に考えていくための講演動画。 ・印刷会社の新卒採用と新入社員教育実態調査2020 日本印刷技術協会 CS部部長 塚本直樹 JAGATが今年行った「印刷会社の新卒採用と新入社員教育実態調査2020」をもとに、内定者および新人教育の重要性について解説する。とりわけ今年はオンラインへの移行に関心が集まりましたが、それらを今夏に行ったアンケート調査の結果から、何が重要かを紐解く。 ≫ニュース全文を読む

2020年10月28日
公益社団法人日本文書情報マネジメント協会(JIIMA)は、2020年11月12日(木)~11月30日(月)の期間、「デジタルドキュメント 2020 ウェビナー」を開催する。 サブテーマとして「企業変革の切り札!電帳法対応、働き方改革、DX」を掲げこれらに関連する様々な講演動画を配信する。 JIIMA理事長勝丸泰志氏による基調講演のほか、国税庁、総務省による特別講演、業界のトップベンダーによるスポンサー講演や、第14回JIIMAベストプラクティス賞授賞事例講演、JIIMA委員会による成果発表などを予定している。 現在、来場登録受付中。 団法人日本文書情報マネジメント協会(JIIMA) https://www.jiima.or.jp 【デジタルドキュメント 2020 ウェビナー】  開催期間:2020年11月12日(木)~11月30日(月) スポンサー講演は次のとおり。 ■ドキュメントワークフローにもクリエイティブを ~ドキュメントプラットフォーマーが考える業務効率化~ アドビ株式会社 フィールドマーケティングマネージャー 加藤 正充 氏 ■事例豊富なScanSaveがパワーアップしe-Successに VER-UPした訳 アンテナハウス株式会社 取締役 益田 康夫 氏 ■電子文書の利用に関わる法規制について 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 文書情報管理士 馬場 貴志 氏 ■多数企業が導入推進中!スピーディかつ簡単・低コストで スキャナ保存に対応するためには 株式会社インテック グループリーダー 山岸 敏康 氏 ■バックオフィスDX改革を実現する 国内シェアNo.1「電子請求書サービス」のご紹介 株式会社インフォマート 事業推進・戦略営業 事業推進2部 部長 源栄 公平 氏 ■NECネッツエスアイが実践・提案する文書管理と ニューノーマル時代の働き方 NECネッツエスアイ株式会社 部長 木村 茂基 氏 ■デジタル化と業務効率化を推進するための WWDS証憑アーカイブ 進め方と事例紹介 株式会社ハイパーギア コンサルタント 水上 哲志 氏 ■ペーパーレス化を成功させるために ~紙の電子化、電帳法対応、電子契約のご紹介~ 株式会社日立ソリューションズ 部長 中川 克幸 氏 ■~Withコロナ時代の経理にもテレワークを~ 請求書処理業務のデジタル化は今すぐに! 進め方と事例紹介 富士ゼロックス株式会社 マーケティングコミュニケーショングループ長 菊地 聡子 氏 ≫ニュース全文を読む

2020年10月28日
 東京都印刷工業組合( 滝澤光正理事長) は、公益財団法人 東京しごと財団が東京都と連携し、人材確保に課題を抱えている中小企業に対し、業界団体を通じて支援を行う「令和2年度 業界別人材確保支援事業(コース別支援)」に申請し、支援団体として選定された。  同事業は、業界団体と連携して中小企業の人材確保を推進することを目的とし、採用や従業員の離職等、人材確保に課題を抱えている中小企業に対し、採用・定着に関する基礎知識や柔軟な働き方、人材育成など目的別にセミナーやコンサルティング等の支援メニューをパッケージとして無料で提供するもので、当組合は平成28・29年度の団体課題別人材力支援事業、平成30・31年度の団体別採用力スパイラルアップ事業に引き続いて応募し、東京しごと財団評価委員会の厳正な審査を経て支援団体に選定された。東印工組は支援団体応募に先立ち、組合員に本事業の参加を募り、13社から参加希望があった。  事業期間は令和2年10月~令和4年3月末までで、事業規模は10団体程度とされている。  同事業には、同財団が過去に実施した事業の参加実績により「基礎支援コース」、「ステップアップコース」の2つのコースがあり、当組合では過去の事業に参加実績がある団体が参加可能な「ステップアップコース」を選択した。 参加企業向けの支援パッケージとして、「柔軟な働き方推進セミナー」および「テレワーク導入セミナー」各1回の開催と、「柔軟な働き方推進コンサルティング」5回が実施される。また、業界団体向けには「業界PRブック・DVD動画の作成」と「好事例集の作成・好事例発表会の開催」を実施する。 ≫ニュース全文を読む

2020年10月27日
 新たなデジタルサービスとして注目を浴びるdrupa previewは、中欧時間の2020年10月27日(火)10時(= 日本時間同日18時)に、いよいよ本格的に幕を開ける。drupa本部長と印刷・メディア産業メッセ統括を兼務するS. ゲルダーマン、ドイツ機械工業連盟(VDMA)印刷・製紙機械工業会専務理事Dr. M. ヘーリング、そしてメッセ・デュッセルドルフ取締役デジタル戦略・通信担当Dr. C. プレンゲによる公開討論を皮切り、出展者や専門家などが重要なテーマについて議論を重ねるライブセッションが続く。  来年4月に開催が予定される drupa をいち早く体験できる、デジタルサービス drupa preview は、主に次の3つのエリアで構成される。“Exhibitor Space” では、出展者自身や出展予定製品が、画像や動画などとともに紹介され、“Conference Area” では、drupa が取り上げるトピックスに関する専門家の洞察を得ることができる。さらには、出展・来場双方が交流できる “Networking Plaza” を通じ、関連するあらゆる業界に対して、継続的な意見交換と知識移転の場を提供する。 ≫ニュース全文を読む

2020年10月26日
一般社団法人電子情報技術産業協会、一般社団法人情報通信ネットワーク産業協会、一般社団法人コンピュータソフトウェア 協会の3 団体で構成するCEATEC 実施協議会は、2020 年10 月20 日(火)より4 日間、オンラインにて開催した「CEATEC 2020 ONLINE」が閉幕し、会期中の登録来場者数が85,650 名だったと発表した。オンライン開催により複数日にわたって入場した来場者が多かったことから、会期中の延べ来場者数は 13 万名を超えている。なお、会期終了後も新規の来場 登録および会場への入場を受け付けており、12 月31 日(木)まで各出展者のブースをオンライン上で見られる。 また、会期中に実施したコンファレンスの聴講数は 105,210 名(延べ人数)で、昨年の聴講者数 28,228 名(延べ人数)を 大きく上回る結果となった。幕張メッセ(最大定員 1,000 名)の会場では実現できなかった、1 セッションで 4,000 名 を超える聴講者を集めたものもあり、オンラインならではのメリットを最大限生かすことができた。キーノートをはじめ とする各セッションはCEATEC 2020 ONLINE の会場にて10 月28 日(水)より順次オンデマンド形式で配信する。 オンデマンド配信期間を含む12 月31 日(木)までの総登録来場者数などは2021 年1 月に改めて発表する予定。 ■主催者コメント 鹿野 清氏(CEATEC 実施協議会 エグゼクティブプロデューサー) まず、CEATEC 2020 ONLINE の開催にご尽力いただいた出展者、関係者の皆様、ならびにご来場いただいたすべての皆様 に感謝申し上げます。初のオンライン開催で至らぬ点も多かった半面、”ブースの来場者数が昨年よりも大幅に増えた”といった出展者の声が多く、オンライン開催により来場者 1 人あたりの来場ブース数は例年よりも多くなったものと推察していま す。また、来場者からは、”場所にとらわれず、在宅勤務下でも参加することができた”、”複数日にわたって何度もじっくりと 見ることができた”といった、オンラインならではの可能性を感じるご意見・ご感想をいただくことができました。一方で、 CEATEC ならではの未来体験や出展者同士の交流といった観点は、幕張メッセでの開催と比べて、課題を残した結果となりました。今回のオンライン開催を通じて、オンラインのメリットや課題を多岐にわたって把握できたことは、次につながる唯一 無二の資産であり、教訓とすべきことばかりです。このたびのオンラインプラットフォームもまだまだ改善できるものと考え ています。今後のCEATEC はリアルとオンラインのハイブリッド開催を念頭に、『テクノロジーで社会を豊かにする』という 使命のもと、CEATEC に関わるすべての皆様とともに、これからも社会に貢献してまいります」。 ≫ニュース全文を読む

2020年10月23日
 公益社団法人日本印刷技術協会(JAGAT、塚田司郎会長)は、2020年11月6日(金)に研究会セミナー「構造不況を乗り越える出版社のデジタル展開」を、オンラインで開催する。  市場規模の縮小が続いていた出版市場が電子出版市場の成長により拡大に転じた。広告分野でも、デジタル広告の存在感が増している。しかし、デジタル活用の成功は大手出版社など一部だけに留まっている。印刷会社は今後どのように出版社を支援していけば良いのか。 本研究会ではまず、月間 3 億 PV を記録した東洋経済オンラインの事例から、どのようにウェブ事業を成功させ、会社全体の活力に繋げていったのかを取り上げる。さらに、出版社のデジタル展開をウェブ広告運用や企業サイトの構築、ブランディングなどから支援している印刷会社が登壇する。先行した出版社のデジタル成功事例を、どのように業界全体の活性化に繋げていくか考察する。 ■開催概要 主催:公益社団法人日本印刷技術協会(JAGAT) 日時:2020年11月6日(金) 14:00-17:00 定員40名(定員になり次第、締め切る) 形式:Zoomによるオンラインセミナー方式 参加費:印刷総合研究会メンバー:無料、JAGAT会員:11,000円(税込)、一般:15,400円(税込) 留意点:参加者以外の視聴、録画・撮影・録音、複製と二次利用は一切禁止。 ■プログラム 14:00-14:50 東洋経済オンラインの舞台裏 ・300人の出版社が大手新聞社と伍せる理由 ・東洋経済オンライン編集部は日陰部署だった ・デジタルメディアとアナログメディアは一体何が違うの 株式会社東洋経済新報社 東洋経済オンライン編集部長 武政秀明 氏 15:00-15:50 DNPが進めるインターネット広告事業 ・ なぜDNPが広告事業を展開しているか ・出版社向けDSP「DNP BookAD」とは ・「DNP Marketplace」 ・今後の展望 大日本印刷株式会社 出版イノベーション事業部 落合 巧 氏 16:00-16:50 出版社を支援する印刷会社によるサイト構築 ・コロナ禍における出版業界の現状認識 ・Webサイト事業を立ち上げた経緯や当社のデジタル展開 ・出版社を支援するサイト構築事例紹介等 萩原印刷株式会社 代表取締役 萩原 誠 氏 ※プログラム詳細はウェブサイトも合わせて参照のこと。 https://www.jagat.or.jp/pri ※講演タイトル・講師・構成・時間割は、やむを得ず一部変更する場合がある。 ≫ニュース全文を読む

2020年10月23日
 公益社団法人日本印刷技術協会(JAGAT、塚田司郎会長)は、2020年11月4日(水)に研究会セミナー「進化した自動組版と活用事例」を、オンラインで開催する。  DBなどを活用した一括処理や自動組版は、DTPが普及する以前、20~30年前から行われている。その時々のシステム環境や技術を取り入れ、さらにその時々のニーズに応じて進化を続けている。しかし、歴史があるから完成したとは言えない現実がある。つまり、印刷原稿やそのデータはいつの時代も完全ではなく、自動化によって校正の精度アップやミスの削減が進んだだけだとも言えるだろう。 本研究会では、レイアウトパターンを登録し、データ入力するだけで、さまざまなチラシやフリーペーパーの自動組版を行うクラウドサービスを取り上げる。また、中国・大連でのオフショア制作と自動組版の活用について聞く。さらに、カタログ製作における業務効率化・自動化を取り上げる。現在の制作現場における自動化の進展と課題について考察したい。 ■開催概要 主催:公益社団法人日本印刷技術協会(JAGAT) 日時:2020年11月4日(水) 15:00-17:20 定員40名(定員になり次第、締め切る) 形式:Zoomによるオンラインセミナー方式 参加費:印刷総合研究会メンバー:無料、JAGAT会員:11,000円(税込)、一般:15,400円(税込) 留意点:参加者以外の視聴、録画・撮影・録音、複製と二次利用は一切禁止。 ■プログラム 15:00-15:40 自動組版クラウドサービス「DOT3」と活用事例 株式会社ニューキャスト 代表取締役 川原 正隆 氏 15:50-16:30 中国・大連でのDB・自動組版による印刷物制作 ・ 中国拠点100名体制を活かしたオフショア制作 ・海外オフショアでの自動組版と優位性 ・自動組版の活用例:ダンボール外箱・パーソナルDM ・今後の展望 エコーインテック株式会社 取締役コンテンツ事業部 部長 尾頭 博雄 氏 16:40-17:20 カタログ製作の業務効率化と自動化開発 ・DTP作業効率化とスクリプト開発 ・校正ツールの活用と作業効率化 ・RPA開発と自動化 タクトシステム株式会社 CMB事業本部 次長 清水 一豪 氏 ※プログラム詳細はウェブサイトも合わせて参照のこと。 https://www.jagat.or.jp/pri ※講演タイトル・講師・構成・時間割は、やむを得ず一部変更する場合がある。 ≫ニュース全文を読む

2020年10月23日
 一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)は、11 月 18 日(水)よりオンライン開催するメディア総 合イベント「Inter BEE 2020 ONLINE(インタービー 2020 オンライン)」の来場事前登録を、Inter BEE 2020 公式 Web サイト(https://www.inter-bee.com)にて、本日、開始した。 ■ニューノーマル社会のメディアとエンターテインメントの再起動を目指して   Inter BEE は、国際放送機器展としての歴史を積み重ねながら、放送機器だけにとどまらず、放送・映 像・通信・音響・照明・メディアビジネスのメディアとエンターテインメント関連産業の最新情報とイノベーション成果が一堂に集まる場として、コンテンツを中核にした「つくる(制作)」、「おくる(伝送)」、「う ける(体験)」を網羅する「メディア総合イベント」への進化を続けている。  新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、社会・生活・産業のあらゆる場面でニューノーマル社会への転換が求められるなか、さまざまな産業分野がデジタルトランスフォーメーション(DX)を進め新しいスタイルへの変革を進めているが、Inter BEE も本年は「Inter BEE 2020 ONLINE」として開催する。オンラインの利点を生かし、従来以上に幅広い方々に来場いただけるイベントを目指す。 ■出展企業のクリエイティビティと工夫が創る新スタイルの発信と交流の場  出展エリアは昨年までの幕張メッセでの開催と同じく、「プロオーディオ部門」「映像制作/放送関連機材部 門」「映像表現/プロライティング部門」「ICT/クロスメディア部門」の 4 部門で構成する。出展企業による新製品やソリューションを紹介する。コミュニケーションチャットなどのツールを活用し、新しいかたちの発信・交流の場として展開する。 ■ニューノーマル社会でのメディア・エンターテインメント業界の最新動向を多角的に配信  コンファレンスは充実したプログラムを準備している。今年の「INTER BEE FORUM」のキーワードは、同 時配信、放送とネット連携、リモート制作、コンテンツ DX、IP 化、4K8K、AI などが挙げられる。その 他、最新のソリューションを提案する出展者セミナーや企画別のコンファレンスプログラムも展開する。 具体的には、放送の最前線とこれからを発信する「INTER BEE CONNECTED」、ライブと配信ハイブリッド時代 の音響を体験する「INTER BEE EXPERIENCE」、Z 世代がデザインするメディアとエンターテインメントを発信 する「INTER BEE IGNITION」、多様化が加速する映像コンテンツ制作を考える「INTER BEE CREATIVE」、新企画として映画・映像撮影をフォーカスした「INTER BEE X-Cinema」をそれぞれ展開する。 ■各関連団体イベントとオンライン連携   Inter BEE 2020 ONLINE では、例年と同じく、同時開催イベントを複数実施する。今年で 57 回を迎える 「民放技術報告会」(一般社団法人日本民間放送連盟主催)もその 1 つだ。Inter BEE 2020 ONLINE 内で開 催し、全国の民放各局からの技術報告を配信する。また、2018 年より同時開催を行っている「DCEXPO 2020 ONLINE」(一般財団法人デジタルコンテンツ協会主催)は今年、オンラインで連携し同時開催として実施する。 最新情報および詳細は、公式 Web サイトを参照のこと。 www.inter-bee.com 【開催概要】 ■名 称:Inter BEE 2020 ONLINE/ 第 56 回 インタービー 2020 オンライン ■会 期: オープン期間 2020年11月18日(水) ~ 2021年2月26日(金) ライブイベント 2020年11月18日(水) ~ 20日(金) ■会 場:オンライン(https://www.inter-bee.com/) ■来 場:無料(登録制) ■主 催:一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA) ■後 援:総務省、経済産業省(建制順) NHK、一般社団法人日本民間放送連盟、一般社団法人電波産業会 一般財団法人デジタルコンテンツ協会、一般社団法人放送サービス高度化推進協会(順不同) ≫ニュース全文を読む

2020年10月23日
一般社団法人日本経営協会(東京都渋谷区、高原 豪久会長)は、国際モダンホスピ タルショウ特別企画医療情報システム Web セミナーEXPO(以下、EXPO)の聴講事前登録を開始した。同 EXPO では、医療従事者に役立つ医療現場で役立つ院内 DX や感染症対策などの最新情報を動画にて公開する。聴講事前登録は無料。 ■開催概要 名称:国際モダンホスピタルショウ特別企画 医療情報システム Web セミナーEXPO 会期:2020 年 11 月 4 日(水)~18 日(水) ※事前登録制・オンライン視聴 H P:https://www.noma-event.com/hs-infosys 国際モダンホスピタルショウとは 共催:(一社)日本病院会、特別協力:(公財)日本看護協会とともに、病院をはじめ、保健・医療・福祉 分野における最新情報の発信および情報交流の場を提供することにより、健康福祉社会の発展を目的とした医療・福祉分野における総合展示会。 H P:https://noma-hs.jp/ ≫ニュース全文を読む