凸版印刷 横浜市内で実施、IoTスマートホームを用いた生活モニタリング実証実験に参画
2018年06月11日
 凸版印刷(東京都千代田区、金子眞吾社長)は、意匠性や機能性、環境適性に優れた建装材事業を展開している。
 このたび、従来提供する建装材に、各種センサーなどIoT機器を組み合わせた新製品の開発に着手。生活の中に建装材を通じてIoT機器がさりげなく溶け込み、居住者の健康管理や見守りなどをサポートする未来の生活空間の実現を目指す。
 なお第一弾として、NTTドコモ(東京都千代田区、吉澤和弘社長)・横浜市・and factory(東京都目黒区、小原崇幹CEO)が「I・TOP横浜」内のプロジェクトとして推進する「未来の家プロジェクト」の取り組みの1つとして、2018年6月12日(火)から横浜市内で実施する「IoTスマートホームを用いた生活モニタリング実証実験」(以下 同実証実験)に参画。床材と圧力センサーを組み合わせることで位置検出を実現する新技術を用い、居住者の健康・活動状態を、離れて住む家族のモバイル端末などで見守る仕組みの実現可能性について検証する。





同製品を設置した実証スペース


 昨今、各種センサーなどのIoT機器を製造現場だけでなく生活空間に活用することによる新たな価値の創造が求められている。
 凸版印刷は1951年に建装材事業に着手して以来、印刷テクノロジーを活用した床材や壁紙などの開発・製造を通じ、快適な住まいの実現に貢献してきた。
 今回、建装材に各種センサーを組み合わせたIoT建材の実現に向けて本実証実験に参画し、居住者が床を踏むことで検出される位置情報や日時データの収集や、それを活用した効果的な見守りサービスの実現性などについて検証。建装材事業を通じた未来の生活空間の実現を目指す。

今後の目標
 凸版印刷は同実証実験の結果を検証し、圧力センサーと床材を組み合わせたIoT建材の技術開発を進め、2018年度中の製品化を目指す。
 また今後もIoTなどの先端技術と建装材を組み合わせた新製品の開発を進め、2020年度に関連受注を含め約100億円の売上を目指す。