大日本印刷 「e(い)ごこち診断」が「独自の家庭向けエコ診断」の認定を取得
2015年10月26日
大日本印刷(DNP)と共同で、家庭向け省エネ対策診断システム「e(い)ごこち診断」を開発した東邦ガスと西部ガスの2社の取り組みが、環境省が推進する「家庭エコ診断制度」の「独自の家庭向けエコ診断」の認定を取得した。
「eごこち診断」は、2014年9月に3社が共同開発した家庭向け省エネ対策診断システム。各家庭の人数、住宅設備・機器の種類や利用状況などにもとづき、水道・光熱費のシミュレーションや住みやすさの診断を行い、省エネ・省CO2対策を提案するなど、ガス事業者が生活者とのコミュニケーションを活性化していくためのタブレット端末向けツール。
「家庭エコ診断制度」における「独自の家庭向けエコ診断」としての認定を取得するには、診断手法や運用管理体制などについて、環境省の審査を受ける必要がある。東邦ガスと西部ガスは、「eごこち診断」を独自の家庭向け省エネ対策診断ソフトとして導入しており、そのメニューのうち、家全体の省エネ診断を行う「じっくり診断<マイホーム発電>」を活用した取り組みが今回の認定の対象となった。
「じっくり診断<マイホーム発電>」は、家庭で利用する設備の種類や使用状況等から、現状の水道・光熱費、CO2排出量に対して、家庭用燃料電池システム「エネファーム」や太陽光発電等の導入による水道・光熱費の節約額、CO2削減量をその場でシミュレーションする※。暮らしの改善アドバイスや省エネ機器への買い替え、空間リフォームへのニーズを発掘、喚起する。
※診断や試算の結果は、タブレット端末の画面や診断書を用いて説明する。
今回、東邦ガスと西部ガスの取り組みが「家庭エコ診断制度」の「独自の家庭向けエコ診断」としての認定を取得したことにより、今後、「eごこち診断」を活用する企業がこの認定を新たに取得する場合、ソフトウエア審査を簡略化できるようになる。

○「家庭エコ診断制度」について
環境省が全国で推進する家庭エコ診断制度は、2014年度に創設された。同制度で認定された診断実施機関が、各家庭のライフスタイルに合わせた省エネ・省CO2対策を提案することにより、受診した家庭での効果的な省エネ・省CO2の行動に結びつける。