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2017年11月16日
 独立行政法人国立文化財機構東京国立博物館(東京都台東区、銭谷眞美館長、以下 東京国立博物館)と凸版印刷(東京都千代田区、金子眞吾社長)は、東京国立博物館東洋館内に開設したVR作品の上演施設「TNM & TOPPANミュージアムシアター」を2018年1月2日(火)にリニューアルオープンする。上映システムとプロジェクタの性能を向上させ、高輝度・広色域を実現したことで、より明るく色彩豊かな映像を鑑賞できるようになり、臨場感のあるVR体験が可能となる。  リニューアル後の第一弾として、尾形光琳筆の重要文化財「風神雷神図屛風」と、その裏に描かれた酒井抱一筆の重要文化財「夏秋草図屛風」のオモテとウラの関係性に隠された秘密を探るVR作品『風神雷神図のウラ -夏秋草図に秘めた想い-』を同シアターにて、2018年1月4日(木)から4月22日(日)まで上演する。 ■「TNM & TOPPANミュージアムシアター」リニューアルのポイント ・従来の約5倍の輝度でより鮮やかな映像表現 最新の4Kプロジェクタを導入したことで、輝度が従来の約5倍となりました。 ・次世代映像規格BT.2020の色域基準に対応し色彩表現が向上 デジタルアーカイブから、VR制作、公開までの各工程において、自然界に存在する物体色の99.9%の再現率を持つ次世代映像規格BT.2020の色域基準に準拠した。 ■新作VR作品『風神雷神図のウラ -夏秋草図に秘めた想い-』の見どころ  尾形光琳が描いた「風神雷神図屛風」には裏面があった。それは江戸時代後期の絵師、酒井抱一の晩年の最高傑作「夏秋草図屛風」。抱一は光琳を自らの師として仰ぎ、長年に渡って憧れを抱き続けたが、61歳頃に「風神雷神図屛風」の裏にこの作品を描くよう依頼を受ける。  自然に翻弄され、雨に濡れ風に揺れる繊細な草花を描いた「夏秋草図屛風」に託した抱一の想いをひも解き、屛風のオモテとウラの関係に隠された秘密に迫る。 ・表裏一体となった屛風の往時の姿を再現 1974年から作品保護の観点で表裏を分離して保管されている屛風を、 バーチャルリアリティにより表裏一体の往時の姿で再現した。 ・屛風を透かし表裏の関係を表現 表面に描かれた「風神雷神図屛風」と裏面に描かれた「夏秋草図屛風」を透かすことで、表裏の絵の関係を探る。 ・光の変化に応じた屛風の見え方を表現 高精細デジタルアーカイブを実施し、屛風を拡大し鑑賞することが可能となった。また、凸版印刷のVR技術により、光の変化に応じた屛風の見え方を表現している。 ≫ニュース全文を読む

2017年11月15日
大日本印刷(DNP)は11月15日より、タイでSNSマーケティングビジネスを展開するInternet-Based Business Group(IBG社)の子会社である株式会社Zanroo Japanと販売連携し、IBG社が独自開発したSNS解析ツール「Zanroo(ザンルー)」を活用した企業のSNSマーケティングを支援するサービスを開始する。 DNPは、日本の企業向けに「Zanroo」のライセンス提供および、東南アジア地域でのSNSマーケティングのコンサルティングサービスを提供していく。 SNSのアクティブユーザーは今、世界で約28億人(世界人口約75億人の約37%)と推測され、昨年に比べて約20%も増加しており、企業のマーケティング活動でも、SNSは情報の収集や拡散に欠かせないメディアとなっている。IBG社は、SNS解析ツールにおいては、タイで100社以上の導入実績があり、ASEAN地区のSNSマーケティングをリードしています。同社はASEAN地域の各言語の解析に強みを持ち、独自開発したSNS解析ツール「Zanroo」を活用した分析を行っている。 一方DNPは日本国内で約3万社の顧客企業を持ち、商品開発や販促の支援などで、生活者視点に立って企業の課題を解決していくコンサルティング型の営業を行っている。近年、顧客企業がグローバルに活動するなかで、高い成長を続ける東南アジアにおいてもSNSを活用してマーケティング展開したいというニーズも高まってきたが、その実現のためには、各地域の言葉で、流行や文化的背景も含めて何が語られているのかを正しく理解する必要があった。しかし英語を介した日本語と各地域の言語でのコミュニケーションではギャップが生じてしまうため、今回IBG社と連携して、東南アジアにおけるSNSマーケティングのコンサルティングサービスなどを推進することとした。 【Zanrooについて】 「Zanroo」は、ASEAN地区を中心に、13ヶ国・17言語(2017年10月現在)のSNSやブログなどのローカルメディア等から、現地の生活者の投稿内容などを統合的に収集し、解析するツール。また、地図上にSNSの解析結果をマッピングして可視化する機能や、SNSの投稿管理、ユーザーとのコミュニケーション管理等の機能を持ち、現地で影響力のある“インフルエンサー”を活用したマーケティング施策等にもつなげやすい仕組み。  ※Zanrooの解析概要図 そのほか、現地の文化に精通している分析者によるレポート提供もあり、2013年の発売以来、タイのLOREAL、PEPSICO社などで導入されてきた。 ■DNPの東南アジアにおけるSNS分析の導入事例 マレーシアのISETAN The Japan Store内のイベントスペース「CUBE_1」で、DNPが2017年1~3月に実施した「和食」をテーマにした体験型展示イベント「FLAVOUR of HANAMI CHERRY BLOSSOM AND JAPANESE CUISINE」において、現地でのSNSの分析を行った。話題を拡散する影響力の高い“インフルエンサー”の特徴などを解析することで、イベントの集客方法の改良を行い、改良前に比べて約3倍の集客効果をあげている。 【今後の展開について】 DNPは、メーカーをはじめグローバルな事業展開を行う企業や、旅行会社・地方自治体・流通事業者等のアウトバウンド/インバウンド需要などに対して、Zanroo Japan社との連携によるSNS解析でのマーケティングコンサルティングなどのサービスを提供し、2020年までに3億円の売上を目指す。 【価格(税抜)】 ・初期費用 130,000円 ・Zanroo月額利用費 230,000円~ ■スタートキャンペーン: 先着10社・2017年12月末迄初期費用が無料になるキャンペーンを実施する。 詳細は、下記より取り合わせる。 ※東南アジアSNS解析サービス”Zanroo”の紹介ページ http://www.dnp.co.jp/works/detail/10140494_18925.html ≫ニュース全文を読む

2017年11月14日
 凸版印刷(東京都千代田区、金子眞吾社長)は、API認可サービスのパイオニアであるAuthlete(東京都千代田区、川崎貴彦社長)と、FinTechやIoTの基盤技術であるAPI(Application Programing Interface)のセキュリティに必要な認可技術を活用したプラットフォームビジネスで、2017年10月24日に資本業務提携(以下 本提携)を締結し、凸版印刷はAuthleteに出資した。  本提携により、凸版印刷は今後、APIを通じて「OAuth2.0(※1)」や「OpenID Connect(※2)」に準拠した認可サービスを提供する「Authlete(オースリート)」を活用した API エコノミー向けサービスを、まずは金融機関に向け、2017年12月下旬より提供を開始する。 (※1)Web サービスの連携時、データやサービスに対する第三者からのアクセスを、ユーザの同意に基づき認可するための仕様。第三者サービスがユーザのIDやパスワードを保有することなく、アクセスが可能となる。 (※2)Web サイトやモバイルアプリを利用する際、ユーザの同意のもと、ID情報を流通させるための標準仕様。利便性の向上につながる。 ■ 本提携の背景  APIとは従来、あるソフトウェアから別のソフトウェアの機能を呼び出す仕組みを指すものだったが、近年ではこのAPIを公開し、自社だけでなく他社のサービスも活用しながら経済圏を拡大していく「APIエコノミー」の検討が急速に高まっている。  そのような市場環境の中、APIの公開に必要な高いセキュリティを実現する認可サーバの構築には、OAuth2.0やOpenID Connectの仕様を網羅する専門性の高い技術が必要なため、個別企業での実装及び継続的な更新は負荷が高く、非常に困難だった。  Authleteは2015年に創業したスタートアップ企業で、認可プロセスの構築と運用をサポートする独自のB2Dクラウドサービス「Authlete」を展開。国内最大級のFinTechピッチコンテスト「FIBC2017」で国内部門グランプリを受賞したほか、欧州最大級のスタートアップインキュベーター「Level 39」に選出、また世界最高峰サイバーセキュリティ国家を目指す英国のエキスパートグループ『Cyber 39』の創立メンバーに選ばれている。その技術力は国内外で高く評価されており、世界20カ国以上からのユーザ登録実績がある。  凸版印刷は1900年に創業した総合印刷会社で、通帳やキャッシュカードやクレジットカードなどのセキュアデバイスの製造やペーパレス申込システムなどのデジタルサービスや金融機関向けセキュリティサービスを展開。また、堅牢なセキュリティを誇るトッパングループ・データセンターを活用し、企業や自治体の事務局業務や受付業務など幅広い業務を代行するBPOソリューションでも数多くの採用実績がある。  凸版印刷とAuthleteは本提携により、APIエコノミー向けソリューションの構築・展開を推進。早急な対応が求められている金融業界向けサービスの拡販を強化していく。 ■ 今後の目標  凸版印刷は本提携により、金融機関をはじめとする企業向け認証・認可サービス,各種申込支援サービス「Speed Entry」シリーズやマイナンバーカードの公的個人認証を活用した本人確認サービスの提供はもちろん、BPO事業の効率化など、幅広い分野でそのシナジーを発揮。2021年に約50億円の売上を目指す。  また将来的には、同意を得た個人情報を活用したい企業に提供する「情報銀行」の仕組みにも活用していく予定。 ≫ニュース全文を読む

2017年11月14日
大日本印刷(DNP)は、デジタルアイデンティティのサービスを提供する米国のThreatMetrix, Inc.(スレットメトリックス、以下:ThreatMetrix)と共同で、電子決済における本人認証サービスである3Dセキュアの分野で協業し、非対面での不正利用を検知するサービスの提供を来春より開始する。 3Dセキュアは、“なりすまし”などによるクレジットカード等の不正利用を防止するサービスで、カード番号と有効期限に加え、IDやパスワード、パーソナルメッセージ等のカード保有者本人しか知らない情報を組み合わせて本人認証を行う。インターネット上でのクレジットカード決済を安全・安心に行うことを目的に、VISA、Mastercard、JCB、AMEX、Diners Clubが推奨している。 オンラインショッピングなどの電子決済は、24時間どこでも利用できる点から利用する生活者が増えている一方で、不正取引などの被害額は2016年が87.9億円だったのに対し、2017年には6月時点で85.2億円に達し、約2倍のペースで被害が急増している*。こうしたなかで金融機関やクレジットカード会社などは不正取引の対策に力を入れており、DNPも、2008年より3Dセキュアのサービスを提供するなど、不正対策に取り組んでいる。 また2018年に予定される「割賦販売法の一部を改正する法律」の施行に従って、ECサイトでの不正利用防止措置が義務化される。この施行に向けて、経済産業省が設置したクレジット取引セキュリティ対策協議会がまとめた「クレジットカード取引におけるセキュリティ対策の強化に向けた実行計画」では、2018年3月末までに多面的・重層的な不正使用対策が講じられることが求められている。 今回DNPは、3Dセキュアにおけるセキュリティをより高めるとともに、認証手順の簡略化による生活者の利便性向上を図る目的で、ThreatMetrixと3Dセキュア分野で協業し、電子決済での不正利用を検知するサービスの提供を開始する。新サービスでは、「属性・行動分析」に基づく不正利用対策により安全・安心な電子決済環境が実現できる。 *一般社団法人 日本クレジット協会調べ 【新サービスの特長】 ○ThreatMetrixは、動的ルール分析や機械学習を活用し、取引内容や生活者のオンライン上のふるまいや、マルウエア検出、使用しているデバイスまたはネットワークの属性などから不正利用を判定する「リスクベース認証」の技術を保有している。この技術により個人情報を用いずに電子決済の不正利用を検知できる。また、海外では、EC加盟店やクレジットカード会社が現在提供している3Dセキュア認証サービスに既に導入されている。 ○本サービスは、サーバー側でリスクベース認証を実施するため、“高リスク”と判断した取引のみ3Dセキュアによる本人認証を求める、という選択肢も可能。これにより、生活者の支払いが完了するまでの工程を簡略化でき、販売機会損失を防げる。また3Dセキュアサービスに未登録の生活者でもリスクベース認証が可能。 ○DNPは、これまでに金融機関やクレジットカード会社など15社以上に3Dセキュアサービスを提供している。 【今後の展開】 DNPはThreatMetrixと共同で、金融機関やクレジットカード会社に来春より同サービスを提供する。 ≫ニュース全文を読む

2017年11月13日
 リコージャパン株式会社(松石秀隆社長)と日本マイクロソフト株式会社(平野拓也社長)はこのほど、中堅中小企業の働き方改革を支援する取り組みとして日本マイクロソフトが2017年11 月1日に提供開始した「Microsoft 365Business」を中核にしたクラウドサービス基盤の導入・構築から活用促進・管理・運用支援までを共同で展開することを発表した。  「Microsoft 365」は、創造力とチームワークを高め、個人と組織のパフォーマンスを最大化して活躍する働き方を安心・安全な環境で支援する法人向けのインテリジェントな統合ソリューション。最新の統合型情報共有クラウドサービス「Office 365」、最新オペレーティングシステム「Windows 10」、ID ベースのセキュリティソリューション「Enterprise Mobility + Security」が含まれている。  今回、日本マイクロソフトの技術支援のもと、リコージャパンは 2017年 12月1日に「リコー Microsoft 365 支援センター」を設立し、さまざまな設定や機能追加などをセンター側から遠隔でクライアントを支援する。また、全国約422 のサービスステーションを活用したオンサイトサービスを組み合わせたワンストップサービスの提供により、情報システム専任の確保が難しい中堅中小企業においても、 安心・安全にクラウド環境への移行を行い、クラウドやモバイルを活用した働き方改革を促進する。 ≫ニュース全文を読む

2017年11月13日
東北経済連合会、東京都、東北絆まつり実行委員会、オリンピック・パラリンピック等経済界協議会は、「東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会1000日前の盛り上げ」と、それを契機とした「東北復興」の後押しにむけ、「企業合同物産展 大手町・丸の内JAPAN市 東北復興編」を11月16日・17日の二日間開催する(両日共午前10時~午後7時)。 JAPAN市は昨年も実施した大手町・丸の内に加え、仙台・名古屋・福岡に続き今回で7回目の開催となる。大手町・丸の内の企業を中心とした約30社が中心となり、会場提供やボランティア協力等でサポートする。 同イベントを通じ、経済界が一丸となり、オリンピック・パラリンピックに向けた機運醸成や、地域経済の活性化に繋げるために、東北の文化・伝統芸能を発信する催しとして、じゃんがら念仏踊りや盛岡さんさ踊りなども披露する。 ■場所 三井住友銀行東館、東京海上日動本館、読売新聞ビル、日経ビル、JXタワー(JXTGエネルギー)、OOTEMORI B2(みずほフィナンシャルグループ)、東京駅(JR東日本) ■参加企業(予定) アサヒビール、イオン、近畿日本ツーリスト、JXTGエネルギー、JTB、ANA、大日本印刷、東京海上日動、東京メトロ、凸版印刷、トヨタ自動車、日本経済新聞、日本生命、NEC、NTT、野村ホールディングス、JR東日本、みずほフィナンシャルグループ、三井住友海上、三井住友フィナンシャルグループ、三井不動産、ヤマトHD、読売新聞東京本社 ≫ニュース全文を読む

2017年11月13日
凸版印刷(東京都千代田区、金子眞吾社長)は、血液内科医および医療従事者向けに、血液疾患分野の最新情報を医師目線で公平中立に提供する新サービス「Hematopaseo(ヘマトパセオ ※1)」を開発、本格的な展開を2017年11月中旬より開始する。  「ヘマトパセオ」では、血液疾患の診療に関する最新情報を集めたポータルWEBサイトによる情報発信を中心に、会員向けメールマガジンの配信および、サイト情報をコンパクトに集約した情報誌の発行を行う。  血液内科領域における課題や将来像に詳しいオピニオンリーダーをアドバイザリーボードとして招き、発信するコンテンツ内容を最新で、精度の高いものにしている。さらに凸版印刷が会報誌や広報誌などの企画制作で培った経験や、医療分野でのコミュニケーションのノウハウを活用し、医師の目線で公平中立な情報をこころがけ、医療従事者にとって有益な情報の配信を目指す。  近年、血液疾患の診療の進歩は著しく、分子病態解明とあわせて新規治療薬が続々と登場してきている。血液内科医は、疾患の分類、診断や治療法の変化に関する新しい知見を常に収集し、有用でしかも内容に偏りのない情報を選択することが求められている。  この血液内科医のニーズに応えるため、凸版印刷は中立的な視点で公正な情報を提供し、医療分野に貢献できる新しい情報提供サービスを開始する。 ■ 「Hematopaseo」の特長  専門医の監修のもと、血液疾患の各領域の最新情報のサマリーや、血液疾患診療の将来を展望した医療従事者へのインタビュー記事、症例検討など臨床に即した情報、国際学会で話題になった研究結果、診断・治療に影響を及ぼす最新の文献情報などを分かりやすく、タイムリーに提供する。 さらに、他の医療機関がどのような診療を行っているのか、また、若手医師の活躍を紹介するなど、日本国内の血液疾患診療の実状についての情報も発信する。 ■利用料金  無料 (「Hematopaseo」のすべての内容を閲覧するには、会員登録が必要となる) ■今後の展開  凸版印刷が長年医薬プロモーション領域で培ってきた医療分野でのコミュニケーションをもとに、情報の充実を図るとともに、血液内科医、医療従事者の知識要求に応え会員数を拡大させる。 さらに情報提供サービスを通じ、製薬企業をはじめとする医療関連企業にとって魅力ある会員組織づくりを目指す。 ※1「Hematopaseo(ヘマトパセオ)」ホームページアドレス https://hematopaseo.jp ヘマトパセオは、血液学(Hematology)について散歩道(Paseo)を歩きながら皆で語らい、議論をしていくような場になればという願いを込めた造語。なお、ヘマトパセオは医療従事者限定のサービス。 ≫ニュース全文を読む

2017年11月13日
ヒサゴ(名古屋市東区葵、山尾裕一社長)は、スマートフォンの最新機種「iPhone X」専用のアクセサリーとして、女性の悩みに合わせて選べる4タイプの液晶保護フィルムを2017年11月30日(木)に発売する。 液晶保護フィルム 製品特長は次のとおり。 ●バブルレス機能(気泡が残りにくい特殊加工)で貼り付け時のイライラを解消。 自己吸着タイプで貼り直しも可能。 ●スマートフォンユーザーの女性の悩みに応えた4タイプを用意。 【アクリルガラスで傷がつかない】 ・キズに強い!クリアな画面で見やすさ長持ち。 ・透明度が高く、キズが付きにくい硬度8Hの強化アクリル製。 【指紋がつきにくい 防指紋・光沢】 ・指紋や汚れがついてもキレイに拭き取れる。 ・液晶画面の色彩をより鮮やかに再現する光沢クリアタイプ。 【ショック吸収タイプで画面が割れにくい】 ・特殊コーティング層により、液晶画面への衝撃を吸収。 【のぞき見防止フィルム】 ・上下・左右60°以上傾けると画面の内容が見えなくなる、特殊ブラインド加工のフィルム。人の多い場所での周囲からののぞき見を防止する。 「iPhone X専用液晶保護フィルム」は、ヒサゴより、全国の主要文具店、家電店、雑貨店、Web通販会社、同社グループ会社の通信販売コムニスにて発売される。 ≫ニュース全文を読む

2017年11月13日
大日本印刷(DNP、北島義俊社長)のギンザ・グラフィック・ギャラリー(ggg)は11月15日から2018年1月13日まで、第363回企画展「マリメッコ・スピリッツ ― パーヴォ・ハロネン / マイヤ・ロウエカリ / アイノ=マイヤ・メッツォラ」展を開催する。 オリジナリティ溢れるデザインと色彩センスにより、日本をはじめ世界各国にファンを持つマリメッコ。職人の手技と近代的な工業化の融合がはじまったフィンランドに、明確なヴィジョンと鋭い感性を持った女性、アルミ・ラティア(1912-1979)が登場し、マリメッコが誕生した。彼女は、才能あるデザイナーを発掘する能力にたけており、1951年の立ち上げ当初からデザイナーが自由に創作意欲を発揮できる環境を整え、時代を超えて愛され続けることとなる代表的なデザインパターンを次々と生みだしてきた。制作されたパターンひとつひとつに名前をつけ、デザイナー名と制作年をテキスタイルに明記する革新的な伝統は、作家の創造性を大切にする理念とともに、今日まで受け継がれている。 同展では、そんなマリメッコの現在を支えるデザイナーの中から3名-パーヴォ・ハロネン、マイヤ・ロウエカリ、アイノ=マイヤ・メッツォラ-に焦点をあて、その創作活動に迫る。マリメッコのための代表パターン各4点をはじめ、オリジナル作品や各作家のインタビュー映像などを通して、三者三様の個性を紹介する一方、65年以上もの間不変的に受け継がれてきた、彼らのなかに共通する“マリメッコの精神”とは何かを俯瞰する。また今回、一度も来日したことのない、フィンランド生まれフィンランド育ちの彼らに、あえて“JAPAN”というテーマで新作パターンに挑戦した。彼らのインスピレーションから生まれた“JAPAN”の原形が、高度な技術と情熱を持ったマリメッコの専門家たちの手によってパターン化され、生地として完成する工程の一端も見ることができる。 自然界の美を取り入れ、シンプルなものづくりで日常生活を豊かにしてきたフィンランドのデザインは、日本人の多くに共感され、愛されてきた。そんなフィンランドと日本とが共鳴し合える感性とはどこにあるのか、改めて見つめ直す展覧会となる。 ■作家略歴 Paavo Halonen パーヴォ・ハロネン(1974年、フィンランド東部エノンコスキ生まれ)は、ヘルシンキを拠点に活躍する現代アーティスト/フリーランスのプリントデザイナー。2000年代、トゥルクのアートアカデミーで学ぶ。2011年より、マリメッコの生地デザインを手がけている。自然からのインスピレーションを有機的な抽象パターンに転換することを得意とする。 Maija Louekari マイヤ・ロウエカリ(1982年、北フィンランドオウル生まれ)は、プリント&グラフィックデザイナー。2003年、ヘルシンキ芸術大学在学中に、マリメッコと同大学が主催したデザインコンペに参加して優勝。以来、マリメッコのためのデザインを続けている。明るくグラフィカルなデザインが特徴的。 Aino-Maija Metsola アイノ=マイヤ・メッツォラ(1983年、ヘルシンキ生まれ)は、ヘルシンキを拠点に活躍するイラストレーター/デザイナー。2008年、ヘルシンキ芸術大学卒業。2006年、マリメッコのデザインコンペに参加し、同社コレクションのデザインとして選ばれる。それ以来、マリメッコで継続的にデザインを手がけている。水彩やフェルトペン、グワッシュなど多彩な画材によって、柔らかで繊細な表現から大胆で鮮やかな表現まで、幅広いデザインを紡ぎだす。 ≫ニュース全文を読む

2017年11月08日
大日本印刷(DNP、北島義俊社長)は、佐世保市健康寿命延伸推進協議会が11月18日(土)~26日(日)に開催する「佐世保けんこうウィーク」の期間中、生活習慣病を予防する「DNP健康管理支援サービス」を無償で提供する。 「佐世保けんこうウィーク」期間中、生活者は、佐世保市内のドラッグストアや調剤薬局の店頭で手軽に健康測定(血圧、体組成データの自動取得)を行い、その結果をその場で確認するとともに、店頭の管理タブレット端末や生活者自身のPC、スマホなどから測定の履歴を閲覧することができる。機器を設置した店舗*1は、自分の健康数値を経年観察することの重要性を生活者に啓蒙していく。 *1利用可能店舗は次の通り : 井手薬局栄町店(佐世保市栄町5-9)、そうごう薬局 早岐店(佐世保市権常寺町1524-5)、そうごう薬局 小佐々店(佐世保市小佐々町黒石354-7) 【佐世保市健康寿命延伸推進協議会について】 佐世保市健康寿命延伸推進協議会は、「新たな健康づくりを佐世保から」という思いから、平成29年3月に佐世保市と民間企業等が設立した団体。 佐世保市と民間企業、団体等が連携して、測定、食、運動などの分野で市民の健康づくりを応援する。例えば、飲食店等での健康に配慮したメニューの提供、スポーツクラブやスイミングクラブ等においてお試し体験などの健康づくりのきっかけとなる機会の提供を行う。また、「健康経営」を推進し、働き盛り世代に対して健康づくりのはたらきかけを行う。 <佐世保市健康寿命延伸推進協議会ホームページURL> http://kenkojyumyo-enshin-sasebo.com/ 【「DNP健康管理支援サービス」の概要】 全国の自治体では近年、地域住民の健康診断の受診率が向上しないことが課題となっている。この課題に対してDNPは、地域に密着したドラッグストアや調剤薬局の店頭で、血圧や体脂肪率などを手軽に測定できる「DNP健康管理支援サービス」を提供している。一人ひとりの測定データは、高度な情報セキュリティ機能を備えたDNPのデータセンターで最大3年分を安全に保管するため、生活者は安心してサービスを利用できる。 また、測定するたびにポイントが貯まり、プレゼントに応募できる仕組みを用意するなど、生活者の健康測定の継続と健康意識の向上にもつなげていく。店舗としては同サービスの導入によって、生活者の健康意識を高めるとともに、来店頻度の向上も見込める。 このサービスは経済産業省に採択された健康寿命延伸産業創出推進事業の一環として進めている。 【価格(税抜き)】 初期導入機器費用(1セット)* 236,500円 月額利用料(1セット) 5,000円/月 *初期導入機器1セットの詳細 : 個人認証機器1台(会員カード300枚を含む)、血圧測定器1台、体組成測定器1台、プリンター1台、管理用タブレット端末1台、ポスター5部、リーフレット300部、機器類初期設定作業、歩数計(オプション) 【今後の展開】 DNPは、同サービスを地域に密着したドラッグストアや調剤薬局、企業などに販売し、2020年までに年間5億円の売上を目指す。 またDNPは今後、このサービスを発展させて、ドラッグストア、調剤薬局を病院・クリニック、自治体や介護施設などと連携させるネットワークを構築し、地域医療の活発化を推進していく。 ≫ニュース全文を読む