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2016年10月28日
大日本印刷(DNP、北島義俊社長)のギンザ・グラフィック・ギャラリー(ggg)の第356回企画展「榎本了壱コーカイ記」展を11月11日から12月24日まで開催する。  榎本了壱氏は、時代の気配を鋭く捉え、アート、デザイン、演劇、雑誌編集、公募展など、さまざまなジャンルの文化の海を横断的に「コーカイ」してきたクリエイティブディレクター、プロデューサー、デザイナーだ。  澁澤龍彦の遺作『高丘親王航海記』に啓示を受けて誕生した渾身のカリグラフィと大規模な絵画作品をはじめ、誰もが参加できるコンテンツの先駆けとなったサブカルチャー誌「ビックリハウス」、既成概念を突き破る新しいクリエイターの発掘を試みた「日本グラフィック展」など、1970年代、80年代のカルチャー・シーンに多大なる影響を与えてきた仕事の数々。寺山修司と天井桟敷の活動や勅使川原三郎のダンスのポスターなど、グラフィックデザイナーとしての仕事、そして、榎本氏の脳内を垣間見ることができる、膨大な量のアイディア・ノート『脳業主抜』等々・・・。今回の企画展では、ぎっしり詰まったエノモト・ワールドを放出する。  なお、会期中にギャラリートークが開催される。 開催概要は次のとおり。 ▽日時=11月12日午後4時30分~午後6時 ▽テーマ=「天井桟敷/ビックリハウスの時代」 ゲスト:萩原朔美氏(予定) ▽日時=12月2日午後6時30分~午後8時 ▽テーマ=「日本グラフィック展の時代」 ゲスト:浅葉克己氏+日比野克彦氏(予定)    各回会場=DNP銀座ビル3階 参加定員70名、参加希望者はgggホームページより申し込むこと。 ≫ニュース全文を読む

2016年10月28日
大日本印刷(DNP)の「DNPすまいみらい研究所」と東京大学大学院の千葉学研究室は、2015年4月より、住宅の建具や境界面を切り口として、「近未来のライフスタイルから見る新しい住宅のカタチ」を考える共同研究を進めており、今回その中間成果を発表する展示会とギャラリー・トークを東京・品川区のDNP五反田ビルで開催する。 なお今後もDNPは、「DNPすまいみらい研究所」の活動として、建築工学系大学との共同研究を実施し、そこで生まれた新製品アイデアの事業化を推進するとともに、民間企業との共創活動も展開していく。 【共同研究中間成果展示会とギャラリー・トークについて】 ■共同研究中間成果展示会 ○開催日時 2016年11月19日(土)16:00~18:00、20日(日)10:00~12:00 , 14:00~16:00 ※各回ともに、定員20名(申込み先着順)。 ○これまでの共同研究の内容を、2つのエリアに分けて展示・紹介する。 《PART1エリア》 住宅の建具や境界面が、人の暮らし方やコミュニティのあり方と密接に関わることに注目し、さまざまな世界の事例や素材のリサーチ、国内調査の成果等をパネル展示する。 《PART2エリア》 新しい暮らし方を求める人々のライフスタイルに注目し、具体的な生活者を想定した住宅のこれからのカタチ19案を、模型と図面で展示・提案する。 ■ギャラリー・トーク ○開催日時 2016年11月19日(土) 13:00~14:30 ○スピーカー 東京大学大学院 千葉学研究室 教授 千葉学氏、助教 成瀬友梨氏、講師 海法圭氏 ※定員30名(申込み先着順)。 ※開催場所(展示会、ギャラリー・トークとも) 東京都品川区西五反田3-5-20 DNP五反田ビル ※参加には事前の予約が必要。展示会、ギャラリー・トークともに、DNPすまいみらい研究所のWebサイトより申し込む。 申し込み先URL : http://sumaimirai.dnp/index.html 【DNPすまいみらい研究所について】 (http://sumaimirai.dnp/) 未来の快適なくらしを考える「DNPすまいみらい研究所」では、くらしを営む空間のすべてを「住まい」と定義し、住宅やオフィス、乗り物などの多様な空間における快適さや豊かさを求めて、産・官・学の協力のもと、“未来の住まい”を実現する新たな製品やサービスを創造していく。研究所の活動については、専用ウェブサイトなどで発信していく。 ≫ニュース全文を読む

2016年10月28日
 凸版印刷(東京都千代田区、金子眞吾社長)、日本マイクロソフト(東京都港区、平野拓也社長)、スカイアーチネットワークス(東京都港区、江戸達博社長)は、ブロックチェーン技術を利活用した自治体向けサービスの提供に向けた共同検証プロジェクトを発足しました。第一検証として、ブロックチェーン技術を使った分散処理アプリケーションを試作開発し、実証実験を通した基礎技術検証を2016年10月から開始している。  ブロックチェーンは、暗号技術をベースにした分散型情報管理の技術で、改ざんが困難で、高い故障耐性を持ち、低コストでシステム構築可能なため、金融、行政など幅広い分野での適用が期待されている。  経済産業省では、行政システムにおける電子化の加速化、割高なレガシーシステムの管理・運用コストの低減・効率化などの現状の課題を、行政の効率化、高度化により解決するためにブロックチェーン技術による実証を推進している。  同プロジェクトは、①凸版印刷の自治体向けサービスの企画力と総合対応力、②日本マイクロソフトの技術力、③スカイアーチネットワークスのインフラ運用力、の3社の専門性を生かし、スピーディーに自治体向けソリューション市場への導入を目指す。  また、今後拡大する自治体サービス分野(防災の備蓄品管理、地域ポイント、健康ヘルスケアなど)で、セキュアで安価な自治体向けサービスを開発する。  共同検証プロジェクトでは、第一ステップとして、ブロックチェーンの基礎技術検証の実証実験を行っている。具体的には、さいたまトリエンナーレ実行委員会の協力のもと、「さいたまトリエンナーレ2016」(期間:2016年9月24日から12月11日)のデジタルスタンプラリー・システムへブロックチェーン技術を導入。日本マイクロソフトのクラウドプラットフォームである「Microsoft Azure」上で複数のブロックチェーンサーバを構築し、分散処理のアプリケーションを試作開発した。実際に一般の方が使用するシステムの運用を通して、分散処理の稼動状況などの実践的な検証により、分散型処理技術の有用性を実証する。 ≫ニュース全文を読む

2016年10月28日
大日本印刷(DNP、北島義俊社長)は、金融機関や保険会社向けのクラウドサービス「DNPドキュメント制作・管理システム PROMAX NEO」に、マイクロソフトの表計算ソフトウェア「EXCEL」に対応するオプション機能を追加し、本年11月にサービス提供を開始する。DNPドキュメント制作・管理システム PROMAX NEOは、金融機関や保険会社などが保有する大量のドキュメント類を効率的に運用・管理できるシステムです。今回、従来のWORDやPDFへの対応に加えてEXCELにも対応することで、大量のドキュメントデータを統合した一元管理による運用が可能となり、煩雑なドキュメント作成業務の効率化を促進する。 【「DNPドキュメント制作・管理システム PROMAX NEO」の概要】 同システムは、ドキュメントのデータをシステムで一元管理し、企業の複数部門によるドキュメントの「制作・改訂」、「承認」、「管理」業務を効率化する。今回、既存の3つの機能全てをEXCELに対応させた。 ●改訂ドキュメントの全文検索・一括変更機能 ●制作・承認・管理のワークフロー機能 ●新旧ドキュメント対照表機能(オプション) この他、ドキュメント制作・登録時のサポートサービスとして「紙保管ドキュメントの電子化をサポート」「ドキュメントのユニバーサルデザイン対応サポート」を提供している。 ※「新旧対照表機能」は、ヒューリンクス(本社:東京 藤澤義麿社長)の技術協力を受けて提供している。 【新「DNPドキュメント制作・管理システム PROMAX NEO」の特長】 ●WORDとEXCELのファイル形式のドキュメントに対応 金融機関や保険会社で運用されている多くのドキュメントに対応する。 ●効率的なワークフローによる運用 「制作・改訂」から「承認」「管理」、ドキュメント使用者の文書の「共有」まで、ドキュメントに関係する業務プロセス全体を統合し、効率的なワークフローで運用することができる。 ●低価格・短納期でのシステム導入が可能 現在WORDとEXCELで運用しているドキュメントをそのまま、修正・編集することなく「DNPドキュメント制作・管理システム PROMAX NEO」に登録でき、低価格、短期間での導入が可能となる。 【導入実績】 同システムは、みずほ銀行に導入されている。 【価格】 EXCELオプション価格 : 全文検索・一括変更機能 120万円、新旧対照表機能127万円~ ※本システムの初期導入費用(700万円~)、月額利用料金(55万円~)が別途かかる。 ※紙保管ドキュメントの電子化作業やドキュメントデザインの見直し提案などは、別途費用が発生する。 ※ドキュメントの初期登録作業に、別途費用が発生する場合がある。 ≫ニュース全文を読む

2016年10月27日
RSN Japan(東京都港区、ウォルフガング・アンギャル社長)は、凸版印刷(東京都千代田区、金子 眞吾社長)と富士通エフ・アイ・ピー(東京都港区、米倉誠人社長)が共同で 提供・運営する「サーバ管理型プリペイドASPサービス」を活用し、2016年10月27日より「RIEDEL GIFT CARD」をリーデル青山本店およびリーデル名古屋店の2店舗にて販売を開始する。  ワイングラスのオーソリティーとして世界中のワイン愛好家から信頼されている「RIEDEL」は、ワインを最高の状態で楽しむためのグラス形状のスタンダードを作ったブランド。グラスのラインナップは160種類以上に及び、「RIEDEL」のグラスを贈ることが、ワイン愛好家へのスマートなギフトとして喜ばれている。 「RIEDEL GIFT CARD」を発行することで、カードを贈られた相手はリーデルショップでグラスの専門家から的確な助言を受け自分好みのワインに合う最高のグラスを手に入れることが出来るようになる。また、定期的な開催で人気を博しているワイングラスのテイスティング・セミナーでも利用できるため、「RIEDEL GIFT CARD」をワイン好きな方へ贈ることで、テイスティング・セミナーというユニークな体験をプレゼントすることもできるようになる。 ◆「RIEDEL GIFT CARD」詳細 1. 開始時期:2016年10月27日(木)より提供開始 2. 発行券種:1券種・使い切り型・入金上限額5万円・3千円~5万円まで    千円単位で入金可 3. 有効期限:カード発行日から2年間 4. 取扱店 :リーデル青山本店    〒107-0062東京都港区南青山1-1-1青山ツインタワー東館1F    リーデル名古屋店    〒460-0003愛知県名古屋市中区錦3-6-29 サウスハウス1F 5. 初回発行:2,000枚 6. URL :http://www.riedel.co.jp/  「RIEDEL GIFT CARD」は、カードの残高をデータセンターのサーバで管理する方式を採用してる。カード裏面に印字されたバーコードを店舗設置のタブレットPOSレジ「EC-Orange POS」で読み取り、リアルタイムに残高の減算を行う。複数枚併用で決済する場合は、5枚まで決済可能。また、「RIEDEL GIFT CARD」は、カード裏面のカード番号16桁、PIN番号4桁を専用 サイトに入力することで、お客さま自身がカードの残高と利用した過去の履歴を照会することができる仕組みになっている。 ≫ニュース全文を読む

2016年10月27日
 凸版印刷(東京都千代田区、金子 眞吾社長)と富士通エフ・アイ・ピー(東京都港区、米倉誠人社長)は、日専連ライフサービス(宮城県仙台市、羽生正弘社長)が発行し、生活協同組合連合会 コープ東北サンネット事業連合(宮城県仙台市、宮本 弘理事長)の会員生協店舗で使える組合員コード付ハウス電子マネー「MiiCA(ミイカ)カード」に向けて、共同で運営する「サーバ管理型プリペイドASPサービス」を提供する。  「MiiCA(ミイカ)カード」は、2016年11月1日より、まずは、生協としてはみやぎ生協から導入し、徐々に東北6県に拡大していく。  コープ東北は、地元専門店を事業基盤とする日専連ライフサービスと共同で地域の電子マネーカードを発行し、東北の経済振興をめざす。さらに、日専連ライフサービスが「MiiCA(ミイカ)カード」を発行することで、コープ東北の会員生協店舗と、日専連ライフサービス加盟店で使用できるようにし、店舗事業の融通性と利用者の利便性を高める。また、従来の「MiiCA(ミイカ)カード」の課題であった組合員証と電子マネーの2枚持ちを解消するため、組合員コード付ハウス電子マネーの導入を決定した。 ■「MiiCA(ミイカ)カード」の特長  「MiiCA(ミイカ)カード」は通常のコープポイントに加え、入金1,000円ごとに3ポイント、利用300円(税抜)ごとに1ポイントが上乗せで付与される。16歳以上は誰でも持てる便利なカード。また、日専連ライフサービスホームページで、COOPトリプルカード (みやぎ生協と日専連ライフサービスで提携発行しているクレジットカード)からのクレジットチャージが可能。クレジットチャージでは日専連スマイルポイントが貯まる。(※日専連スマイルポイントとコープポイントはそれぞれのポイントに移行できる。)  また、コープ東北の会員生協店舗だけでなく、日専連ライフサービス加盟店でも利用する事が可能。  「MiiCA(ミイカ)カード」の導入に際しては、凸版印刷と富士通エフ・アイ・ピーの豊富な実績によるスムーズな導入管理、年間稼働率100%(2015年度実績)のシステム信頼性が高く評価され、「サーバ管理型プリペイドASPサービス」が採用された。従来の「MiiCA(ミイカ)カード」における安定した運用と、組合員コード付「MiiCA(ミイカ)カード」を実現する導入ノウハウや、カード製造、プロモーションなど豊富な実績を活かしたシステム提供と導入支援が可能なことによる。また、「MiiCA(ミイカ)カード」に関連する販促・運用業務に一括で対応することができる幅広いソリューションおよび体制も評価され、電子マネーだけでなく、今後は、入会促進などについても凸版印刷が支援する。 ≫ニュース全文を読む

2016年10月27日
共同印刷(東京都文京区、藤森康彰社長)は、パッケージ事業のさらなる拡大を目的に、生活・産業資材部門の主力工場である守谷第一工場(茨城県守谷市)に新棟を建設し、今後3 年間で総額 約100 億円をパッケージ事業に投資して、生産環境の再構築ならびに生産体制の増強・再編を行う。施策の概要は下記の通り。 なお、生活・産業資材部門では、紙器・軟包装、医薬・産業資材、チューブ、建材の各事業を合わせた5 年後の売上高300 億円をめざして、引き続き事業の拡大を図っていく。 1.軟包装事業 軟包装事業の戦略的拡大のため、守谷工場の敷地内に、新たに軟包装の専用工場を建設する。新棟には、従来の印刷・加工機に加え、液体用パッケージの製造ラインを増設し、当社が注力する「ハンディキューブ 」をはじめとする製品を柱に軟包装分野の拡大を進める。また、国内最新鋭の生産環境を構築してFSSC22000※の認証を取得し、お客に安心・安全な包装材料をお届けする体制を強化する。 ※FSSC 22000…食品安全マネジメントシステムのひとつ。国際規格であるISO 22000 と、それを発展させたISO/TS 22002-1(またはISO/TS 22002-4)を統合し、国際食品安全イニシアチブ(GFSI)が制定 2.紙器事業 2016 年9 月28 日に発表した「日本製紙株式会社(日本製紙)との紙器事業合弁会社の設立に関するお知らせ」の通り、合弁会社「共同NPI パッケージ株式会社」を設立する。新合弁会社が引き継ぐ、当社および日本製紙が受注している紙器製品の生産を守谷工場に集約して合理化を進め、高度な生産性と製造環境を備えた紙器専用工場に再編する。 なお、日本製紙とは、紙器事業について技術協力も含めた積極的な協力関係を推し進めていくことで合意している。 ≫ニュース全文を読む

2016年10月27日
東京国立博物館と凸版印刷株式会社が2013 年1月に、東京国立博物館・東洋館地下1階にリニューアルオープンした 「TNM & TOPPAN ミュージアムシアター」(ミュージアムシアター)は、2016年10月21日(金)に10万人目のお客を迎えた。 10万人目を迎えた16 時の上演回では、東博館長・銭谷眞美氏、凸版印刷文化事業推進本部長・中村直靖氏からの挨拶に加え、ミュージアムシアター演目として最も人気が高く、また今年国宝指定が決定した「 洛中洛外図屛風(舟木本)」(東博所蔵)の四分の一サイズの複製リーフレット(10 万人記念シール付)を、会場のお客全員に記念品として贈呈した。 東博と凸版印刷は、2007 年より文化財の新しい公開手法に関する共同プロジェクトを推進し、その活動の一環として、東博の収蔵品を中心とした文化財をテーマにしたVR 作品を共同製作し、これまでに延べ50 タイトルを上演してきた(リニューアルオープン以降は24 タイトル)。開館以来、専属ナビゲータによるライブ解説で、VR ならではの視点から、新たな文化財鑑賞体験ができる施設として評価を得て多くの来場者が訪れた。 ≫ニュース全文を読む

2016年10月27日
大日本印刷(DNP)は、CLO(Card Linked Offer)の米国を拠点としたグローバル推進団体『CardLinx Association』(CardLinx)のテクノロジープロバイダー枠に日本企業として初めて加入する。 【CLOの概要とDNPの取り組み】 CLOは米国で提唱されたマーケティング・店舗送客手法の一つ。一般的には、クレジットカード利用者の属性や利用履歴を基に、来店誘導となるクーポンなどを配信する。カード会員は、事前にWebサイトなどでクーポンの利用をエントリーし、指定された店舗で、指定のクレジットカードで決済すると、後日自動的にキャッシュバックなどの特典を受けることができる。利用者、クレジットカード会社、店舗それぞれにメリットをもたらすサービスとして、米国では100億ドル以上の市場となっている。 日本でも、クレジットカード会社などで、この取り組みが始まり、生活者の購買行動に連動したマーケティング施策として関心が高まっている。 DNPは、2016年3月に日本ユニシスと共同で「CLOを活用した購買連動キャンペーンプラットフォーム スマートキャンペーンTM」を開始し、流通・小売業の発行する会員カードの購買データと、POS情報を連携したCLOサービスを国内で展開している。 ≫ニュース全文を読む

2016年10月27日
大日本印刷(DNP、北島義俊社長)は、さまざまなテーマで企画制作した日本のコンテンツを海外の“場”に展開し、生活者とのコミュニケーションを深める事業を開始する。第1弾として、マレーシアのクアラルンプールで営業する「ISETAN The Japan Store」のイベントスペース「CUBE_1」で、10月27日(木)~11月30日(水)、蜷川実花写真展「trans-kyoto photographs by Mika NINAGAWA collaboration with Rhizomatiks」を開催する。 【DNPの“場メディア事業”の概要】 デジタル化やネットワーク化、グローバル化が進み、生活者の情報との接点が多様化するなかで、DNPは書店や学校などの“場”もメディアとして捉え、デジタルサイネージを活用したコミュニケーションサービスなどを行っている。また、「京都文化遺産プロジェクト」での4K映像の企画制作、ルーヴル美術館やフランス国立図書館と共同でITを活用した芸術文化に親しむための新しい鑑賞方法を開発してきたDNPミュージアムラボなど、さまざまな事業を展開している。 また、DNPの顧客企業の多くが海外進出をする中で、自社の製品やサービスだけでなく、日本の文化や芸術を海外でも発信し、現地の生活者に浸透させていきたいとの要望がある。 DNPは、これまでのノウハウを活かすとともに日本のアーティストとのコラボレーションなども行い、海外の生活者の動線上にあるリアルな“場”をメディアと捉えて、その場にふさわしい日本のコンテンツや新しいコミュニケーションサービスを提供する“場メディア”事業を展開する。主な活動は次の通り。 ○“場”をメディアとして捉えたイベントや展覧会などの企画・プロデュース・運営 ○“場”にふさわしいコンテンツの企画・制作、ライセンス管理 ○さまざまなクリエイターやアーティスト、職人や文化人とのコラボレーションによる新しい表現の探求 「CUBE_1」では、年間を通して趣向を凝らしたイベントを実施する。 【イベントスペース「CUBE_1」について】 三越伊勢丹ホールディングスとクールジャパン機構の合弁会社「Isetan Cool Japan Department Store SDN. BHD.(Malaysia)」が運営する「ISETAN The Japan Store」は、日本の商品等を通じて日本文化を“クールジャパン”として発信する店舗。その3階「THE CUBE」は、日本のさまざまなコンテンツによって多様な日本文化が体感できるフロアになっている。 「THE CUBE」にあるイベントスペース「CUBE_1」では、日本を代表するクリエイターやアーティスト、職人や文化人等とのコラボレーションによって、来場者にさまざまな日本文化の体験を提供していく。 【オープニング企画:京都を蜷川実花氏の独特の色彩感覚で撮り下ろした写真展】 建都から1200年以上の歴史を持つ日本文化の中心的な都市・京都では、多くの伝統的な社寺や祭礼、着物や美術工芸などが今も生きています。同時に、先端的な研究やコンテンポラリーアート、ゲームなどもこの街から生まれており、伝統と先進性が同居していることが魅力となっている。 この京都の良さを、今、世界で注目されている現代写真家・蜷川実花氏が撮り下ろした写真展「trans-kyoto」を「CUBE_1」オープニング企画として開催する。独特の色彩感覚で、社寺から芸舞妓まで、蜷川氏が本展のために撮り下ろした作品も展示する。また、注目を集めるメディアアート集団・ライゾマティクスとのコラボレーション映像作品の展示も行う。 写真展名 : 「trans-kyoto photographs by Mika NINAGAWA collaboration with Rhizomatiks」 会期 : 2016年10月27日(木)~11月30日(水) 開館時間 : 午前11:00 ~午後9:00 (最終入場 午後8:30) 入場料 : 大人(18歳以上)RM30(マレーシア・リンギット)、子ども(7-17歳)RM15 会場 : CUBE_1 「ISETAN The Japan Store Kuala Lumpur」3F (50 Japan Sultan Ismail 50250 Kuala Lumpur, Malaysia) 主催 : Isetan Cool Japan Department Store SDN. BHD./大日本印刷株式会社 キュレイション : 後藤繁雄 +G/P gallery 協力 : 小山登美夫ギャラリー  特別後援 : 京都市  協賛 : 国際交流基金アジアセンター ■蜷川実花(写真家・映画監督) : 写真家、映画監督 木村伊兵衛写真賞ほか数々受賞。映画『さくらん』(2007)、『ヘルタースケルター』(2012)監督。映像作品も多く手がける。2008年、「蜷川実花展」が全国の美術館を巡回。2010年、Rizzoli N.Y.から写真集を出版、世界各国で話題に。2016年、台湾の現代美術館(MOCA Taipei)にて大規模な個展を開催し、同館の動員記録を大きく更新した。2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会理事就任。www.ninamika.com ≫ニュース全文を読む