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2013年03月22日
大日本印刷(DNP、北島義俊社長)のギンザ・グラフィック・ギャラリー(=ggg)の第320回企画展「TDC展2013」を4月4日から27日まで開催する。 「TDC2013」は、東京タイプディレクターズクラブが主催する先端的なタイポグラフィ&デザイン作品が一堂に会する国際アニュアルデザインコンペティション「東京TDC賞2013」の成果を見てもらうもの。 2012年秋、「東京TDC賞2013」に寄せられた3,015点(国内:2,006点、海外25カ国・地域より1,009点)の応募作品の中から厳正な審査の結果、グランプリ1点、特別賞2点、TDC賞5点、RGB賞1点、タイプデザイン賞1点が選ばれた。同展では、これらの受賞10作品をはじめ、ノミネート作品、優秀作品など、国内外の優れたタイポグラフィ&デザイン作品、あわせて約100点を展覧する。  会期中の4月6日、デザインフォーラムが開催される。開催概要は次のとおり。▽日時=4月6日午後12時30分~午後6時30分(予定)▽会場=女子美術大学杉並キャンパス▽主催=東京タイプディレクターズクラブ▽共催=ギンザ・グラフィック・ギャラリー▽協力=女子美術大学 先着・事前予約。詳細はTDCサイトwww.tdctokyo.org ≫ニュース全文を読む

2013年03月22日
大日本印刷(DNP)の100%子会社で、電子メディアを利用したソリューションの企画・制作を行うDNPデジタルコムは、クラウドサーバーで最大100万点のコンテンツを管理し、通販カタログなどに掲載された商品画像を認識して、リアルタイムにARコンテンツを表示する「クラウド型AR画像認識サービス」を開始する。DNPデジタルコムは2010年よりAR技術を活用した各種サービスを提供しており、今回の新サービスにより、印刷媒体とスマートフォンを連動させた多様な情報サービスを実現する。 なお、同サービスは、株式会社千趣会が2013年3月12日に配信開始したスマートフォン向けの通販用無料アプリケーション(アプリ)「ベルメゾンカタログプラス」に採用された。*ベルメゾンカタログプラスのダウンロード用URL :iPhone用: https://itunes.apple.com/us/app/berumezon-katarogupurasu/id473182642?l=ja&ls=1&mt=8AndroidTM搭載端末用: https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.co.senshukai.ordernumsearch *DNPデジタルコムのARサービスの詳細情報確認用URL  :http://www.dnp-digi.com/solution/web/arsolution.shtml 【クラウド型AR画像認識サービス提供の背景】従来のARサービスでは、アプリ容量やスマートフォンの処理能力などから、1冊の通販カタログで表示できるARコンテンツは最大で100点程度でした。これに対して、「通販カタログの数百点以上の商品画像を認識させたい」「アプリを更新せずに商品画像やARコンテンツを追加・変更したい」といった企業の声が多くあった。スマートフォンのカメラで印刷媒体を撮影し、それによってウェブサイトや動画コンテンツなどをスムーズに表示させたいという生活者のニーズも高まっており、一方、携帯回線の高速化や画像認識技術の進展などで市場環境も整ってきた。そこでDNPデジタルコムは、AR技術を活用した新たな「クラウド型AR画像認識サービス」の提供を開始する。 【クラウド型AR画像認識サービスについて】スマートフォンを活用した従来のARサービスの場合、実物の画像を認識し、表示する動画や静止画などのARコンテンツを変更・削除するには、アプリ自体を更新する必要があった。同サービスは、画像認識の精度と速度に優れた米国Qualcomm社のAR開発キット「Vuforia SDK 2.0」の採用により、アプリを更新することなく、通販カタログなどの掲載画像を認識し、動画や静止画などを表示することが可能。膨大な商品やARコンテンツの管理と、頻繁な追加・削除などへの対応が必要な場合に最適なサービス。1.最大100万点のコンテンツの利用が可能従来、アプリに収録して通販カタログに合成して表示できるARコンテンツは最大100点程度だったが、同サービスでは、クラウドサーバーで認識用画像とARコンテンツを最大100万点程度まで保管し、サービスに利用できる。2.クラウド環境で画像やARコンテンツの変更・追加・削除を容易にカタログに掲載する商品の実物画像と、各種ARコンテンツ(動画、静止画、ウェブサイトのURL、商品の在庫情報など)の変更・追加・削除をクラウド環境でリアルタイムに行える。アプリ配信ストアによる再審査が不要なため、スピーディかつ柔軟な運用が可能。 【「ベルメゾンカタログプラス」で導入】千趣会が提供する「ベルメゾンカタログプラス」は、従来の「注文番号検索アプリ」に、「かざしてチェック(AR)」機能を付加してバージョンアップしたスマートフォン用アプリ。カタログの「かざしてチェック」マークが付いた商品画像を、アプリを起動して撮影すると、カタログにはない追加情報を見ることができる。対象商品の使用シーンの動画や、カタログに掲載しきれなかったファッションコーディネイトの例やカラーバリエーションの画像などが閲覧できるため、生活者は商品がイメージしやすくなり、より納得感を持ったネット通販での商品購入ができる。アプリからベルメゾンネットにリンクしているため、スムーズに購入手続きまでを行うことができる。       ≫ニュース全文を読む

2013年03月21日
凸版印刷(東京都千代田区、金子眞吾社長)は、凸版印刷のオリジナル書体である『凸版明朝体』および『凸版ゴシック体』をもとに、電子出版コンテンツを読みやすくする新書体の開発に着手、試作を行った。まずは本文用明朝体について、2013年夏ごろのサンプル出荷を目指す。 ■ 凸版印刷のオリジナル書体について 凸版印刷のオリジナル書体は、1956年に活版印刷用として設計され、文芸作品をはじめとする数多くの書籍で用いられ、エンターテインメントの一部として、それぞれの作品を支えてきた。 書体デザインは、現代のデジタルフォントにも多大な影響を及ぼした「築地体」を源流としている。平明単純で誰にでも書けそうな書体を理想とし、それ以前の書体に見られた筆の運びとは一線を画す、ペンで書いたようなモダンなデザインが特長だった。この特長により、読者を現実から作品の世界へと自然に誘う書体として、出版社や読者から高い評価を得てきた。 そして、1969年には日本におけるコンピュータ組版への転換に合わせ、他社に先駆けてCTS用のデジタルフォント(ビットマップフォント()へ移行した。また1990年には、コンピュータの高性能化を背景とした品質向上のためにアウトラインフォント化し、さらに2005年にはDTPの普及に伴う汎用フォント化(OpenType)を行うなど、時代の変遷による市場のニーズにも最適な形で応えてきた。 ■ 新書体について 近年、高精細なディスプレイを持つスマートフォンやタブレット端末の普及、およびネットワーク環境の高速化などを背景としたデジタルネットワーク社会の進展に伴って、電子端末で文字を読む機会が増えている。 凸版印刷は、急速に進む電子化の中で、あらためて読みやすさについて考え、これからの情報コミュニケーションを支える情報流通基盤の進展を目的として、新書体の開発に着手し、読みやすく、作品のイメージが読者の記憶に残りやすい文字の開発に取り組んでいく。 (1) 本文用の新しい明朝体 ペンで書いたようなキレのある仮名など、『凸版明朝体』の特長を最大限に引き出し、電子出版コンテンツの読みやすさを考えて設計された書体。 従来の印刷用書体は、印刷工程による文字の太り(つぶれ)などを想定して、細身に設計されていた。電子端末での表示では、このような文字の太りがないことを考慮して文字の線の太さをデザインし直す。また、日本語の長文を縦組で表現した場合に最大の読み心地が得られるよう、デザインを改良する。 (2) 本文用の新しいゴシック体 『凸版ゴシック体』の特長を最大限に引き出し、電子出版コンテンツの読みやすさを考えて設計された書体。 近年、インターネットの普及や製品・サービスにおけるグローバル化によって、日本語文章での横文字の増加や、あるいは文章を横組で組む機会が増えている。このような点を考慮し、長文を横組で表現した場合に最大の読み心地が得られるようにデザインを改良する。 これまでのゴシック体のデザインで多く見られた文字の上下のラインをそろえるデザインではなく、文字が持つ固有の大きさや形を尊重し、文章に自然な抑揚を持たせることによりリズム感があり心地よく読み進められるデザインを実現する。 (3) 見出し用の文字 見出し用の明朝体およびゴシック体は、活字の伝統を引き継ぎ、力強い筆勢を感じさせる見出し文字を復刻させるべく、見出し用として使われていた「36ポイント活字」をもとにして新たにデザインする。 (4) 欧文の文字 欧文は、これまでの凸版書体として使われたいたものをもとにせず、電子媒体上で和文と欧文の違いが見えるような、さらに文章中で存在感があるような欧文として新たにデザインする。 特に、ゴシック用の欧文は既成概念にとらわれず、サンセリフ(ではなくスラブセリフ系の書体を設計し、力強い線画でリズム感のある和文のイメージにマッチさせる。 ■ 今後の目標 凸版印刷は、オリジナル書体の開発を推進し、2016年春までに本文用の新しい明朝体やゴシック体、見出し用の文字など、計5書体の提供開始を目指す。 さらに、電子出版コンテンツにとどまらず、デジタルコンテンツ全般において、より多くの読者に読みやすく、作品のイメージを受け取りやすい環境を提供するため、さまざまなサービスに凸版印刷オリジナル書体を投入していく。   ≫ニュース全文を読む

2013年03月21日
共同印刷(東京都文京区、稲木歳明社長)は、カタログやチラシなどの商品情報データベースを活用し、iPad向けの電子カタログアプリを短納期で制作できる「データベース直結型の電子カタログアプリ制作サービス」の提供を開始した。 電子カタログアプリの多くは、印刷用データが完成(校了)した後、そのPDFデータを利用してアプリを制作する。このため、デジタルデバイスでの表示は最適なものとは言えず、閲覧しにくいケースもあった。そこで同社は、カタログ制作用の商品情報データベースを、デジタルデバイスでの閲覧に最適なレイアウトで表示する電子カタログアプリを、簡単・便利に制作するシステムを開発した。 同システムは、iPad(iPad miniも含む)専用ビューアーとそのコンテンツ編集・設定ツールで構成している。商品情報データと関連画像や動画などの素材、画面表示に使用するレイアウトデータがあれば、ツール設定だけで電子カタログアプリを提供できる(プログラミング不要)。 専用ビューアーは、iPad用に最適化されたレイアウトで商品情報を表示し、動画などのリッチコンテンツの表示・再生も可能なため、カタログ商品の訴求効果を高められる。また、アプリ内に商品情報データベース機能を有するため、簡単な検索機能も実装している。同サービスにより、電子カタログ制作が効率的に行えるため、イベント開催時などの短納期作業にも対応できる。  今後は、Android、iPhone向けの開発も進め、各種メーカーや訪問販売、店頭販売など流通業界向けの営業支援ツールとして積極的に提案し、関連業務の受託サービスを含め3年後に10億円の売上げをめざす。 【主な特長】① コンテンツ編集・設定ツールと専用ビューアーで、素早  く・簡単・効率的な制作が可能② タブレット画面に最適化したレイアウト表示が可能③ 商品データベースを最大限有効活用④ データベース検索機能を実装 【販売金額】   カスタマイズ内容によって異なる。   なお、同システムで制作した電子カタログアプリを、3月21日にグランドオープンしたJPタワー(東京都千代田区)で開催のイベント「ふるさと小包 味祭り~日本全国を元気にする物産展~」(主催:日本郵便株式会社)の会場用電子パンフレットとして初提供する。同イベントは、郵便局の通販カタログ「ふるさと小包」に掲載の生産者が出展する物産展で、同社は協賛・運営受託をしている。  ■イベント概要 「ふるさと小包 味祭り~日本全国を元気にする物産展~」  開催日:2013年3月21日~3月24日  開催時間: 3月21、23日  11:00~19:30          3月22日    11:00~18:30          3月24日    11:00~17:00  場 所:東京駅前JPタワー (東京中央郵便局) 地下1階「東京シティアイ」イベントスペース       詳細は http://tokyocity-i.jp※ イベント情報 http://tokyocity-i.jp/event/  主 催:日本郵便株式会社  共 催:株式会社郵便物販サービス  協賛・受託運営:共同印刷株式会社、ジャパンケーブルキャスト株式会社            ≫ニュース全文を読む

2013年03月19日
 日本印刷産業連合会(日印産連、足立直樹会長)は、労働衛生協議会(岩崎好陽委員長/公益社団法人におい・かおり環境協会会長)の活動として、現状における印刷業界の化学物質による健康障害防止対策の実態調査を行い、このほど結果がまとまり発表した。    日印産連では、平成24年7月に労働衛生協議会を設立し、労働衛生セミナーの開催や「健康障害防止対策基本方針」の発表や『健康障害防止対策パンフレット』の配布など、各印刷事業所の健康障害防止対策推進に向け、活動を展開してきた。  活動から7ヵ月が経過し、各印刷事業所の対策の進展状況を把握するため、平成24年6月に実施した「各事業所での化学物質の取扱いに関するアンケート」と同様、同名のアンケート調査を平成25年2月に会員企業(10団体9,270社)に依頼し、2,030社から回答を得た(回収率22%)。    その結果、労働安全衛生関連法令(有機溶剤中毒予防規則、特定化学物質予防規則、がん原性指針(平成24年健康障害を防止するための指針公示第23号)に該当する化学物質を使用している事業者の労働安全衛生法に基づく措置については「作業環境測定の実施」で前年25%に対し54%の実施率(6ヶ月以内の実施予定を含む)であり、「特殊健康診断の実施」は、同35%に対し65%の実施率(同)と改善している。同化学物質を使用している事業者は968社(有効回答数48%)で、前年の1,941社(72%)に比べ減少している。また新たに同化学物質を使用しない製品に切り替えた事業所も625社(31%)になり、洗浄剤等の切り替えが進んでいる実態が判明した。 また、遵法措置については、換気装置の設置、作業環境測定の実施などそれぞれの項目についてほぼ倍の実施率に達していることがわかり、業界全体として健康障害予防対策が大きく進展し、業界あげて取り組みの成果が出始めていることを表す調査結果となった。    労働衛生協議会ではさらに徹底した予防策を推進するため、同アンケート調査結果に基づく課題の抽出と対応策、印刷工場内の作業環境実測調査に基づく具体的改善策、及びより有害性の低い洗浄剤等の推奨方法のとりまとめを行い、業界全体に周知、徹底していくことが決定している。    なお、同アンケート調査結果の詳細は、日印産連のホームページからもダウンロード(PDF)することができる(近日中にホームページに掲載)。 ≫ニュース全文を読む

2013年03月18日
公益社団法人日本印刷技術協会(JAGAT、塚田司郎会長)は、2013年3月26日『page2013レポート』を発行し、当日特別セミナー「印刷ビジネストレンド2013」を開催する。   「2013年のトレンドはpageからはじまる」。pageを起点におさえておきたい2013年の印刷ビジネストレンド、注目すべき技術、動向を探る。JAGAT『page2013レポート 』の発刊を記念し、デジタル印刷、ポストプレス、メディアの動向など、drupa2012~page2013~Hunkeler Innovation Day2013に見る技術の変遷を解説。新たな未来に向かって印刷ビジネスを目指す方々向けの特別セミナーを開催する。   開催概要は次のとおり。 ●主催:公益社団法人日本印刷技術協会(JAGAT) ●日時:2013年3月26日13:00-17:00 ●会場:(公社)日本印刷技術協会 JAGAT 3階セミナールーム ●参加費:JAGAT会員 7,500円/一般 10,000円(税込※各々『デジタル印刷レポート2012-2013』の費用を含む) ●詳細:http://www.jagat.jp/content/view/4834   ■ セミナー内容・スケジュール (講師や時間割はやむを得ず一部変更する場合がある)  【内容】 ■13:00-13:20 keynote「page2013概況報告と展望」 JAGAT 専務理事 相馬謙一 氏 ■13:20-14:05 「page2013に見るデジタル印刷・周辺の動向」 バリューマシーンインターナショナル 取締役副社長 宮本泰夫氏 ■14:05-14:30 「page2013に見る電子カタログ、チラシ」 JAGAT研究調査部シニアリサーチャー 千葉弘幸氏 ■14:40-15:40 page2013注目製品紹介  クロスデザイン /ジーティービー /ビジュアル・プロセッシング・ジャパン ■15:40-16:25 「ポストプレスとメディア関連情報  drupa2012~page2013~Hunkeler Innovation Dayの技術の変遷ポイント」 JAGAT客員研究員/メディアテクノス 代表取締役 井上 秋男氏 ■16:25-17:00 まとめ 「印刷ビジネストレンド2013」 JAGAT研究調査部部長 郡司 秀明 氏                   ≫ニュース全文を読む

2013年03月18日
公益社団法人日本印刷技術協会(JAGAT、塚田司郎会長)は、2013年3月26日に『page2013レポート』を刊行する予定。多くの出展社より最新情報・ソリューション・サービス情報が披露され、約6万5000人が来場されたpage2013のエッセンスを誌上にて紹介している。なお『JAGAT info』別冊として発行。JAGAT会員企業には1冊無償配布する。 page2013の技術動向とカンファレンス+セミナー+ワークショップの報告が詰まった1 冊。●来場できなかった方々には⇒page2013のトレンドと注目すべきポイントを解説 ●来場した方々には⇒新たな視点でのpage2013の注目ポイントを再整理するために   【内容】 ■展示会レポート ・ デジタル印刷・周辺技術の動向 ・ 「ポストプレス」と「新聞メディア関連」の出展動向 ・ MISは印刷工程すべてを網羅した司令塔に ・ 新書体でフォントの新たな魅力をアピールできるか ・ 制作の現場が本当に必要なものとは何か ・ 顧客ニーズが高まる電子書籍への対応が急務 ・ 印刷物と共存し付加価値を生み出す技術 ■カンファレンスレポート ・ page2013基調講演ワンポイント解説 ・ 印刷会社のためのデジタルサイネージ ・ タブレット・スマートフォン時代の電子カタログ・チラシ ・ コンテンツビジネスの収益化 ・ IT・Web・モバイルを駆使するARや電子書籍のサービス ■セミナーレポート ・ 変わる!変える!印刷業の営業モデルを考える ■ワークショップレポート ■誌上展示会 (出展された主な機材、ソフトウェア、ソリューションなど)他   発行:公益社団法人日本印刷技術協会 体裁:A4 判 52ページ 価格:1,000円(税込)   ≫ニュース全文を読む

2013年03月18日
公益社団法人日本印刷技術協会(JAGAT、塚田司郎会長)は、2013年4月25日から7月4日に全6回(20時間)でレスポンス広告に関するグループコンサルティング研修を開催する。 これからの印刷業は、印刷物を提供するだけではなく、顧客のビジネスを支援することまで寄り添う必要がある。特に販促予算が削減されている中で、販促用印刷物(広告、チラシ、ポスター、DM等々)の費用対効果を高めることは、印刷発注者の大きな課題と言える。もし、印刷会社が顧客の収益向上に寄与する販促用印刷物を提供できるのであれば、顧客から大きな信頼を獲得できる。それを実現する一つの考え方として近年注目されているのが、レスポンス広告だ。この考え方の軸には、セールスエンジニアリングデザイン(SED)がある。SEDは、広告づくりの「型」であり、着手条件、レイアウトやアイキャッチの指標、ストーリー要素、メッセージ開発など体系化された手法で、再現性があり繰り返し使えることも実証されている。 SEDを開発した岩本氏が、その理論、事例を徹底解説し、参加者自らがクライアントに提案するレスポンス広告をつくる―自社事例を開発する実践塾だ。 ※セールスエンジニアリングデザイン(SED)は、イズ・アソシエイツの登録商標。   ■ 開催概要 「第3期 レスポンス広告実践塾」 日 時:第1回 2013年4月25日第2回 2013年5月9日 第3回 2013年5月23日第4回 2013年6月 6日第5回 2013年6月20日第6回 2013年7月4日 会 場:公益社団法人日本印刷技術協会 セミナールーム 参加費:JAGAT会員限定:157,500円(税込)   ※研修詳細は下記URLを参照のこと。 http://www.jagat.jp/content/view/2974             ≫ニュース全文を読む

2013年03月15日
グラパックジャパン(東京都墨田区、湯本好英社長)は3月13日、第2回Wedys(ウエディス)デザインコンペティション表彰式を港区西麻布・富士フイルム西麻布ビル2号館ショールームで開催した。今回は全国から188名204点の応募があり、大賞に東京藝術大学美術学部・宮嶋龍太郎さんの「今助けにいくぞ!」が受賞した。 冒頭、湯本社長は「Wedysの動く技術をうまくつかって一味もふた味も違う印刷物に広げたい。今年の夏頃から世の中に登場予定で、鋭意生産中だ。Wedysはこれで終わりではなく、ジャパンショップで展示した大きなサイズまで可能だ。Wedysは虚像、一言でいえばモアレであり、モアレを使って画像を作りだす」とWedysの特長を説明した。 今回のコンペティションの審査を務めた杉山久仁彦氏(DWH主宰・Wedysデザインコンペティション・プロデューサー)は、「今回から学生のみではなく、新たにフリーデザイナー部門を設けた。さらに課題Aのイラストに加え、課題Bとして企画書を加えたが、残念ながら企画部門は入選者なしだった。中でも大賞と準大賞はWedysの目線とイラストの整合性が秀逸だった」と審査総評を述べた。 湯本社長から入賞者に賞状ならびに賞金と賞品(デジタル素材集)が贈られた。 大賞の宮嶋さんは「今回のコンペは知人から知った。最初は力試しと思ったが、部品10個を取り寄せ、いろいろ考えてやった。まさか大賞が取れるとは思っていなかったので大変嬉しく思い、賞金の20万円は学生にとっては大きい」と喜びを語った。   同コンペティションは、全国の美術系大学、短期大学、専門学校のデザイン科学生とフリ―デザインを対象に、動く印刷「Wedys(ウエディス)の目玉パターンを用いたデザインを2013年1月15日~2月12日募集した。 Wedysは、グラパックジャパンが国際特許を申請中のグラフィックアート技術で、目の瞳などにスムーズな動きを付加することができる。 入賞作品は、3月13日から22日まで(土日祭日は除く)、富士フイルム西麻布ビル2号館ショールームで展示する他、同社のホームページで見ることができる。  入賞者は次のとおり(敬称略)。【大賞】▽「今助けに行くぞ!」宮嶋龍太郎(東京藝術大学 美術学部)【準大賞】▽「絶叫!!!!!!!」新井悠美(東京モード学園)▽「アンクルT」佐々木ひろゆき(フリ―デザイナー)【審査委員賞】▽「目いろ(迷路)」大原裕彦(東京モード学園)▽「鼻くんくん」福山美希(東京モード学園)▽「目は口ほどにものを言う」三浦早央里(日本工学院 八王子専門学校)▽「鮃と鰈」森翔平(HAL名古屋 CG学部)▽「目に付く感じ(漢字)」山本綾音(東京モード学園)【新人賞】▽「“少年よ大志を抱け”」生沼璃伽子(女子美術大学)▽「線ピエロ」大津銀(東京モード学園)▽「女心」早川凛(多摩美術大学)【優秀賞】▽「防犯カメラ」安藤良平(和光大学 表現学部卒)▽「目があったらウエディング」片野里美(東京モード学園)▽「dig」川原世史香り(多摩美術大学)▽蛇のeyeQ(目力)の文字を意識した動く目」白石英憲(崇城大学 芸術学部)▽「友達」平田央(HAL名古屋 CG学部)▽「stupid face」深野勇輔(フリ―デザイナ―)▽「抵抗」藤川貴太(HAL名古屋)▽「異文化交流」本橋愛美(東京モード学園)▽「世界」安田眞未(東京モード学園)▽「これでもラブラブ」吉田彩奈(東京モード学園)   [caption id="attachment_5999" align="aligncenter" width="300"] 左から湯本社長、大賞の宮嶋龍太郎さん真ん中の作品が大賞の「今助けにいくぞ!」[/caption] ≫ニュース全文を読む

2013年03月14日
 大日本印刷(DNP、北島義俊社長)は、生活者の価値観やライフスタイルなどに注目して構築した独自の「消費者価値観データベース(価値観DB)」を活用し、製品やサービスの実用性の検証や改善ポイントの抽出を的確に行う「行動観察調査サービス」を3月14日に開始する。同サービスは、調査対象者の価値観を把握した上で行動観察調査を行うもので、調査結果に対して、価値観に基づく解釈を導き出すことによって、より精度の高い分析を実現する。★「消費者価値観データベース」を活用した行動観察調査サービスの詳細はこのURLで確認できる。http://www.dnp.co.jp/cio/solution/detail/10080199_5309.html  【サービス開始の背景】生活者の価値観やライフスタイルなどの多様化に伴い、生活者の消費行動だけでなく、潜在的な深層心理を把握することがマーケティングの重要課題となっている。製品やサービスを利用する生活者の行動を観察し、その内面にある価値観や嗜好を把握して、新製品、新サービスの開発に活かす「行動観察調査サービス」を導入する企業も増えている。しかし、調査対象の偏り(価値観が似ている/似ていないなど)によって、同じ調査から導かれる結論が異なることもあり、新製品・新サービス開発の方向性などに影響を与える場合がある。この課題に対してDNPは、独自開発した価値観DBによって調査対象者の価値観の概要を事前に把握し、行動観察と組み合わせることで、企業のニーズに合致した、分析精度の高いマーケティングサービスを開始する。 【行動観察調査サービスの概要と特長】DNP独自価値観DBは、20~60代の男女15,000人に実施した、価値観やライフスタイル、購買行動に関するアンケート結果(138問、1,126項目)をデータベース化した。この調査結果を活用して今回開始する行動観察調査サービスは、性別・年齢・居住地域などの基本属性、購買行動*などの情報に加えて、生活者の心理や購買に関する意識、コミュニケーション時の傾向などの“価値観”を踏まえた行動観察調査。*価値観DBでは、購買行動を8段階(①背景→②欲求認識→③情報探索→④購買前評価→⑤購買→⑥消費→⑦購買後評価→⑧共有)に分け、各段階の設問への解答を集約している。設問例:②欲求認識段階では、認識のきっかけや認知経路など、④購買前評価段階では、情報の内容、参照した情報源、信頼する情報発信者など。1.豊富なマーケティング・リサーチのノウハウDNPは40年以上にわたって、多種多様な業界の企業に対してマーケティング・リサーチを展開している。企画・設計から実際の調査・分析、報告書や企画提案書の作成まで、専門スタッフによる一貫体制のもと、人間工学や心理学などの学術的な知見も活かした分析サービスを提供する。2.関係者全員によるワークショップの実施調査の実務担当者だけでなく、調査テーマに関連する部署の担当者も、原則として、実際の行動観察調査に立会い、調査後のワークショップに参加する。これによって調査結果の社内共有が円滑に進むだけでなく、日常業務を踏まえた各人の“気づき”が共有し、課題解決に有効なアイデアを出し合うことで、より確実で具体的な開発・改善にとつなげることができる。3.アイトラッキングやニューロリサーチなどとの組み合わせが可能生活者の行動の観察と同時に、行動する際の視線の測定(アイトラッキング)や脳波の測定(ニューロリサーチ)も実施できる。商品や販促物などの「どの部分に注目して行動したのか」「どの部分に興味・関心を抱いたか」などの科学的な調査と組み合わせることによって、実態の複合的な把握が可能になる。4.価値観と調査結果を連携させた分析価値観DBによる調査対象者の価値観と、実際の行動の調査結果を組み合わせて分析することで、的確な改善策へと導くことができる。     ≫ニュース全文を読む